社内SEへの転職が難しいと言われる理由と転職を成功させる方法とは？

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社内SEへの転職は難しい？

腰を据えて自社の仕事に専念できる社内SEを希望するエンジニアは少なくありません。転職を希望しているシステムエンジニアやプログラマーにとって社内SEは人気の高い職種です。

一方、IT人材の不足が叫ばれる中でも、社内SEへの転職に限ると狭き門になっています。ここでは、その理由と、社内SEへの転職を成功させる秘訣について解説をしていきます。

社内SEへの転職を目指すエンジニアの皆さんはぜひ参考にしてみてください。

【参考】：IT・エンジニアの職種図鑑：社内SE（マイナビーIT AGENT）

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人気の社内SEへの転職が難しい理由を知る

最近ではクラウド利用によるアウトソーシング化が進む一方、DX推進を背景にシステムの内製化※、社内SE強化の動きも見られますが、依然としてシステム開発の主流はITベンダーの活用です。

一方、ITベンダーに勤務するシステムエンジニアは社内SEへの転職理由として「待遇面の改善」や「やりがい面」などを挙げており、社内SEへの転職を希望する人が増加しています。この結果、社内SEへの転職は狭き門となり、「社内SEは難関だからやめとけ」「大手企業社内SEへの転職はできない」といった否定的な意見が根強くあります。

これから、社内SEへの転職が難しい理由について解説をしていきますので、それらを理解した上で効果的な転職を進める際の参考にしてください。

【参考】：※IT人材白書2020（IPA）

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社内SEの募集数が少なく、募集枠に限りがある

多くの企業では外部企業からの常駐SEや、システム開発時のエンジニア派遣の方式を採用しており、社内SEの絶対数は少ない状況にあります。そのため、他のIT職種と比較して転職市場における社内SE募集枠は全体的に少ない傾向が続いています。

また社内SE募集においても、多くの場合は欠員補充や事業拡大による増員が中心で、少人数に限定される募集が大半です。そうした中、社内SEへの転職を希望する人は多く、1〜2名の募集枠に対して2桁の応募があることも少なくありません。IT人材の不足が叫ばれながらも、社内SE転職に関しては買い手市場となっているのが実情です。

採用基準が厳しい

社内SEの募集に関しては、高いスキルや経験が求められる傾向があり、採用基準はかなり厳しいと言えます。

また即戦力としての期待が大きいため、実務の能力に加えてスキル証明となるIT系の資格保有が求められることも少なくありません。いきなり管理職での採用というよりは、複数の実務を担当させ、将来の幹部候補として採用することがあり、年齢的には20代後半から30代ぐらいまでの中堅クラスの採用が多くなる傾向があります。

求める人物像が企業によって異なる

一口に社内SE募集といっても、個々の企業によって求める人物像は異なります。ある企業ではセキュリティ強化のためにセキュリティエンジニア経験者を、ある企業ではクラウド系に強いエンジニアを求めるなど、企業によって期待する社内SEの人物像は異なっています。

また欠員補充の場合は、欠員となった人の仕事をそのまま担当するため、例えばグループウェアに強いSEが求められるといったケースもあります。

このように、企業によって求める社内SE像が異なることから、自身のスキルと企業側のニーズをマッチングさせるのは難しく、自力で行う転職活動には限界があります。

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社内SEの仕事や役割に対する理解が必要

IT系企業でのシステムエンジニア（SE）の仕事内容は、システム開発が中心ですが、社内SEの場合は次のような仕事が中心です。社内SEへの転職を希望する際には自身がどの分野で力量を発揮できるのか整理しておく必要があります。

▪社内システムの全般管理 社内システムの管理では、ソフトウェアに加えてネットワークやサーバーなどのインフラ管理、OSの管理、バージョン管理からメンテナンス、マスター類の管理、セキュリティ管理、不具合対応、外注管理など守備範囲が非常に多岐に渡ります。

▪情報システムの企画や開発 多くの社内SEは経営層やユーザ部門のリクエストに基づいて情報システムの企画や開発などで中心的役割を担います。そのため、ベンダーSEよりもシステム開発の工程幅が広くなる傾向があります。

▪業務効率化の旗手 社内のシステム部門では、「システム化による業務の効率化」が部門の大きな役割となります。システム投資による具体的なリターンを求める企業も少なからずあります。

このため、経営効率化、業務の効率化に向けた新規システムの企画・開発を行う際に、投資に対する定量効果、定性効果についてシミュレーションが欠かせません。

社内SEの年収は512万円

社内SEの仕事はシステム開発から運用、システム管理など、IT関連のほぼ全てが範囲ですが、基本的にその担当職種によって給与が異なるということはほぼありません。

マイナビAGENTの調査では、社内SEの平均年収は512万円（※2023年2月執筆時点）で、システムエンジニアの平均年収431万円（※2023年2月執筆時点）と分かりました。このことから、社内SEの方が平均年収はやや高いことがわかります。

▪社内SE：512万円 ▪システムエンジニア：431万円

【参考】：※IT・エンジニアの職種図鑑　社内SE（マイナビAGENT）【参考】：※IT・エンジニアの職種図鑑　システムエンジニア（マイナビAGENT）

社内SEのデメリットとメリット

社内SEへの転職による一般的なデメリットとメリットを確認しておきましょう。

年収ダウンの可能性も

社内SEの給与は、転職先の賃金制度や賃金体系で決まります。職種や資格によって賃金が決まるわけではないため、転職先の賃金水準が低ければ、年収がダウンすることもあります。

必ずしも希望の職種に就けるわけではない

社内SEの募集は、欠員補充の募集が少なからずあります。例えば、運用保守担当の欠員補充による採用などもあり、システムエンジニア経験者がいきなり運用保守を任される、異業種転職のようなケースもゼロではありません。

多くの企業のシステム部門ではジョプローテーションによって、さまざまな業務を経験させることがあるため、必ずしも直ちに希望の職種を担当できるとは限りません。ここでいきなりミスマッチが起きると、「転職失敗」と感じる人や、転職を後悔する人もおり、企業研究や企業選びには細心の注意が求められます。

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大きな仕事の波がなくなる

ベンダー側のシステムエンジニアの仕事は繁忙期と閑散期の波が大きく、システム開発プロジェクトの納期遅延対応では、深夜残業や徹夜を余儀なくされることがある反面、閑散期には仕事量が大きく減り、待機状態となるなど仕事量の変化が大きい傾向にあります。一方、社内SEでは仕事の波は比較的小さく、残業や休日出勤などは少なめで自分のペースで仕事をしやすい傾向があります。

ユーザーや会社の評価を実感できる

社内SEはユーザー部門や経営サイドとの距離が近く、自ら関与したシステムの評価を直接感じることができます。企業によっては、社員表彰制度などがあり、具体的成果に繋がるようなシステム開発では、優秀社員として表彰され、海外研修や賞与などで顕彰する企業もあります。

ベンダーを管理する側に立てる

社内SEは提案要請・ベンダー選定・契約・ベンダーの管理などを行う立場となり、ベンダーに対して影響力を行使できるとともに、ベンダーマネジメントの習得ができます。これまでの使われる側から使う側に立てる点に魅力を感じる人には、大きなメリットの1つと感じるでしょう。

豊富な業務知識を得られる

社内SEは業務範囲が広く、担当する業務システムは人事給与・財務管理・販売管理など広範囲に渡り、様々な業務知識を得られる機会が豊富にあります。将来キャリアアップを目指す人にはこうした経験や知識が大いに役立つことでしょう。

社内SEの転職先選びが転職成功の鍵

ここまで、「社内SEへの転職が難しい」理由について探るとともに、社内SEの仕事・役割・年収・デメリット・メリットなどについて解説してきました。社内SEの募集は他の職種と比べると少なく、また求める人物像が企業によって異なる点が他の職種と大きく異なる点です。この条件をクリアするには、社内SE転職に関するノウハウ・募集企業とのコネクション・豊富な業界情報などが転職成功の鍵となります。

その他、社内SEからSIerへの転職を希望する人もいますが、同様に企業とのコネクションや転職ノウハウの有無が成功のポイントとなるでしょう。

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