要件定義とは

要件定義とは、プロジェクトを成功に導くためにクライアントの要求や条件を特定し、最終的に文書にまとめる工程です。

システムを導入する際などは、この要件定義の段階でプロジェクトの目的やシステムの制約、具体的な要求事項などをまとめます。また、この要件定義があることで、プロジェクトメンバーは要求に沿った使用のシステムを構築し、プロジェクトを進められます。

本記事では、要件定義の決め方や、要件定義を行う職種、要件定義書を作成するまでの流れについて解説します。

要件定義書とは？仕様書との違いや書き方のポイントを解説

要件定義書と要求仕様書の違いを解説！誰が作りどう進める？

要件定義の決め方

要件定義を決める際は、まずプロジェクトの最終的な目的と顧客のニーズを整理する必要があります。顧客とヒアリングを行うことはもちろん、その業界の市場調査も合わせて行います。

次にそのニーズをもとに、システムの要求事項をリストアップします。この時にスケジュール感や予算、プロジェクトのスコープなども顧客とすり合わせを行います。最終的にこれらの要件を文書として明文化し、これをもとにプロジェクトが進行します。

本記事では後述にて具体的な流れを解説しますので、業務の流れが気になる方は、ぜひそちらも参考にしてください。

要件定義を行う職種について

エンジニアにもさまざまな職種がありますが、この要件定義を行うのはプロジェクトマネージャーが多いです。

この記事を読んでいる方の中にもプロジェクトマネージャーを目指している方や、これから要件定義を業務で行う予定の方もいるのではないでしょうか。そこで、ここではプロジェクトマネージャーの仕事内容や年収について紹介します。

プロジェクトマネージャーは、担当しているプロジェクトがスムーズに進むように、管理業務を主に行います。

本記事の主題である要件定義をはじめとして、プロジェクトメンバーの管理やスケジュール管理、顧客との連絡役も務め、チーム内外でのやり取りがスムーズに行われるようにサポートします。

プロジェクトを成功させるためには仕事の進め方はもちろん、成果物の品質にも気を配り、顧客が求めているものができているか確認します。

プロジェクトマネージャーは、プロジェクトの取りまとめ役として責任が重く、数多くの仕事を同時並行してこなす必要があります。

そのため、プロジェクトにいくつか参画して経験を積んだエンジニアや、マネジメントスキルが高い方が、プロジェクトマネージャーに就任する可能性が高いです。

プロジェクトマネージャーの役割とは？求められるスキルや資質を解説

プロジェクトマネージャーの年収は「マイナビエージェント職業別年収ランキング」での平均年収は670万円（※2023年11月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」から近い職種のプロジェクトマネージャを参考にすると、平均年収891万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、プロジェクトマネージャーは一般平均年収よりも、やや高めであることが分かります。

この理由としては、プロジェクトマネージャーはシステムに関する幅広い知識が必要なだけでなく、マネジメント業務や、クライアントとの折衝などの業務もこなします。さまざまなスキルが求められる職種だからこそ企業での需要も高く、年収が上がりやすい傾向にあると言えます。

【参考】：マイナビエージェント職業別年収ランキング ※【平均年収 調査対象者】2019年12月～2020年5月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方 【参考】：IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7） 【参考】：民間給与実態統計調査-国税庁

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要件定義を作成するまでの流れ

次に、要件定義を作成するまでの大まかな流れについて解説します。今回はどんなプロジェクトでも共通する4つのポイントを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

要件定義における1番初めの工程はヒアリングです。ヒアリングでは、プロジェクトマネージャーや顧客などと密接にコミュニケーションを取り、プロジェクトの目的や成果物について詳細に話し合います。

このヒアリングを行うことで、現状の問題点や利用環境、必要な機能などを洗い出します。

反対に、このヒアリングをしっかり行わなければ、プロジェクトの途中で考慮漏れや、予期せぬトラブルが発生する可能性もあります。そのためヒアリングは、要件定義において非常に重要な作業であると言えるでしょう。

次に、ヒアリングの情報を参考にしてシステム要件を決めます。具体的にはシステムの機能や性能、ユーザーインターフェースの要件などが定義されます。

さらにセキュリティや、メンテナンス互換性などの非機能要件も検討する必要があります。これらのシステム要件をもとに、エンジニアのチームがシステムの設計を行います。

ヒアリングとシステム要件を作成したら、導入先の企業ですでに使われているシステムの仕様を確認します。この目的は、既存システムの良い側面を維持しつつ、問題点を改善することにあります。

仕様の確認では、ユーザーインターフェースの設計データ管理の方法をはじめ、セキュリティプロトコルや、システムのパフォーマンスなど、様々な側面を確認する必要があります。またシステム統合を行う場合は、置き換える順番や手法についても検討する必要があります。

最後に要件定義書を作成し、今後の作業計画を立てます。要件定義書は、これまでヒアリングなどを通して検討したプロジェクトの要求事項やシステム詳細を文書化します。

この文章を元に技術者やプロジェクト関係者は業務を行うので、誰が読んでも理解しやすい文書を作成しましょう。

また作業計画では、作業の優先順位やリソースを検討しながら、プロジェクトのスケジュールや各成果物の納期を決めます。

要件定義の作成に必要なスキル

要件定義で情報を網羅し、プロジェクトを成功させるためには、担当者はいくつかスキルを求められます。

ここでは、要件定義の担当者が求められるスキルを3つ紹介します。これから業務で要件定義を行う方やプロジェクトマネージャーを目指している方は、こちらも参考にしてください。

要件定義を行うためには、導入先企業の業界や、業務への理解が不可欠です。例えば、その業界での慣習や法的な規制、競合他社の動向、顧客の行動パターンやトレンドなど広い知識が必要です。

担当者は、例に挙げたような知識をもとにシステムに、どのような機能を追加すればいいか検討します。業界自体への理解が足りない場合は、書籍や仕事の関係者から情報を集める必要があるでしょう。

要件定義を行うような担当者は、実際の現場でコードを書くことは少ないでしょう。しかし、顧客にシステムの技術的な内容を説明したり、エンジニアチームとやり取りを行ったりする業務は多いです。そのため、要件定義では技術分野に関する知識も欠かせません。

少なくとも導入するシステムのデータベース、プログラミング言語、ソフトウェアの開発手法などは、理解しておきましょう。

要件定義では、スケジュールを管理する能力も重要です。予想外のトラブルやエラーの対処など、プロジェクトが遅延する可能性のある作業をあらかじめ予測し、余裕を持ったスケジュールを引くスキルも求められます。

このスキルは、実際にプロジェクトに参画し、マネジメント業務での経験を重ねることで身に付く部分もあります。そのため、まだ経験の浅い担当者は、先輩から助言を得るのもおすすめです。

また、企業の中には要件定義をはじめとする、特定の業務への研修を用意する会社もあります。このようなサポートの手厚い企業に転職すれば、スキルを身につけながら業務を行えます。

要件定義を行う職種への転職を考えるなら

要件定義は、プロジェクトを成功させるために欠かせない非常に重要な業務だとわかりました。また要件定義を行うためには、技術的なスキルだけでなく、システムを導入する企業の業界に関する知識なども必要です。

プロジェクトマネージャーなどのポジションに就き、要件定義の業務に挑戦したい方は、ぜひ転職エージェントを活用しましょう。

なぜなら未経験からの転職の場合、これまでの経験をどう活かせるかアピールが難しいからです。さらに、プロジェクトに参加した経験がない方は、ITに関するスキルも評価されにくいでしょう。

そこで利用を推奨するのがマイナビIT エージェントです。 

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