社内SEへの転職は資格が必要？
腰を据えて自社の仕事に専念できる「社内SE」への異動や転職を希望するエンジニアが少なくありません。その一方で、社内SEの求人は決して多くはないため、その転職は難しいと言われています。ネットの掲示板などでも「社内SEは難しいからやめとけ」といった意見が散見されます。
応募者が多くなれば、社内SEの選考では何が選考ポイントになるのでしょうか？その1つは、ITスキルです。つまりスキル証明となるIT関連資格です。
この記事では、社内SEへの転職を目指す方がどのIT資格を取得すればよいのか、どのような企業を選べば良いのかについて解説します。ぜひ参考にしてみてください。
社内SEへの転職は難しい？
企業ではクラウド利用によるアウトソーシング化が進み、一部の企業では自社情報システム部門の縮小が行われる一方、遅れがちなDXの推進を理由にシステムの内製化を図る企業も増えています。
そうした中、自社人材に関する意識調査で、「IT人材白書2021」※によると、約85%の企業が自社人材の不足を認識しているという状況にあることが明らかになりました。
こうした状況から、社内SEへの転職希望者にとってはフォローの風が吹いているように見えますが、社内SEを受け入れ、拡充するためには人事制度・教育制度・給与・資格手当などの見直しなど、課題は山積みです。
知名度が高い企業や処遇が良い企業など、好条件の社内SE募集案件には応募者が殺到し、知名度が低く、条件が恵まれない案件では応募者が少ないという格差も生じています。
【参考】：※IT人材白書2021（IPA）P18 ～DX推進を担う人材は量と質ともに不足
そもそも社内SEとは
一言で社内SEと言っても、ピンとこない人もいるかもしれません。社内SEはSIerやITベンダーのSEとは異なり、クライアント側の情報システム部門などで社員としてITの管理や運用を行う人を指します。
大きな企業ではDX推進部などに配属され、DXの企画を行う人もいれば、社員のパソコンの調達や管理を行う人まで、担当する業務はまちまちです。唯一共通するのは、社内SEはSIerやITベンダーを利用する側に立つという点です。
社内SEの募集枠は少なめ
SIerやITベンダーの採用とは異なり、一般企業での社内SEの募集人数は少なめです。基本的には自社内で人材を公募し、自社で育成を図る企業が大半です。それでも不足する場合はSIerなどからの常駐SEを活用します。中間採用枠で社外からSEを採用するケースはかなり限られてしまいます。
一方で、IT業界には社内SE転職を希望する人が少なくないため、1〜2名の募集に対して2桁の応募があるケースも珍しくありません。IT人材の不足という状況にもかかわらず、社内SEに関しては買い手市場となっていることを認識しておきましょう。
採用基準は厳しい
どこの企業も本音としてはプロパー社員で社内SEを充足させたいため、社内SEの募集では、プロバー社員以上に秀でた高いスキルや経験を求めるため、採用基準は高い傾向にあります。当然のことながら、即戦力期待が大きく、実務の能力に加えてスキル証明のIT系資格の保有を求められます。
また将来の幹部候補として採用するケースもあり、マネジメントスキルも求められるでしょう。
求める人物像は案件によって異なる
一口に社内SEの募集といっても、企業によって求める人物像は異なります。セキュリティ強化目的の募集案件ではセキュリティエンジニア経験者が求められ、会計システムの見直し案件ではERP開発経験者が求められるなど、個々の企業によって求める社内SE人物像は大きく異なります。
このように、企業によって求める人物像が大きく異なるため、両者のマッチングは難しく、転職活動のハードルはかなり高くなると想定すべきでしょう。
社内SEの年収
社内SEの年収は「マイナビエージェント 職種図鑑」での平均年収は512万円（※2023年2月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」から近い職種のエンジニア/プログラマを参考にすると、平均年収592万円と分かりました。
国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、社内SEの年収が平均よりやや高いことが分かります。
より高い年収を目指すには、社内SEとして専門性を磨くか、マネジメント職を目指す方法が考えられます。他には、社内SE経験を積んでから独立する、ITコンサルタントを目指すといったキャリアバスも想定されます。
【参考】：マイナビエージェント 職種図鑑 ※【平均年収 調査対象者】2020年1月から2020年12月の間でマイナビエージェントに登録いただいた方
【参考】：IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7） 【参考】：民間給与実態統計調査-国税庁
社内SEのデメリット
社内SEへの転職には、転職者にとって多くのメリットがありますが、一方でデメリットもあります。ここでは社内SEになるデメリットを見ていきましょう。
年収があまり上がらない可能性がある
社内SEの給与は、転職先の賃金体系に従って決まるため、転職してもあまり年収が上がらない可能性もあります。専門職制度の採用や、資格手当制度を導入して社内SEを厚遇している企業もありますので、そのような情報を参考に企業を決めるのも手段の1つです。
他に賃金水準が高い企業を中心にリクルートする、昇給の早い企業を選択するなど、年収アップに近づける方策があります。そのためには、しっかりとした企業内部情報を入手して、力になってくれる転職エージェントを利用するとよいでしょう。
【参考】 ：マイナビIT エージェント
希望の職種に就けるとは限らない
社内SEの募集では、不足する要員の補充的な意味による募集案件もあります。極端なケースでは、システムエンジニア経験者が運用保守要員として採用される可能性もあります。ジョブローテーションによる配置転換はあるものの、最初から希望職種に就けるとは限らない点に注意が必要です。
社内SEのメリット
社内SEになることによるメリットは様々あります。これからメリットについて確認していきましょう。
ワークライフバランスの改善
ITベンダー系のSEは仕事の波が大きく、繁忙期にはプライベート面を犠牲にすることも少なくありませんが、社内SEは仕事の波が比較的小さく、自分のペースで仕事をしやすくなるため、ワークライフバランスが改善するというメリットがあります。
SEとしての存在感を得やすい
ITベンダーのSEは受注先のシステムを開発しますが、社内SEは自社のシステムを開発するため、経営側や利用部門との距離が近くなり、開発システムに対する評価を直接感じ取ることができます。
開発したシステムが成果を上げ、評価を受けた際にはSEとしての存在感をより強く実感できる点は社内SEならではのメリットと言えます。
ベンダーを管理する立場になる
社内SEはベンダーに発注する立場になります。提案要請からベンダー選定・ベンダー交渉・ベンダー管理などを行う立場となります。これまでクライアントからマネジメントされた経験が生き、より効果的なベンダーマネジメントに生かすことができるでしょう。
使われる側から使う側になれるというのも社内SE転職の魅力です。
業務知識の幅が広がる
社内SEはあらゆる業務に関与します。基幹システムごとに担当を配置している情報システム部門もありますが、ほとんどの企業ではジャブローテーションによって、様々なシステムを担当することになります。
このお陰で様々な業務に関わることができ、業務知識を拡大できます。幅広く業務知識を身に着けられることで、キャリアアップに役立ちます。
文系理系の区別がない
一般的に、社内SEには文系理系の区別はありません。特に文系出身者の採用が多い企業の情報システム部門は、文系の割合が高い傾向にあります。周囲が理系出身者で占められ、文系だからと肩身の狭い思いをした人も社内SEに転職することで、そうした思いをすることがなくなります。
以上、社内SEになることで得られるメリット、デメリットを紹介しました。よりメリットに魅力を感じる方は社内SEが向いているといえます。またデメリットは必ず克服できますので、その克服に向けて努力する姿勢が大切です。
社内SEへの転職でアピールできるIT資格10選
社内SEの仕事の範囲は多岐に渡りますので、知識・経験・資格も豊富にあるに越したことはありませんが、企業の情報システム部門で認知度の高い、IPAの情報処理技術者試験を中心に取得しておくと有利です。
他、民間資格として認知度の高いシスコ技術者認定、OracleMaster、MicrosoftのMOSなどもおすすめします。ここからは、アピールできるおすすめのIT資格とその背景や理由について紹介していきます。
注意：以下に挙げたおすすめ資格は順不同で、おすすめのランキングではありません。またITパスポートなど、入門者や初心者向けの資格は省いています。
システム開発系資格
DX推進を機に、システムの内製化に舵を切る企業が増えています。内製化が方針の企業では、システム開発関連の有資格者を必要としていますので、以下の資格の中から、自身に合う資格の取得をおすすめします。
■ 応用情報技術者試験（AP）
システム開発に関する要件定義から稼働まで、システムエンジニアとして必要なスキルを有する証明となります。システムの内製化では、プロジェクトの実質的リーダーとして活躍が期待されます。
【参考】：応用情報技術者試験（AP）
■ ITストラテジスト試験（ST）
情報システム部門ではシステム企画の機能が求められます。DX推進では事業と密着した企業独自の視点が必要であり、経営や事業視点からシステム企画を行える人材が必要です。
【参考】：ITストラテジスト試験（ST）
■ プロジェクトマネージャ試験（PM）
システム内製化において、プログラミングは外部のリソースに依存するにしても、プロジェクトマネジメントは自社人材で行うことが求められます。またこの能力を有することで、管理職候補としての期待も高まります。
【参考】：プロジェクトマネージャ試験（PM）
インフラ・運用系資格
企業の情報システム部門ではネットワークやデータベースの再構築、ビッグデータ解析などのニーズがあり、ネットワーク系やインフラ系の技術者を必要としているケースがあります。
これまで社外の専門家に任せてきた企業でも、システムの内製化に伴ってインフラ系エンジニアを必要とする企業が増えていますので、そうした企業への転職を目指す方には以下の資格取得をおすすめします。
■ ネットワークスペシャリスト試験（NW）
事業拡大に伴うネットワークの強化、オンプレミスからクラウドへのシフト、ネットワーク技術を駆使した新たなビジネスの構築など、ネットワークに対する企業のニーズは年々高まっています。企業にはこうした課題に対応できる人材の確保が求められています。
【参考】：ネットワークスペシャリスト試験（NW）
■ データベーススペシャリスト試験（DB）
データベースシステムの強化、ビッグデータ解析によるマーケティング強化などデータベースを活用した経営へのシフトは企業の大きな課題の1つです。企業では、これらのニーズに対応できる人材の確保が必要となっています。
【参考】：データベーススペシャリスト試験（DB）
■ シスコ技術者認定資格「CCNP」
シスコ技術者認定資格は民間資格ですが、世界的には圧倒的なステイタスを誇っています。海外拠点を持つ国際企業では、国際的なネットワークの整備と活用が求められます。こうした国際企業の社内SEを目指す方にはCCNPをおすすめします。
【参考】：シスコ技術者認定資格「CCNP」
■ ORACLE MASTER Gold DBA
Oracleデータベースを利用する企業は大企業ほど多くあります。そうした大企業では、データベースシステムの維持管理、刷新などでOracleDBのスキルを持った人材を求めています。
【参考】：ORACLE MASTER Gold DBA 2019 | Oracle University
情報セキュリティ系・監査系資格
情報漏洩事故やサイバー攻撃などへの対応から、セキュリティ担当を配置する企業が増加しています。また情報セキュリティでは定期的な自己診断や監査も義務付けられており、システム監査の対応も情報システム部門の大きな仕事になっています。
■ 情報セキュリティマネジメント試験（SG）
サイバー攻撃の増加、複雑化、情報漏洩リスクの増大など、セキュリティ事案として企業が抱える問題は多々あり、セキュリティマネジメントの配置を求める企業は増加しています。
【参考】：情報セキュリティマネジメント試験（SG）
■ 情報処理安全確保支援士試験（SC）
当試験は平成29年に新設された、IPAの情報処理技術者試験の中では最も新しい試験です。セキュリティコンサルタントと契約して、自社の情報セキュリティの分析や問題把握を行っている企業が少なくありませんが、セキュリティの専門家を社内に配置したいというニーズがあります。
【参考】：情報処理安全確保支援士試験（SC）
■ システム監査技術者試験（AU）
上場企業や大きな企業では実質的にシステム監査が義務化されており、特に監査部門はその対応に苦慮しています。また情報システム部門においても、システム監査への対応は年々増しており、担当者の選任化の動きもあります。
【参考】：システム監査技術者試験（AU）
以上おすすめのIT資格10選を紹介しましたが、他にも様々な資格があります。クラウド関係ではAWSやAzure、GCPなどが認定する資格もあり、クラウド化を進めている企業では重宝されるでしょう。どの資格取得を目指すのか、自身の興味や適性、難易度、将来像などを考慮して選択しましょう。
社内SEの転職先選びが転職成功の鍵
ここまで、「社内SEへの転職に必要な資格」というテーマに基づき、社内SEとは何か、年収や社内SEになるデメリット・メリット、社内SEになるために役立つ資格などについて紹介しました。
社内SEの募集案件は他の職種と比べて少なく、また求める人物像や求められる資格が企業によって異なる点が他の職種とは大きく異なります。そのため、社内SEへの転職に関するノウハウ、募集企業とのコネクション、情報量の多さなどが転職成功のポイントです。
こうしたマッチングを効率よく行ってくれる転職サービスの活用が、社内SEへの転職を成功させる鍵となるでしょう。
そこでぜひご活用いただきたいのがマイナビIT エージェントです。
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