ITエンジニアは資格を取る必要があるの？
ITエンジニアに属する職種においては、電気工事を伴うようなものでなければ業務を行うのに必須とされている資格はありません。
IT業界の現場においてはむしろ、資格取得の有無よりも現場でどれだけ業務に活かせる知識や技術、ノウハウを持っているかという実力評価が重視される傾向があります。
しかし、自分の実力をさらに高めたいときやITエンジニアとしての将来を見据えたとき、資格の取得は大いに役立つものとなります。
資格取得は一定のITスキルを客観的に証明できる
ITエンジニアの資格は専門分野ごとに数多く存在し、基礎的な知識を認定するものからその分野でプロフェッショナルとして活躍できる高い知識を持っていることを証明するものまで様々です。
資格の取得を目指して勉強することで、現在業務に携わっている分野の基礎知識の再確認や、さらなるスキルアップを目指すことができます。また、会社によっては資格を持っていることで手当が支給され年収アップを見込める場合もあります。
また、資格を持っているもう1つの大きな意味は、自分の会社以外の人にスキルや知識を証明できることです。クライアントに資格の所持をアピールし担当できる案件の幅が広がることもありますし、転職を考える場合は資格によって有利に転職活動を進められるケースも多くあります。
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ITエンジニア向け資格の3つの種類
ITエンジニア向けの資格は大きく分けて国家資格、ベンダー資格、ベンダーニュートラル資格の3種類に分けることができます。それぞれの特徴を説明します。
国に認定される国家資格
国家資格はITエンジニアとしてのスキルを国によって認定されるものです。転職や商談時にも相手が知っている可能性が高く、アピールしやすいでしょう。
特定の製品に依存する知識ではなく、基本的なIT知識や各分野の汎用的な専門知識の能力を認定するものです。受験料は民間資格より比較的低く、資格の有効期限がありません。
企業が認定するベンダー資格
ハードウェア、ソフトウェア、OSなどを提供している企業が自社製品に関する知識や技術を持つITエンジニアを認定する資格です。
ベンダーの提供する製品に依存するスキルを証明するため、他社の製品を使う場合にはスキル証明にならない場合もありますが、シェアの大きい大手ベンダーの資格はやはり有用と言えます。有効期限がある場合がほとんどで受験費用も比較的高額です。
ベンダーに属さないベンダーニュートラル資格
特定のベンダーに依らない資格がベンダーニュートラル資格です。一般的なITに関する知識やプログラミング言語のスキルを有することを認定するもので、非営利団体や一般社団法人が認定する資格があります。
国家資格12選
ここでは、ITエンジニアが取得しておきたい国家資格を12選で紹介します。
ITパスポート（iパス）
ITパスポートはITの基礎的な知識を問う資格で、ITに関する幅広い知識を有することを認定するものです。業界や専門分野に関わらずITに関する知識を問うもので、社会のITの高度化が進む中でITの知識を活かして活躍することを目的としています。IT初心者であれば、まずはこの資格の取得を目指すのもいいでしょう。
【参考】：【ITパスポート試験】情報処理推進機構
情報セキュリティマネジメント
情報セキュリティマネジメント試験は、情報システムにおける開発部門ではなく、業務部門における情報セキュリティに関するリーダーを育成する目的で設置された試験です。
ITエンジニアに限定した試験ではなく、ITを利用する側である部門も含まれます。スキルレベル2に相当し、同じスキルレベル2の「基本情報技術者試験」と難易度は近いものと考えられます。試験内容は、情報セキュリティ分野とその関連分野が中心です。
【参考】：情報セキュリティマネジメント試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
基本情報技術者試験
基本情報技術者試験は、全般的な情報技術に関する基礎的な知識や能力を認定します。ITエンジニアの登竜門ともされる試験で、入社すると社員はまずこの試験合格を目指すという会社もあります。
プログラム開発の一般的なプロセスや情報戦略などに関する基礎知識を問うものでITエンジニアであればどの職種でもニーズがあります。
【参考】：基本情報技術者試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
応用情報技術者試験
応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の上位試験に位置付けられています。より高度なIT知識と技術を持ち、ITエンジニアとしてさらにステップアップしたい人材を対象とした国家試験です。難易度は高く、総合的な知識と応用力が問われます。
【参考】：応用情報技術者試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
ITストラテジスト試験
ITストラテジスト試験は、ITを活用した事業戦略の策定や推進など経営的な側面の強い資格です。情報処理技術者試験の中の最高レベルである、スキルレベル4に相当する試験であり、難易度はかなり高いと考えられます。
ビジネスを成功に導くCIOやCTO、ITコンサルタントを目指す方に最適の資格であると言えます。
【参考】：ITストラテジスト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
システムアーキテクト試験
そもそもシステムアーキテクトとは、システム開発の上流工程において豊富な業務経験・知識に基づいて情報システムを設計しシステム開発を担当する上級エンジニアのことです。
システムアーキテクト試験に合格することで、エンジニアとして高いスキルを保有していることを証明でき、転職などに有利に働きます。
受験資格はなく、誰でもチャレンジ可能な試験ですが、スキルレベル4に相当するため難易度はかなり高めであり、合格は容易ではないでしょう。
【参考】：システムアーキテクト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
エンベデッドシステムスペシャリスト試験
エンベデッドシステムスペシャリスト試験は、組み込みシステムに関してハードとソフトの両面の知識が問われる試験です。近年、スマート家電や自動運転などのIoTが発展していく背景により、組込みエンジニアやIoT系のフルスタックエンジニアを目指す方は、資格取得によって転職やキャリアアップの際に有利に働きます。
スキルレベル4に相当する難易度の高い試験であり、参考書や過去問を活用した試験対策が有効です。
【参考】：エンベデッドシステムスペシャリスト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
ネットワークスペシャリスト試験
ネットワークスペシャリストは、ネットワークシステムについての専門知識や技術を持つことを認定する試験です。ユーザの要求に応じて目的にかなうネットワークを構築し、運用・保守を行うネットワークエンジニアにおすすめの国家試験です。
ITエンジニア向け資格の中でも難易度ランキング上位とも言われるほどレベルの高い資格ですが、その分、持っていると転職・就職や人事評価に有利なケースも多くあります。
【参考】：ネットワークスペシャリスト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトマネージャ試験は、プロジェクトマネジメントスキルを認定するための試験です。情報処理技術者試験の中でも、最高難度のスキルレベル4に位置づけられる難易度の高い試験であり、プロジェクトリーダーやマネージャーを目指す多くのITエンジニアが取得に励んでいます。
試験は秋期（10月）の年1回実施され、午前Ⅰ・午前Ⅱ・午後Ⅰ・午後Ⅱと4つに分けられます。令和5年度秋期試験では合格率13.5％であり、合格が容易ではないことが分かります。しかし、その分取得することでスキル証明として大きな武器となるでしょう。
【参考】：プロジェクトマネージャ試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 【参考】：情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験 統計資料
ITサービスマネージャ試験
そもそもITサービスマネージャとは、顧客ニーズを把握してシステムエンジニアなどに要件を伝え、マネジメントを行う職種です。ITサービスマネージャ試験は、ITサービスマネージャに必要なシステム運用に関するマネジメントスキルや知識を問う試験です。
スキルレベル4に相当し、類似資格としては同じくマネジメントスキルを証明する資格である「プロジェクトマネージャ試験」があります。
【参考】：ITサービスマネージャ試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
データベーススペシャリスト試験
データベーススペシャリスト試験は、データを取り扱うエンジニアとして高度な知識やスキルを持つことを証明する試験です。
企業の膨大なデータを管理し、質の高いデータベースを作成する力や、顧客に相応の利益をもたらすデータベースの基盤提供能力など、高度な知識・技術・能力が求められます。
この試験もプロジェクトマネージャ試験と同様、秋期（10月）の年1回実施され、午前Ⅰ・午前Ⅱ・午後Ⅰ・午後Ⅱと4つに分けられます。令和5年度秋期試験では合格率18.5％であり、難易度は高めです。
【参考】：データベーススペシャリスト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 【参考】：情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験 統計資料
情報処理安全確保支援士試験
情報処理安全確保支援士試験は、情報セキュリティのスペシャリストにあたる国家資格であり、情報セキュリティに関する高レベルな知識・技術が求められます。
試験に合格して登録を行うことで、士業である「情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）」を名乗ることができます。スキルレベル4に設定される難易度の高い試験です。セキュリティエンジニアや、セキュリティコンサルタントを目指すエンジニアにおすすめの資格です。
試験は春期（4月）と秋期（10月）の年2回実施され、午前Ⅰ・午前Ⅱ・午後の3つに分けられます。令和5年度秋期試験では、合格率21.9％でした。
【参考】：情報処理安全確保支援士試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構 【参考】：情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験 統計資料
ベンダー資格5選
ITエンジニア向けのベンダー資格には、Cisco技術者認定資格やORACLE MASTER（オラクルマスター）などがあります。ここでは、ベンダー資格を5つ紹介します。
Cisco技術者認定資格
Cisco技術者認定資格は、アメリカのネットワークシステム機器大手であるCisco社（シスコ）が主催するネットワークエンジニアのスキルを認定する資格です。世界的に認知されている資格で、Cisco社の製品知識だけでなく基礎的なネットワークエンジニアとしての技術を持つことも示すことができる内容です。
試験の種類は、難易度順に「エントリー」から最上位の「エキスパート」まで4段階に分かれています。プロフェッショナル試験に合格することで、スペシャリスト認定を取得できます。
- エントリ
- アソシエイト
- プロフェッショナル
- エキスパート
ネットワークエンジニアなどは、まずはアソシエイトレベルのCCNAから挑戦し、段階的にプロフェッショナルレベルのCCNPや、エキスパートレベルのCCIEの取得を目指しましょう。
ORACLE MASTER（オラクルマスター）
ORACLE MASTERは、データベースソフトウェア開発大手のOracle社（オラクル）が認定する、データベースエンジニアとしてのスキルを認定する資格です。
全世界で利用されている同社の製品「Oracle Datebase」の運用管理やトラブルシューティングなどを中心に、基礎的なデータベースに関する知識も証明できるもので、データベースエンジニアとしてステップアップしたい方には取得をおすすめできる資格です。
【参考】：ORACLE MASTER Portal - be an ORACLE MASTER - | オラクル認定資格制度 | Oracle University
Java SE 11 認定資格
Java SE 11 認定資格は、Oracle社が主催する、プログラミング言語のJavaの正しい扱い方や活用する知識と技術を認定する資格です。Javaの基本文法やその特徴であるオブジェクト指向の理解、実装のスキルが求められます。業務でJavaを使用するITエンジニアにはおすすめです。
【参考】：Java SE 11 認定資格 | オラクル認定資格制度 | Oracle University
AWS認定資格
AWS（Amazon Web Services）とは、Amazonが提供し近年注目を集めているクラウドサービスの大手です。AWS認定資格は、インフラエンジニアがAWSを活用して安全で堅牢なアプリケーションを構築する知識や技術を認定します。
AWSは世界的シェアを誇っており、これからますます発展することが期待されているため、AWSに関する知識と技術を認定するこの資格は将来性の高いものと言えるでしょう。
【参考】：AWS 認定 – AWS クラウドコンピューティング認定プログラム | AWS
マイクロソフト認定資格（MCP）
マイクロソフト認定資格は、マイクロソフト社の公式認定資格を指し、マイクロソフト製品に対する知識や技術を認定する試験です。認定資格は、AIエンジニアやDevOps エンジニア、セキュリティエンジニアなど各ロールごとにいくつか分けられ、現在は合計83件の認定試験が存在します。（2024年1月時点、認定以外の試験は除く）
試験のレベルは初級・中級・上級と分けられているため、自分のレベルに合わせた試験を受けることができます。
【参考】：マイクロソフト認定資格 【参考】：資格を確認する | Microsoft Learn
ベンダーニュートラル資格2選
ベンダーニュートラル資格は特定の企業の製品に依存せず一般的なプログラミング言語のスキルやITについての知識を問うもので、LPICやCompTIAなどがあります。
LPIC（Linux Professional Institute Certification）
LPICは、Linuxを使ったシステム管理やサーバ構築の知識やスキルを認定する資格です。Linuxはサーバ構築やOS開発などのシステム開発などで使用されるプログラミング言語で、日本企業のインターネットサーバの多くもLinuxで構築されています。Linuxを業務で使用するITエンジニアにおすすめです。
【参考】：Linux Professional Institute
CompTIA
CompTIAは、様々なITに関連するスキルを網羅したベンダーニュートラル資格です。パソコンやタブレット、モバイル端末などのハードウェアやWindows、Mac、iOSなどのOS、およびコンピュータの周辺機器などに関する知識やスキルを認定するものです。
資格は役割に応じて以下のキャリアパスに分類されており、そこから複数の試験に枝分かれします。（2024年1月現在）
- CORE
- INFRASTRUCTURE
- DATA AND ANALYTICS
- CYBERSECURITY
- DATA AND ANALYTICS
- ADDITIONAL PROFESSIONAL
有効期限は3年であり、資格を維持するには継続教育（CE）プログラムへの参加が必要です。
【参考】：CompTIA認定資格について | CompTIA認定資格｜CompTIA JAPAN (コンプティア 日本支局)
IT資格を取得する際に気をつけたいこと
ITエンジニア向け資格の取得を検討するときには、自分のITエンジニアとしての専門分野にマッチするかどうかをよく考慮する必要があります。ここでは、資格を取得する際に気をつけたいことを解説します。
手当たり次第に資格を取りまくるのはNG
ITエンジニア向け資格には、ここで解説したもの以外にも非常に多くの種類が存在します。
向上心が高いエンジニアの方は資格試験を受けようと思って情報を集めていると、興味がある資格を見つけたらすぐに取得したい気持ちが湧き上がるかもしれません。しかし、手当たり次第に資格を取得することは非効率的なためおすすめできません。
自分の現在の業務内容やその先のキャリアパス、またはこれから活躍したい分野をしっかりと見極めて、そこで必要とされる資格を選んで取得するようにしましょう。
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勉強方法を確立する
日頃の業務に加えて資格の勉強をするのは想像以上に大変であり、無駄なく効率的に勉強を進めたいものです。そのためには自分の勉強方法を確立することが大切です。まずは、その資格向けの参考書や問題集を活用するのが最も始めやすいでしょう。
特定のソフトウェアやプログラミング言語、サービスに関わる資格取得で、実際にそれを操作できる環境にあれば、実践的な勉強を進めるのが効率的です。また、近年では動画サービスやオンラインセミナーなどで勉強する環境も提供されています。
やみくもに学習するよりも、様々な勉強方法のメリットや自分の勉強スタイルに合うかどうかを考えて適切に活用することで効率良く勉強を進められます。
資格を取得して転職を目指すなら
ここまでITエンジニアの資格について解説しました。どのような資格があるか、また資格取得のメリットやどう勉強に取り組めばいいかが分かりました。
しかし、資格を取得して転職を考えている場合、資格を持っているだけで転職できるかどうかはまた別の問題です。資格を所持する人材を求める企業を見つけて上手にアピールする必要があるため、1人での転職活動は想像以上に大変でしょう。
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