フリーランスプログラマとは？なり方やメリット・注意点などを徹底解説

フリーランスプログラマになる

プログラマは専門性が問われる職種です。会社員プログラマの中でも、スキルに自信があり、プロ意識の高い方は独立してフリーランスになりたいと考えることがあるでしょう。　

一方で、「フリーランスプログラマになれば実際に高収入を得られるのか、生活に不安はないのか」といった心配を拭えない方もいるはずです。

ここでは、フリーランスプログラマになる方法、そのメリット・デメリット、注意点、将来性などを中心に解説していきます。フリーランスプログラマになることを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

では、フリーランスプログラマ（Freelance Programmer）とはどんな働き方をする人を指すのでしょうか？

フリーランスプログラマは一言で表現すると、プロスポーツ選手と同じような、プロのエンジニアのことで、独力で仕事を得て、クライアントから成果物（プログラムやアプリ）の対価として報酬を得るプログラマです。

どちらも「フリー」という言葉が入っているので混同する方がいますが、両者は全く異なる概念です。フリーターは非正規雇用でアルバイトなどをして生計を立てている人ですが、フリーランスは個人事業主のように会社組織に属さず独立して仕事をしている人を指します。

フリーランスと個人事業主もよく混同して使われますが、明らかな違いがあります。フリーランスの内、税務署に開業届を出している人が個人事業主です。個人事業主は「青色申告特別控除」などさまざまな優遇措置があるため、フリーランスで働く人の多くは個人事業主を選択しています。

会社員からフリーランスを選択した人は、どのような理由からフリーランスになろうと思ったのでしょうか？

フリーランスのマイナビ会員を対象としたアンケート調査によると、「自由に働きたかった」「やりたいことがあった」「自分の力を試したかった」といった理由から、「会社勤めが嫌になった」「介護のため」「リストラ・倒産等でやむをえず」など、さまざまな回答があります。

中でも最も回答数が多かったのは、「自由に働きたかった」です。フリーランスを目指す方は、自身の動機や理由、将来目標などをしっかり確認した上で進路決定をおすすめします。

【参考】：会社員からフリーランスになった理由（マイナビニュース）

フリーランスプログラマのなり方

企業や組織から独立するだけでフリーランスプログラマになれるわけではありません。フリーランスプログラマになるには、クリアすべきいくつかの条件があります。ここでは、フリーランスプログラマになるために必要なスキルなどについて解説します。

企業を離れてフリーランスプログラマになるには、ほぼすべての事を1人でこなせるスキルが必要です。プログラミング以外にも、クライアントとの交渉・プログラミング案件の獲得などの営業活動・見積書の作成・請求書の発行・売掛金の管理・仕訳処理など、すべて自身で行わなければなりません。

もちろん、事業規模が大きくなれば、事務担当者を雇うという選択肢もありますが、最初はすべて自身で行う必要があり、そのための知識やスキルが求められます。

フリーランスプログラマになると、組織や就業規則、上司といった自分を管理してくれるものがありません。自由な反面、自分の管理は自分で行わなくてはなりません。

仕事に遅れが生じた際に、注意してくれる上司も、仕事を助けてくれる同僚もいません。すべて自身で行うためには、スキルに加えて厳しい自己管理能力が求められます。

プログラミングで生計を立てるということは、プログラマとして常に新たな技術を習得し、常にスキルを磨くことが必要です。企業では必要な知識や情報は与えられますが、フリーランスは自らそれらを獲得しなければなりません。

また、フリーランスプログラマは時には小規模のシステム開発やメンテナンスの対応を迫られることがあります。要件定義などのシステムエンジニアのスキル、OS・サーバー・ネットワークなどのインフラ系の知識なども求められるケースがあります。

プログラミングだけは自信があるがそれ以外は苦手だ、という人にはフリーランスプログラマは向かないでしょう。

フリーランスとして独立すると、大半の方は個人事業主として届出をします。個人事業主になれば、税制面などさまざまな優遇措置を受けられるためです。しかし、個人事業主は確定申告に必要な会計の知識が求められます。法定帳簿を作成し、仕訳も行わなければなりません。

そのため、最低限の会計知識が必要です。フリーランスになる前に、個人事業主向けの確定申告や会計に関する書籍などで勉強しておくことをおすすめします。

また、法的な知識も必要です。たとえば、仕事を受注する際に、委任契約・準委任契約・請負契約のいずれの契約形態となるのかを決めなければなりません。時には取引先の法務部門とやり取りを行うケースもあります。会計と法律、いずれも最低限の知識を身に付けておきましょう。

プログラマを目指している方の中には、「会社に入らずに直接フリーランスプログラマになりたい」という方がいるかもしれません。

ここまで挙げたスキルをすべて持っているのであれば、フリーランスプログラマになれる可能性はゼロとは言いませんが、実務経験もなしに、座学だけでこれらのスキルを獲得するのは実質的に困難でしょう。最低でも3年程度の実務経験が必要と考えてください。

営業経験のないプログラマの場合、企業などを個別訪問して売り込みを行うのは非現実的です。Webの徹底活用によって苦手な営業活動をカバーできます。クラウドソーシングサイトの活用、フリーランス向けの仕事検索Webサイトの利用、SNSの活用なども効果的です。

また、Webプログラマの方は、Webサイトを持っていない中小企業・商店などをターゲットにして実績をあげていくと、次々と案件が舞い込むことがあります。他、現役時代から副業としてフリーランスプログラマを始め、目途が立ってきた段階で本格的に転職する方法もあります。

まずはマイナビIT エージェントに無料登録いただいて、キャリアアドバイザーにキャリアや転職に関する相談をしてみてはいかがでしょうか。

フリーランスプログラマになるメリット

多くの方がフリーランスを選択する理由に挙げる主なメリットについて確認しておきましょう。

自由な働き方ができるのは、多くの人がフリーランスに憧れる大きな理由です。働く時間や場所を自ら選択でき、通勤の手間も省けます。在宅ワークが定着してきた昨今、拘束時間がなく、自由な働き方ができるフリーランスは魅力的な選択肢と言えます。

会社員は仕事の好き嫌いに関係なく、与えられた案件や仕事をこなさなければなりません。その中には自分のスキルを生かせない仕事も少なからずあります。

しかしフリーランスプログラマになれば、自身に適した案件や仕事を選べ、スキルや適性を最大限生かせます。やりがいのある仕事ができるというのは、フリーランスの魅力の1つです。

企業ではどんなに頑張っても給与は規定の範囲でしか支給されませんが、フリーランスは自らの努力やスキル次第で大きな収入アップが可能です。また、受注が増えてくれば、従業員を採用し、事業規模を拡大して法人化することも夢ではありません。

フリーランスプログラマになる際の注意点

以上、フリーランスプログラマになる主なメリットを挙げましたが、ここではなる上での注意点を挙げておきましょう。この注意点をを認識した上でフリーランスを目指すなら、失敗や後悔を避けられるでしょう。

会社員はあらゆる面で法律や制度によって守られています。たとえば、健康保険料や厚生年金保険料は会社が折半負担ですが、フリーランスは全額自己負担です。また、個人事業主は厚生年金への加入ができないため、将来の年金に対しては、その分の備えが必要です。

また、仕事に失敗して廃業する場合、会社員は失業給付金が支給されますが、フリーランスは補償がありません。疾病によって仕事ができなくなった際にも、国民健康保険では傷病手当金などの補償がないため、フリーランスはいざという時のための保険を別途掛けた方が安心です。

このように、フリーランスは会社員時代には気にする必要がなかった新たな負担や備えが必要です。

フリーランスは、金銭の管理もきちんと行う必要があります。出納帳や入出金伝票などを用意し、事業のお金は個々に記録をしなければなりません。また、個人で購入するものと、事業用として購入するものも明確に分ける必要があります。

たとえば、仕事で着るスーツやYシャツのクリーニング代と、私服のクリーニング代も分けなければいけません。銀行口座も個人用と事業用を分ける必要があります。これらを明確に分離するのは確定申告を正確に行うためです。公私混同は認められませんので気を付けましょう。

会社員は企業や労働基準法などの法によって守られていますが、フリーランスは事業者という競争環境に置かれ、「自分の身は自分で守る」ことが求められます。

クライアントからの圧力、クライアントとのトラブルなども自己解決を迫られます。例えば、納期遅延の場合、会社員のプログラマが直接クライアントから謝罪や損害賠償を求められることはありませんが、フリーランスはそうした問題をすべて自分で解決しなければなりません。

【参考】：フリーランスの取引実態と課題（厚生労働省）

フリーランスプログラマの年収

フリーランスプログラマになると、会社員よりも高収入を得られるのか、気になるところです。フリーランスプログラマに絞っての年収実態に関する公的な調査結果はありませんが、会社員プログラマとさほど変わらないと考えてください。その理由をこれから解説していきましょう。

会社員の人件費は月収の1.5倍～2倍程度と言われています。人件費には給与以外に賞与、法定福利費（社会保険料や労災保険や雇用保険などの会社負担分）、福利厚生費、退職金などが含まれるからです。このことから、月収30万円のプログラマはフリーランスとして独立した場合には最低でも45万円程度の収入を得られなければペイしないということが言えます。

フリーランスの多くは、クライアントとの直接契約を行うことが多いため、契約金額から経費を除いた分がすべて手取りになるため、名目上の収入は大きく増えますが、さまざまな自己負担の増加を考えると、実質収入としてはさほど上がらない場合もあることを想定しておきましょう。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「IT人材白書2016」によると、フリーランスエンジニアの年収は30代以下でも「1,000万円以上」の割合が8.8%あり、IT企業のIT技術者1.2%と比較してかなり高くなっています。

フリーランスには年功序列がないため、若い年代であっても保有するスキルや実務能力に応じ、高収入を得られる可能性は高くなります。

【参考】：IT人材白書2016（IPA）

フリーランスプログラマの将来性

現在は、プログラマを含めてITエンジニアの絶対数が不足していると言われています。こうした状況では、自由に動けて融通が利きやすいフリーランスプログラマに対する需要は豊富にあります。

とはいえ、プログラミングのハードルは次第に下がっています。Pythonなどの覚えやすい言語の登場や、ノンプログラミング開発の出現などがその理由です。プログラミングスキルだけで勝負できる時代は次第に終焉に向かっていると認識しておいた方が良いでしょう。

フリーランスプログラマは、プログラミング以外にもフルスタックエンジニアとして、広い範囲の仕事をカバーする、あるいはプロジェクトマネージャやITコンサルタントを目指すといったキャリアプランを明確に持つことが必要です。

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