クラウドサービスとは？種類やメリット・デメリットをわかりやすく解説

クラウドサービスとは

クラウドサービスは別名「クラウド・コンピューティング」とも称し、コンピュータなどのインフラやソフトウェアをネットワークを介して利用するサービスのことです。近年、クラウドファーストとも言われ、DX推進などの課題により、企業での利用※は急速に広がっています。

これまでシステムを構築する場合、必要なインフラ（サーバやストレージ）やソフトウェアは利用者が手配・保有し、管理や運用まで行うのが一般的でした。これらをオンプレミスといいます。

クラウドサービスでは、インフラやソフトウェアをクラウドサービス側が用意し、サービスとして提供します。

このクラウドサービスの登場によって、利用者は初期投資やインフラ構築作業を気にすることなくシステム開発やサービス利用が可能になりました。クラウドサービスは利用しやすく、メリットの多い便利なサービスですが、その利用にあたってはデメリットや注意すべきこともあります。

この記事ではクラウドサービスの形態、提供サービスの概要、メリット・デメリットなどを解説しながら、利用に当たって注意すべき点についても解説します。クラウドサービスについて正しく理解し、上手くクラウドサービスを利用できる一助となれば幸いです。

【参考】：企業におけるクラウドサービスの利用動向｜総務省 【参考】：総務省｜平成30年版 情報通信白書｜クラウドサービスの効果と課題｜総務省

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クラウドサービスについて理解を深める上では、クラウド化の目的を理解しておくことが重要です。また、クラウドサービスには複数のサービス形態がありますので、その中から利用目的に合った最適なサービスを選択することが求められます。

クラウド化とはわかりやすく言えば、「サーバや機器の自社保有を止め、利用するシステムやソフトウェアをクラウド環境に移行すること」です。クラウド化の目的は「クラウドサービスのメリットを享受すること」にあります。

メリットについては後述しますが、「迅速なシステム構築」「IT資産所有コストの低減」「運用コストの削減」「可用性の向上」などがあります。

クラウドサービスの形態

クラウドサービスの主な形態としては、SaaS（サース）・PaaS（パース）・IaaS（イアース）の3つがあります。利用目的に最も適したサービスを利用することが、無駄をなくし、クラウドサービスの利用効果を最大化する上で重要です。

SaaSは『Software as a Service』の略語で、「サース」と発音します。SaaS主なサービス内容は、クラウド環境を利用したソフトウェアの提供です。利用者はパソコンやスマホなどからソフトウェアを利用します。

SaaSは例えば、皆さんが日常利用しているMicrosoftの「Microsoft365」やGoogleの「Google Workspace 」、Apple製品でお馴染みの「iCloud」などのWebサービスがSaaSの代表例です。

【参考】：Microsoft 365 | Microsoft 【参考】：Google Workspace | Google 【参考】：iCloud - Apple（日本）

PaaSは『Platform as a Service』の略語で、「パース」と発音します。サーバやストレージ、ネットワークなどのプラットフォーム（ハードインフラ+ソフトインフラ）をクラウド環境で提供するサービスです。

代表的な事例としては、「Amazon Web Services（AWS）」「Microsoft Azure（Azure）」「Google Cloud Platform（GCP）」などが有名で、この3社だけでクラウドサービス市場の大半のシェアを占めています。

【参考】：AWS クラウド  | Amazo Web Services 【参考】：Microsoft Azure | Microsoft 【参考】：GCP | Google Cloud

PaaSとは？エンジニアに求められるクラウドの基本を知っておこう！

IaaSは『Infrastructure as a Service』の略語で、「イアース」または「アイアース」と発音します。クラウドサービスの中でも、特にインフラだけを提供するシンプルなサービスです。

IaaSとPaaSは似ていますが、IaaSはハードウェアを中心としたサービスで、OSやミドルウェア、データベースなどを含めたプラットフォームは利用者側が構築する必要があります。PaaSよりは自由度が高いため、自社でプラットフォームの構築が可能な企業に向いたサービスと言えます。

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クラウド化の7つのメリット

企業が自社で所有するオンプレミスと比較して、クラウドサービスにはさまざまなメリットがあり、それがクラウドサービスの人気の理由になっています。ここでは、クラウド化によるメリットを7つ挙げていきます。

オンプレミスでは導入時にサーバやストレージ、周辺機器などの調達コストが掛かりますが、クラウドサービスでは初期費用不要で、コスト抑制が図れます。他にはサーバやストレージ類の設置スペースが不要で、運用・監視も自社でほとんど行う必要がないため、維持コストも低減が可能です。

またクラウドサービスでは「従量課金制」が一般的で、無駄な費用が発生しにくい利点があります。

オンプレミス環境の場合は、ハードウェア類の調達や設置、初期設定などで数カ月を要することもありますが、クラウドサービスは利用を決めてアカウントを取得すれば、直ぐに利用することができます。この簡便さやスピードはクラウドサービスならではの魅力です。

クラウドサービスでは基本的な運用や監視はサービス事業者が行ことが多く、OSのバージョンアップ、アップデートやバックアップなどはクラウドサービスに含まれているため、オンプレミス環境と比較して、運用管理の負荷を大きく軽減できます。

オンプレミス環境では、データ量や処理負荷の最大値を見積り、リソースに余裕を持たせたシステム構成を採用します。そのため、無駄が発生しがちでしたが、クラウドサービスではデータ量や処理量の増減に柔軟に対応ができるため、無駄が生じにくいという特徴があります。

クラウドサービスはネットワーク環境があれば、どこからでもサービスにアクセスし、利用することが可能です。そのため、リモート環境を用意しておくことで、自宅や出張先からのアクセスが可能となり、時間や場所にとらわれない仕事環境を整備できます。

クラウドサービスを利用して顧客にサービス提供を行っているケースでは、サービスの冗長化により、ダウンタイムの発生がほとんどありません。

オンプレミス環境の場合は、定期メンテナンスやOSのバージョンアップ等でサーバ停止を余儀なくされるケースがありますが、クラウドサービスでは顧客や利用者に対して安定したサービスを提供できます。

大規模地震といった自然災害などの危機的状況に備えるBCPは（Business Continuity Planning）は、多くの企業の重要な課題です。

BCPとは事業継続計画のことで、災害発生に対して被害を最小限に食い止め、企業活動を停滞させない施策として重要視されていますが、オンプレミス環境でこれを実現するためには大変な投資や工数を伴います。

一方、クラウドサービスは災害などに強い堅牢なデータセンターを利用し、かつサービスの冗長化が図られており、クラウドサービスを利用することで比較的容易にBCP対策を図ることができます。

クラウド化のデメリット

クラウドサービスの利用により、オンプレミスが抱えてきた課題の多くは解決が可能ですが、クラウドサービスにも制約や課題があり、利用の仕方によってはデメリットもあります。これからデメリットについて確認していきましょう。

レガシーシステムと呼ばれている基幹システムや特殊な環境で稼働する自社システムは、クラウド環境への移行ができない場合があります。

例えば、汎用機で稼働中の金融系システムや、多くの取引先と専用回線で接続している受発注システムなどは、クラウドサービスへの移行が難しく、場合よっては莫大な投資をして全面的な再構築が必要になるケースもあります。

この結果、クラウドサービスのメリットが相殺され、思ったような効果を得にくいケースがありますので、クラウド移行の前に要件定義や移行設計をしっかり行うことが求められます。

クラウド化における課題とは？失敗の原因と成功するための対策を解説！

クラウドサービスはサービス事業者のポリシーに従って構築されており、基本的に例外は許容されていません。提供されるOSや仮想環境が必ずしもオンプレミス環境とイコールではないため、時には妥協を余儀なくされます。

その結果、提供される環境の範囲でカスタマイズする必要があり、当初意図したような効果を得られないケースもあります。こうしたデメリットも想定した上で、移行方針や計画を立てることが重要です。

クラウド化で注意すべき点

ここまで、クラウドサービスのメリット、デメリットについて述べてきましたが、デメリットを十分に考慮せず、強引なクラウド移行を行うと、大きな失敗をするケースも起こり得ます。ここでは、クラウド化の主な課題とその対策について解説します。

クラウド環境は全てのシステムに対応できるわけではありません。経営層のクラウド化方針を受けて、オンプレミス環境を廃止し、クラウドサービスへの全面移行を行うようなケースでは、移行に失敗する可能性があります。

例えば、自社固有のシステムをクラウド移行する場合は、それぞれのシステム要件を一覧で洗い出し、クラウド移行によって起こりうる問題点を抽出し、移行判断と対策の立案を行うことが求められます。

一般的なクラウドサービスはカスタマイズの自由度が低いため、移行の見送り、あるいは専用のプライベートクラウド方式の検討など柔軟な対応が求められます。

クラウドサービス利用には、AWSが実際に行っているような「責任共有モデル」があります。これは、クラウドサービスの利用に際し、問題が起きないように、サービス事業者側と利用者側の責任を明らかにしたものです。

例えば、利用者側が安全対策を怠って情報漏洩事故などを起こした場合は、その責任を利用者が全面的に負うことになります。このようなリスクがあることを前提に、利用者側もセキュリティ対策、安全対策を講じておくことが求められます。

【参考】：責任共有モデル | AWS

クラウドサービスは利用メリットばかりに目が行きがちですが、クラウド移行に際しては、綿密な移行計画策定、課題の確認とその対応策をしっかり組んでおく必要があります。

会社内にクラウドに明るい人材がおらず、コンサルティングサービスを利用するケースもありますが、できるだけ社内で対応できる状況を作ることが理想です。

そのため、自社にクラウドに明るい人材の確保が必要です。AWSやAzure、GCPなどにはクラウド人材の育成に役立つプログラムや資格試験制度がありますので、自社で導入を検討する場合は、それらを利用してあらかじめクラウド人材を育成しておくことをおすすめします。

【参考】：AWS Certified Solutions Architect – Associate 認定 | AWS 【参考】：認定資格および試験を見る | Microsoft Learn 【参考】：認定資格  |  Google Cloud

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ここまでクラウドサービスの概要、クラウドサービス形態の違い、メリット、デメリット、課題と対策などについて解説をしてきました。今や、企業システムの構築と利用は、クラウドサービスを利用するのが一般的となっています。

クラウドサービスはメリットばかりではなく、デメリットや課題もあります。それらを正しく認識し、しっかりとした移行計画と対策を講じて利用することが求められます。クラウドサービスを成功させる鍵は、クラウド人材の確保といえます。

この記事が、クラウドサービスに明るいエンジニアを目指すための切っ掛けとなれば幸いです。

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