## インフラエンジニアには将来性があるのか

サーバやネットワークなどITインフラ環境の設計・構築を担うインフラエンジニアは、デジタル化社会におけるITシステムの普及に欠かせない役割を持つエンジニアです。

*しかし、近年著しいクラウド技術の発展により、インフラエンジニアの役割や働き方も大きく変化してきています。*これから、インフラエンジニアの役割や需要はどのように変化していくのでしょうか。

この記事では、インフラエンジニアを目指す方のために、インフラエンジニアの仕事内容や需要、そしてインフラエンジニアの将来性、これから必要とされるスキルなどについて解説していきます。

未経験でもインフラエンジニアを目指すことは可能？仕事内容も解説

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## これからのインフラエンジニアに必要なスキルを確認しよう

IT業界は進化が早く、新しい技術やサービスが発表されるたびに新しい需要が生まれます。今後はオンプレミスの減少とクラウドの増加が見込まれることから、クラウド技術に強いインフラエンジニアが求められていくものと考えられます。

*インフラエンジニアを目指す方、またはキャリアアップを考えている方は、この記事を参考にインフラエンジニアとしての将来像を明確にして、必要なスキルを磨くことをおすすめします。*

クラウドエンジニアとは？インフラエンジニアとの違いや市場性・年収などを解説！

## そもそもインフラエンジニアとは何か

ここでは、インフラエンジニアとはどのような仕事内容なのか、メリット、年収などの基本的な情報について確認しましょう。

### インフラエンジニアの仕事内容

インフラエンジニアとは、サーバやネットワークなどのITインフラの設計・構築・運用に携わるエンジニアです。*企業が使用するITシステムやアプリケーションの要求仕様に応じて、必要なサーバやネットワーク・ミドルウェア・セキュリティなどの構成を設計し、構築・運用します。*

ネットワークの構築や運営を行うネットワークエンジニアや、Webサーバ・メールサーバ・ファイルサーバなどを専門に扱うサーバーエンジニアなど、特定のインフラに特化したエンジニアもインフラエンジニアに含めることがあります。

インフラエンジニアの仕事内容と必要なスキル・資格を知り転職に活用しよう

### インフラエンジニアのメリットとは

インフラエンジニアのメリットとして、あらゆる企業や組織の活動にとって不可欠なITシステムの根幹を支えることにより社会を動かす、社会的な意義を感じられる仕事であるということが挙げられます。

*また、高度な専門的スキルにより課題を解決する技術職であり、業務の中で専門的なスキルが身につくため、手に職を付けられることもメリットと言えます。*

インフラエンジニアに近いシステム運用エンジニアの年収は「マイナビエージェント職種図鑑」での平均年収は448万円（※2023年2月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」から近い職種のIT技術スペシャリスト（特定技術(DB・NW・セキュリティ等））を参考にすると、平均年収758万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、インフラエンジニアは一般平均年収よりも、やや高めであることが分かります。

*インフラエンジニアは、運用や保守などの下流工程からスキルアップを図り、設計・構築などの上流工程を担当できるスキルや、AWSやAzureなどのクラウドサービスの知識に対応できるスキルを身につけることで、より高収入となる傾向があります。*

【参考】：[マイナビエージェント職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/15.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)
※【平均年収 調査対象者】2020年1月～2020年12月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

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最新技術の発展にも必要なITインフラを支えるインフラエンジニアは、今後も高い需要があると考えられます。さらに、企業のインフラはオンプレミスからクラウドへの移行が進み、新しいインフラエンジニアの需要も生まれています。

### インフラエンジニアの需要は高い

インフラエンジニアは、ITサービス提供のためになくてはならないサーバやネットワーク、データベースなどの専門的なスキルを求められる職種です。

**あらゆるIT技術の活用においてITインフラが必要であり、DXやIoTなど新しいIT技術の発展にもインフラエンジニアは欠かせないものであることから、インフラエンジニアの存在感は増しています。**

### オンプレミスからクラウドへの移行

近年では、顧客先で物理的なインフラ環境の構築や運用・保守を行うオンプレミス型のインフラに代わり、クラウド上でインフラ環境を構築できるようになってきました。

クラウド化することで、自社でサーバを保有し管理する必要がなくなり、必要な分だけのサービスを利用できるなど、企業にとって大きなメリットがあります。*そのため、インフラエンジニアの中でも、クラウドサービスを活用できるクラウドエンジニアの需要が高まりつつあります。*

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## インフラエンジニアに将来性がある理由とは

今後オンプレミスが減少傾向にあることから、インフラエンジニアの将来性がないという意見もあります。しかし、将来性がある理由として、オンプレミスがなくなることは考えにくいこと、クラウドという新しいフィールドの登場、最新技術向けのインフラ需要の増加などが挙げられます。

### オンプレミスもなくならない限り需要がある

*クラウド化が進む傾向にありますが、オンプレミス環境が一切なくなることは考えにくく、インフラエンジニアの仕事がなくなることはないでしょう。*

カスタマイズ性やセキュリティの観点から、自社サーバ運用を続ける企業も多くあり、サーバやネットワークのスキルを持つオンプレミスのインフラエンジニアもまだまだ必要とされると考えられます。

### DX化やデジタル化によるインフラ整備の需要がある

*すべてのモノがインターネットにつながるIoTや、地域の企業や自治体が構築して個別に利用できるローカル5Gなどの最新技術は、安定したデータ通信を提供するITインフラに支えられています。*

このような新しいインフラの構築においても、安定的なITインフラの稼働を担うインフラエンジニアに求められる役割は大きいと言えます。

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### クラウドに対応できるエンジニアへの需要が高まる

企業がインフラのクラウド化を進めていることから、クラウドに対応できるインフラエンジニアの需要は高まりつつあります。

*クラウドインフラの構築の際にも、オンプレミスの知識やスキルは活用でき、オンプレミスで経験を積んだインフラエンジニアもクラウドの知識を増やすことで市場価値がますます高まるため、将来性のある職種と言えるでしょう。*

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## これからのインフラエンジニアに求められるスキル

これからのインフラエンジニアには、主にクラウドに対応できるスキルが求められます。それに合わせて、クラウドインフラに活用できるプログラミングのスキルも求められるようになっています。

### クラウドサービス活用に関するスキル

クラウドインフラへの対応を行うには、AWS（Amazon Web Services）、Azure（Microsoft Azure）、GCP（Google Cloud Platform）などのクラウドサービスについての知識が求められます。

*各クラウドサービスについてよく知り、メリットやデメリットを比較しながら、顧客企業が求めるクラウドインフラの設計を行うスキルが必須となってきます。*

【参考】：[AWS](https://aws.amazon.com/jp/)
【参考】：[Azure](https://azure.microsoft.com/ja-jp/)
【参考】：[GCP](https://console.cloud.google.com/getting-started)

インフラの設定・構築を行うためにツールやプログラミングを活用するインフラ設定のコード化（IaC）により、柔軟性や環境構築スピードの向上、再現性等が高まります。クラウドインフラとも相性が良く、特にPythonやRubyなどの軽量プログラミング言語を使った環境設定が増えています。

**クラウド化やIaCによって、インフラエンジニアもプログラミングスキルを身につけることにより、ますます幅広く活躍できるエンジニアとしてキャリアを積むことができます。**

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## 求められるスキルを身につけてインフラエンジニアとして活躍しよう

ITインフラのオンプレミスからクラウドへの移り変わりにより、インフラエンジニアは大きな変化を求められます。*しかし、従来からのITインフラの知識や経験を生かしながら、クラウド時代に必要なスキルも習得することで、これからの時代にますます必要とされるエンジニアにキャリアアップすることができます。*

クラウドやプログラミングについてのスキルを身につけたら、それを活かせる企業への転職も検討すると良いでしょう。しかし、転職活動を1人で行う場合、自分でスキルの棚卸しをしたり、面談対策を行ったりと大変なことも多いのが現状です。

そこで利用を推奨するのが[マイナビIT エージェント](https://mynavi-agent.jp/it/?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)です。 

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未経験からのキャリアチェンジは心身ともに本当に大変だと思います。少しでもご自身の負担を減らすべく、エージェントサービスを活用して、失敗のない転職活動に臨んでいただければ幸いです。

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ITインフラの設計・構築・運用を行うインフラエンジニアは、オンプレミス環境の減少により将来性がないという声もありますが、本当でしょうか。この記事では、インフラエンジニアの仕事内容や、クラウド化による需要の変化にも触れながら、その将来性について解説します。

インフラエンジニアには社会のIT基盤を担うというやりがいがあり、専門的なスキルが身に着く、手に職が付くメリットもある

オンプレミスがなくなることは考えにくく、クラウド化や最新技術のインフラ構築の需要があることから、将来性のある職種

これからのインフラエンジニアには、クラウドサービスやプログラミングのスキルが求められる

インフラエンジニアには将来性がある？クラウド化が求められる理由

Terraform Cloudとは、HashiCorpが提供するマネージドサービスで、SaaS型ホスティングサービスとして提供されます。不要なツール抜きに、簡単に本番環境で利用可能にします。

*Terraform Cloudは、Terraformをチームで共同利用するために、アクセスコントロールやモジュール共有のためのプライベートリポジトリを提供します。*インフラをリモート実行するために、セルフサービスインフラストラクチャを作成し、マルチクラウドのコンプライアンスと管理を実現します。

【参考】：[Terraform Cloud](https://cloud.hashicorp.com/products/terraform)

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*Terraformとは、Infrastructure as Code（IaC）と呼ばれるインフラの構成管理ツールを指します。*クラウドとオンプレミスのコンピュータリソースを、安全かつ効率的に構築・変更・バージョンアップすることができます。運用形態の異なるマルチクラウド・マルチプラットフォーム環境における、属人的な処理から解放します。

Terraformでは、リソース情報を人間が判読できる設定ファイルとして定義し、再利用・共有します。作成した設定ファイルを用いて、一貫性のあるワークフローを定義・使用し、ライフサイクル全体を通したインフラのプロビジョニングと管理を行います。

【参考】：[Terraform](https://www.terraform.io/)

*Terraform Cloudは、クラウドベースの構成管理が可能であり、インフラの設定作業を自動化することができます。*GUIからTerraformを操作可能で、作業の可視化や標準化が可能です。作業の効率向上により、作業品質向上・作業速度向上がもたらされます。

Terraform Cloudはクラウドホスティングサービスのため、専用のリソースを割り当てる必要がありません。初期コスト削減が可能で、スモールスタートにうってつけです。

Terraform Cloudのデメリットは、メリットの裏返しとなる部分です。具体的には、Freeプランではオンプレミスは対象外となり、有償のBusinessプランが必要です。そのほか、システムをローカルに割り当てないために、ネットワークパフォーマンスの制限を受けます。同時実行数も契約内容に従って、制限を受けます。

とは言っても、*チームコラボレーションを念頭に置くと、勝手にローカルシステムで設定せずに一貫したコントロールが可能となるTerraform Cloudは、明らかにメリットが上回ると考えて良いでしょう。*

Terraform Cloudの料金プランは、「Free」「Team & Governance」「Business」の3つのプランが用意されています。プランの違いは以下の通りです。

*・Freeプラン*
名称通り、無料のプランで小規模チーム向けプランです。Terraformで提供するInfrastructure as Codeの機能に加えて、インフラの管理と共有機能、チーム管理のためのポリシー適応などが利用できます。このプランでは、アクティブメンバーが5人に制限されています。

*・Team & Governanceプラン*
Freeプランの機能に加えて、チーム管理機能を必要に応じてオプション追加することができます。1ユーザーあたり、20USドルからオプションが選択可能です。

*・Businessプラン*
Team & Governanceプランの機能に加えて、SSOや監査ログなどの高度なセキュリティ・コンプライアンス・ガバナンスを提供します。必要に応じて企業向けのサポートオプションが選択可能です。

【参考】：[Terraform Cloud Pricing](https://cloud.hashicorp.com/products/terraform/pricing)
【参考】：[Terraform Cloud Plans and Features](https://developer.hashicorp.com/terraform/cloud-docs/overview)

*Terraform Cloudを使うために、最初にアカウントの作成など必要な手続きを進めていきます。*クラウド連携を行う場合は、事前に連携先のアカウント登録が必要となります。具体的には、GitHubやAWSなどのアカウント登録を済ませておく必要があります。

【参考】：[Get Started - Terraform Cloud](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started)
【参考】：[What is Terraform Cloud - Intro and Sign Up](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started/cloud-sign-up)

GitHub Desktop 3.0とは？メジャーアップデートで何が変わったのか、概要を解説！

ITエンジニアが知っておくべきAWSアカウントのセキュリティ管理

*HashiCorp Cloud Platform（HCP）アカウントを、お持ちでない場合はアカウント作成を行います。*アカウントをお持ちの方は、アカウント認証情報を用いてTerraform Cloudにログインし、手続きを行います。

【参考】：[Terraform Create an account](https://app.terraform.io/public/signup/account)

*アカウント作成の次の画面で、組織を作成します。*5人までの組織は無料で、ワークスペースの共同利用やプライベートモジュール、プロバイダーの共有が可能です。もし、既存の組織に参加する場合は、組織の管理者にアカウント作成で使用したメールアドレスを伝えることで、組織参加の招待状を受け取ることができます。

【参考】：[What is Terraform Cloud - Intro and Sign Up: Create an organization](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started/cloud-sign-up#create-an-organization)

### Terraform Cloudへのログイン準備

Terraform Cloudをコマンドラインから使用するには、ログインが必要です。*ログインにより、リモートでのプランや実行のトリガー、ステートのクラウドへの移行など、必要なリモート操作を行うことができます。*事前にローカルにTerraform CLIをインストールしておきます。

【参考】：[Log in to Terraform Cloud from the CLI](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started/cloud-login)
【参考】：[Install Terraform](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/aws-get-started/install-cli)

### Terraform Cloudのログインフロー

*Terraform Cloudのログインフローとして、最初にTerraform Cloudでの認証が必要です。*”terraform login” コマンドを実行し、認証することを確認します。

その後、ブラウザが自動的に立ち上がり、Terraform Cloudのログイン画面が表示されます。Web UIでトークン名を入力するか、デフォルト名のterraform loginを設定します。ここで、「Create API token」をクリックして、認証トークンを生成します。

「Create API token」という画面がポップアップしますので、ここで表示されるトークンを格納しておきます。このトークンはTerraform Cloudの組織へのアクセスに必要です。Terraform CLIで、求められたターミナルに貼り付けます。これで、認証処理が完了となります。

【参考】：[Log in to Terraform Cloud from the CLI](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started/cloud-login)



これまでのアカウント作成と組織の作成の手順で、Terraform Cloudが使用できる状態になっています。CLIドリブンのワークフローを使用するために、”terraform init”コマンドを実行し、ワークスペースを作成します。*使用するリソースは、ワークスペースによって構成されます。*

ここで、作成されたマークスペースのVariablesで、「Apply variable set」をクリックしVariable Setを新たに作成します。これにより、連携するクラウドサービスの認証情報などを保存し、使用可能にします。

【参考】：[Create a Workspace](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started/cloud-workspace-create)

例えばクラウドサービスのプロバイダーを用いる場合、Variablesにインスタンスのタイプや名称を登録します。登録が完了したら、”terraform apply”でプランを登録します。確認の上、問題なければ「Confirm & Apply」でプランを実行します。プロビジョニング実行後の結果は、画面に表示されます。

*実行が正常に完了した場合、Terraformのリソーステーブルに作成したリソースが表示されます。*

【参考】：[Create Infrastructure](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started/cloud-workspace-configure)

以降は、*必要な処理の手順を「Get Started - Terraform Cloud」を見ながら進めるのが良いでしょう。*Credentials Variable Set（CVS）やワークスペースの作成、インフラの作成・変更、リソースやワークスペースの破棄など必要な機能はそれぞれ4〜5分程度の情報にまとめてあります。

【参考】：[Get Started - Terraform Cloud](https://developer.hashicorp.com/terraform/tutorials/cloud-get-started)



## Terraform Cloudはチーム利用の効率向上をもたらします

Terraform Open Source版ではCLIが主体でしたが、Terraform CloudではGUIを用いてTerraformを操作します。個人のローカルシステムで勝手にインフラの構成やプロビジョニングを行うわけではなく、クラウドホスティングサービスで統一的に管理しています。そのため、ワークスペースのアクセスコントロールが簡単にでき、CI／CD環境をスムースに構築可能となりました。

**頻繁に構成変更が生じる業務では有効性を評価するために、Free版から試してみることをおすすめします。**

NotionとGitHubとの連携機能とは？そのメリットや方法を解説！

Terraform Cloudとは、Terraformをチームで共同利用するためのSaaS型ホスティングサービスを指します。アクセスコントロールやモジュール共有のためのプライベートリポジトリを提供します。ここでは、概要から使い方まで解説しています。

Terraform Cloudとは、SaaS型のTerraformの提供サービスを表します

チーム利用向けに、アクセスコントロールやモジュール共有のための機能を提供します

プラン実行をコントロールし、CI／CD環境をスムースに構築することができます

Terraform Cloudとは？概要から使い方まで解説！

クラウドサービスは別名「クラウド・コンピューティング」とも称し、**コンピュータなどのインフラやソフトウェアをネットワークを介して利用するサービスのことです。**近年、クラウドファーストとも言われ、DX推進などの課題により、企業での利用※は急速に広がっています。

これまでシステムを構築する場合、必要なインフラ（サーバやストレージ）やソフトウェアは利用者が手配・保有し、管理や運用まで行うのが一般的でした。これらをオンプレミスといいます。

クラウドサービスでは、インフラやソフトウェアをクラウドサービス側が用意し、サービスとして提供します。

このクラウドサービスの登場によって、利用者は初期投資やインフラ構築作業を気にすることなくシステム開発やサービス利用が可能になりました。クラウドサービスは利用しやすく、メリットの多い便利なサービスですが、その利用にあたってはデメリットや注意すべきこともあります。

この記事ではクラウドサービスの形態、提供サービスの概要、メリット・デメリットなどを解説しながら、利用に当たって注意すべき点についても解説します。クラウドサービスについて正しく理解し、上手くクラウドサービスを利用できる一助となれば幸いです。

*【参考】：[企業におけるクラウドサービスの利用動向｜総務省](https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r02/html/nd252140.html)*
*【参考】：[総務省｜平成30年版 情報通信白書｜クラウドサービスの効果と課題｜総務省](https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd133220.html)*

DX推進が捗らない企業が、喉から手が出るくらいに欲しいIТ人材とは

クラウドサービスについて理解を深める上では、クラウド化の目的を理解しておくことが重要です。また、クラウドサービスには複数のサービス形態がありますので、その中から利用目的に合った最適なサービスを選択することが求められます。

クラウド化とはわかりやすく言えば、「サーバや機器の自社保有を止め、利用するシステムやソフトウェアをクラウド環境に移行すること」です。**クラウド化の目的は「クラウドサービスのメリットを享受すること」にあります。**

メリットについては後述しますが、「迅速なシステム構築」「IT資産所有コストの低減」「運用コストの削減」「可用性の向上」などがあります。

*クラウドサービスの主な形態としては、SaaS（サース）・PaaS（パース）・IaaS（イアース）の3つがあります。*利用目的に最も適したサービスを利用することが、無駄をなくし、クラウドサービスの利用効果を最大化する上で重要です。

SaaSは『Software as a Service』の略語で、「サース」と発音します。SaaS主なサービス内容は、**クラウド環境を利用したソフトウェアの提供です。**利用者はパソコンやスマホなどからソフトウェアを利用します。

SaaSは例えば、皆さんが日常利用しているMicrosoftの「Microsoft365」やGoogleの「Google Workspace 」、Apple製品でお馴染みの「iCloud」などのWebサービスがSaaSの代表例です。

*【参考】：[Microsoft 365 | Microsoft](https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365)*
*【参考】：[Google Workspace | Google](https://workspace.google.co.jp/intl/ja/)*
*【参考】：[iCloud - Apple（日本）](https://www.apple.com/jp/icloud/)*

PaaSは『Platform as a Service』の略語で、「パース」と発音します。サーバやストレージ、ネットワークなどの**プラットフォーム（ハードインフラ+ソフトインフラ）をクラウド環境で提供するサービスです。**

代表的な事例としては、「Amazon Web Services（AWS）」「Microsoft Azure（Azure）」「Google Cloud Platform（GCP）」などが有名で、この3社だけでクラウドサービス市場の大半のシェアを占めています。

*【参考】：[AWS クラウド  | Amazo Web Services](https://aws.amazon.com/jp/)*
*【参考】：[Microsoft Azure | Microsoft](https://azure.microsoft.com/ja-jp/)*
*【参考】：[GCP | Google Cloud](https://cloud.google.com/?hl=ja)*

PaaSとは？エンジニアに求められるクラウドの基本を知っておこう！

IaaSは『Infrastructure as a Service』の略語で、「イアース」または「アイアース」と発音します。クラウドサービスの中でも、**特にインフラだけを提供するシンプルなサービスです。**

IaaSとPaaSは似ていますが、IaaSはハードウェアを中心としたサービスで、OSやミドルウェア、データベースなどを含めたプラットフォームは利用者側が構築する必要があります。PaaSよりは自由度が高いため、自社でプラットフォームの構築が可能な企業に向いたサービスと言えます。

企業が自社で所有するオンプレミスと比較して、クラウドサービスにはさまざまなメリットがあり、それがクラウドサービスの人気の理由になっています。ここでは、クラウド化によるメリットを7つ挙げていきます。

### 1.初期コストの低減ができる

オンプレミスでは導入時にサーバやストレージ、周辺機器などの調達コストが掛かりますが、**クラウドサービスでは初期費用不要で、コスト抑制が図れます。**他にはサーバやストレージ類の設置スペースが不要で、運用・監視も自社でほとんど行う必要がないため、維持コストも低減が可能です。

またクラウドサービスでは「従量課金制」が一般的で、無駄な費用が発生しにくい利点があります。

オンプレミス環境の場合は、ハードウェア類の調達や設置、初期設定などで数カ月を要することもありますが、*クラウドサービスは利用を決めてアカウントを取得すれば、直ぐに利用することができます。*この簡便さやスピードはクラウドサービスならではの魅力です。

クラウドサービスでは基本的な運用や監視はサービス事業者が行ことが多く、OSのバージョンアップ、アップデートやバックアップなどはクラウドサービスに含まれているため、*オンプレミス環境と比較して、運用管理の負荷を大きく軽減できます。*

### 4.データ量などの増減に柔軟に対応できる

オンプレミス環境では、データ量や処理負荷の最大値を見積り、リソースに余裕を持たせたシステム構成を採用します。そのため、無駄が発生しがちでしたが、*クラウドサービスではデータ量や処理量の増減に柔軟に対応ができるため、無駄が生じにくいという特徴があります。*

### 5.場所や時間を問わない仕事環境ができる

クラウドサービスはネットワーク環境があれば、どこからでもサービスにアクセスし、利用することが可能です。そのため、リモート環境を用意しておくことで、**自宅や出張先からのアクセスが可能となり、時間や場所にとらわれない仕事環境を整備できます。**

### 6.安定したサービスを提供できる

クラウドサービスを利用して顧客にサービス提供を行っているケースでは、*サービスの冗長化により、ダウンタイムの発生がほとんどありません。*

オンプレミス環境の場合は、定期メンテナンスやOSのバージョンアップ等でサーバ停止を余儀なくされるケースがありますが、クラウドサービスでは顧客や利用者に対して安定したサービスを提供できます。

大規模地震といった自然災害などの危機的状況に備えるBCPは（Business Continuity Planning）は、多くの企業の重要な課題です。

BCPとは事業継続計画のことで、災害発生に対して被害を最小限に食い止め、企業活動を停滞させない施策として重要視されていますが、オンプレミス環境でこれを実現するためには大変な投資や工数を伴います。

一方、クラウドサービスは災害などに強い堅牢なデータセンターを利用し、かつサービスの冗長化が図られており、**クラウドサービスを利用することで比較的容易にBCP対策を図ることができます。**

クラウドサービスの利用により、オンプレミスが抱えてきた課題の多くは解決が可能ですが、クラウドサービスにも制約や課題があり、利用の仕方によってはデメリットもあります。これからデメリットについて確認していきましょう。

### オンプレミスからの移行が難しいケースがある

レガシーシステムと呼ばれている基幹システムや特殊な環境で稼働する自社システムは、**クラウド環境への移行ができない場合があります。**

例えば、汎用機で稼働中の金融系システムや、多くの取引先と専用回線で接続している受発注システムなどは、クラウドサービスへの移行が難しく、場合よっては莫大な投資をして全面的な再構築が必要になるケースもあります。

この結果、クラウドサービスのメリットが相殺され、思ったような効果を得にくいケースがありますので、クラウド移行の前に要件定義や移行設計をしっかり行うことが求められます。

### カスタマイズの範囲に限界がある

クラウドサービスはサービス事業者のポリシーに従って構築されており、基本的に例外は許容されていません。提供されるOSや仮想環境が必ずしもオンプレミス環境とイコールではないため、時には妥協を余儀なくされます。

その結果、*提供される環境の範囲でカスタマイズする必要があり、当初意図したような効果を得られないケースもあります。*こうしたデメリットも想定した上で、移行方針や計画を立てることが重要です。

ここまで、クラウドサービスのメリット、デメリットについて述べてきましたが、デメリットを十分に考慮せず、強引なクラウド移行を行うと、大きな失敗をするケースも起こり得ます。ここでは、クラウド化の主な課題とその対策について解説します。

### システム要件との不整合に注意する

クラウド環境は全てのシステムに対応できるわけではありません。経営層のクラウド化方針を受けて、オンプレミス環境を廃止し、クラウドサービスへの全面移行を行うようなケースでは、移行に失敗する可能性があります。

例えば、自社固有のシステムをクラウド移行する場合は、それぞれのシステム要件を一覧で洗い出し、クラウド移行によって起こりうる問題点を抽出し、移行判断と対策の立案を行うことが求められます。

**一般的なクラウドサービスはカスタマイズの自由度が低いため、移行の見送り、あるいは専用のプライベートクラウド方式の検討など柔軟な対応が求められます。**

### セキュリティリスクに注意する

クラウドサービス利用には、AWSが実際に行っているような「責任共有モデル」があります。これは、クラウドサービスの利用に際し、問題が起きないように、サービス事業者側と利用者側の責任を明らかにしたものです。

例えば、利用者側が安全対策を怠って情報漏洩事故などを起こした場合は、その責任を利用者が全面的に負うことになります。このような**リスクがあることを前提に、利用者側もセキュリティ対策、安全対策を講じておくことが求められます。**

*【参考】：[責任共有モデル | AWS](https://aws.amazon.com/jp/compliance/shared-responsibility-model/)*

クラウドサービスは利用メリットばかりに目が行きがちですが、クラウド移行に際しては、綿密な移行計画策定、課題の確認とその対応策をしっかり組んでおく必要があります。

会社内にクラウドに明るい人材がおらず、コンサルティングサービスを利用するケースもありますが、できるだけ社内で対応できる状況を作ることが理想です。

そのため、**自社にクラウドに明るい人材の確保が必要です。**AWSやAzure、GCPなどにはクラウド人材の育成に役立つプログラムや資格試験制度がありますので、自社で導入を検討する場合は、それらを利用してあらかじめクラウド人材を育成しておくことをおすすめします。

*【参考】：[AWS Certified Solutions Architect – Associate 認定 | AWS](https://aws.amazon.com/jp/certification/certified-solutions-architect-associate/)*
*【参考】：[認定資格および試験を見る | Microsoft Learn](https://learn.microsoft.com/ja-jp/certifications/browse/)*
*【参考】：[認定資格  |  Google Cloud](https://cloud.google.com/certification?hl=ja)*

AWSとは？メリットや何がすごいのか、初心者にもわかりやすく解説

クラウドエンジニアを目指す方必見！Azureを分かりやすく紹介！

## クラウド移行の推進役として

ここまでクラウドサービスの概要、クラウドサービス形態の違い、メリット、デメリット、課題と対策などについて解説をしてきました。今や、企業システムの構築と利用は、クラウドサービスを利用するのが一般的となっています。

クラウドサービスはメリットばかりではなく、デメリットや課題もあります。それらを正しく認識し、しっかりとした移行計画と対策を講じて利用することが求められます。**クラウドサービスを成功させる鍵は、クラウド人材の確保といえます。**

この記事が、クラウドサービスに明るいエンジニアを目指すための切っ掛けとなれば幸いです。

クラウドサービスとは、インターネット経由でデスクトップ仮想化や共有ストレージなどを提供するサービスです。この記事ではクラウドサービスの形態、提供サービス、メリット・デメリットなどを初心者の方にもわかりやすく解説しますので、ぜひクラウドに強いエンジニアを目指してください。

クラウドサービスの利用ではデメリットや課題を認識して対応策を講じた上で導入することが大切

クラウドサービスには主にSaaS（サース）、PaaS（パース）、IaaS（イアース）の3種類がある

クラウドサービス利用成功の鍵は、クラウド人材の育成とその確保にある

Google Cloudは2022年4月6日、新しいアライアンスであるData Cloud Allianceの発足アナウンスを行いました。創設メンバーはGoogle Cloud含めて12の企業からなります。翌日開催されたGoogle Data Cloud Summitで詳細説明がされました。
【参考】：[Google Cloud 2022年4月6日プレスリリース](https://www.googlecloudpresscorner.com/2022-04-06-Fast-Growing-Data-and-Analytics-Providers-Launch-Data-Cloud-Alliance-to-Solve-Modern-Digital-Transformation-Challenges)
【参考】：[Top 5 Takeaways from Data Cloud Summit ‘22](https://cloud.google.com/blog/products/data-analytics/top-5-things-to-catch-up-on-from-data-cloud-summit-2022)

このイニシアティブは、グローバル企業がDX（デジタル・トランスフォーメーション）に必要なデータへのアクセスと洞察をよりシームレスに行うための新しい協調スキームです。データアクセスが、**異種のビジネスシステム・プラットフォーム・環境間で、よりポータブルでアクセスしやすくすることを目的とします**。

Google Cloudとは、Googleの提供するクラウドサービスで、コンピューティング・ストレージ・データベース・データ分析・AIと機械学習等150以上の製品をサービス提供しています。
【参考】：[Google Cloud](https://cloud.google.com/?hl=ja)

今回のGoogle Cloudによる発表では、「データはすべてのDXのための共通の基盤です」と述べています。*オープンなデータ標準・アクセスを、最も普及しているデータプラットフォームとアプリケーション間の統合に取り組むことで、DXを加速していくと表明しています*。

まず発足の背景について考えてみます。企業は新しい方法で消費者に訴求し、まったく新しいデジタルビジネスを立ち上げ、複雑化するガバナンスとコンプライアンスの要件を満たすべく、デジタル変革への道を進んでいます。

取り扱うデータはDXに不可欠です。検索・Eコマース取引・オンライン評価などで、多くのデータが生成されています。データの急増と、それを分析・管理するための多くのソフトウェアやクラウドベースのアプリケーションは、企業がデータを効果的に活用するために一層重要となると考えています。その考えのもとに新アライアンスの発足を表明しました。

このアライアンスは、*業界共通のデータモデル・オープンスタンダード・統合プロセスを通じて、業界を超えたデータ分析・人工知能・機械学習のベストプラクティスの採用を推進していきます*。
【参考】：[Data Cloud Alliance](https://cloud.google.com/solutions/data-cloud-alliance)

このアライアンスのベースは、Google Cloudです。Googleのエンタープライズ・ソリューションは、200以上の国と地域のお客様が利用しています。設立メンバーのソリューションとともに、重要なビジネス上の課題に対処することを目標とします。

### 新アライアンスのミッション

設立したアライアンスのミッションとしては、発足の背景である企業の課題に対処することです。具体的には、*消費者への新しいアプローチ・全く新しいデジタルビジネスの立ち上げ・複雑化するガバナンスとコンプライアンス要件への対応など、DXを加速することです*。

活動の考え方ですが、業界共通のデータモデル・オープンスタンダード・プロセス・エンドツーエンドの統合製品およびソリューションを通じて、業界全体での採用を加速させることです。

同様に、データガバナンス・データプライバシー・データ損失防止・グローバルコンプライアンスに関する課題と複雑性を軽減します。最新のデータおよびアナリティクス技術におけるスキル開発を推進するとしています。

## 新アライアンス設立の意味は？

後に紹介しますが、Data Cloud Allianceの創設メンバーは、Google Cloud含めて12の企業です。各社の特徴を理解すると設立趣旨が分かってきます。*企業が所有するデータは専有するものではなく、共有するものですので設立メンバーからの賛同が得られたと考えられます*。

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