## DXやUX、CXをよく目にするけれど

日本は今やDX時代のど真ん中にあります。DXは2025年という期限が設けられ、どこの企業もDXに熱心に取り組んでいます。情報システム部門を分離し、DX推進部を新設した会社も少なくありません。そんな今、*DXに加えてUX、さらにはCXまでと"X"が大流行り*です。言葉が流行りだすと、今さら人に聞けないという方もいるでしょう。ここでは、**ITエンジニアとしては押さえておきたいDX・UX・CXの違いや関係**について解説します。

「失われた20年」と言われるように、この20年間以上日本経済は低迷しています。その原因の1つとして、**諸外国に比べてデジタルの有効利用ができていない日本企業の弱点が指摘されています**。2018年に「日本企業においてもデジタルトランスフォーメーションを進めるべきである」として、経済産業省が*[「DX推進ガイドライン」](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf)*を作成し公開しました。このガイドラインでは、*DX（デジタルトランスフォーメーション）が「大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革が競争力を高めるにために欠かせない」としています。*

この経済産業省の提起をきっかけにDXブームが巻き起こり、どこの企業もITシステムの刷新に取り組むようになりました。一方、この結果ITエンジニアの枯渇という問題が起きています。

同レポートでは、DXへの取り組みの必要性として、**DXが進まない場合には「2025年以降、年間で最大で12兆円の経済損失が生じる」と警告**しています。日本の企業の多くには、バブル期に構築した*レガシーのシステム*がまだ数多く残っていますが、レガシーシステムは老朽化、複雑化しブラックスボックス化して、企業経営の足枷となっているのです。

これらを捨て、*企業の競争力を高められるシステムに変えていかなければ、企業の存続自体が危うくなり*、海外企業との競争にも勝てず日本経済の土台が揺らぐ事態に陥るというのが、2025年の崖です。一方、期待通りにDXが実現すれば、2030年には実質GDPが130兆円も増加するとの試算もあり、DXへの期待は高まっています。

### なぜ「DT」ではなく「DX」なのか？

DX：DigitalTransformationのスペルからすると、デジタルトランスフォーメーションの略称は**「DT」とするのが自然だと思われますが、なぜDXなのでしょう？** 

それは、""Transformation""は""*X-formation*""と表記されることがあり、その頭文字の*X*を取って*DX*と呼ぶようになったからだそうです。ちなみにTransは交差を意味するCrossと同義で、CrossはXと省略されることがXの由来だそうです。

さて、最近DX以上によく目にするUXですが、*UXについての理解*も深めていきましょう。

UXとは、ユーザーエクスペリエンス"*User eXperience*"の略語です。意味は**「ユーザー(=顧客)が製品やサービスを通じて得られる体験のこと」**です。

この顧客の体験を、顧客が望む姿により近づけることがUXの向上となり、*UXの向上によって顧客の製品やサービスに対する価値が高まり、それがリピーターにつながる*という考え方です。

Web系のエンジニアの方にとって、UIは日常語だと思いますが、では*UIとUXは何が違うのでしょうか？*

UIとUXは「UI/UX」のように一括りで使われることもあり、類似語のように思えます。また、時には混同して使われていることもありますが、実はUIとUXは別物です。

*UIは""User Interface""（ユーザーインターフェイス）の略語で、ユーザー（顧客）と製品やサービスとのInterface（接点）のことで、製品やサービスの扱いやすさを表します*。一方の*UXは、製品やサービスの全体を通じて得られる体験を示す*言葉です。

UIとUXの違いを一言で表すと、**UIは「顧客との接点」でありUXは「顧客体験」です**。また、質の良いUXを得られる製品やサービスは、優れたUIを実装しているといえます。すなわち、質の良いUXを得る条件として、質の高いUIが必要だということです。

例えば、iPhoneを使うことで得られる満足感や楽しさといった感動がUXです。そのUXは、iPhoneの持つデザイン性や優れた操作性などのUIによって得られているのです。つまり、*UIはUXに包含される1つの要素*と言えるでしょう。

### UXは分かったけれど、CXとは？

UXについて理解されたと思いますが、他に似たような言葉でCXというものが注目されています。CXは""Customer eXperience""（カスタマー・エクスペリエンス）の略語なのですが、UXに対して、わざわざCXという言葉があるのには実は意味があります。

*CXはUXよりも更に広い概念*です。UXが製品やサービスに関することならば、例えば、製品に付帯する保証・サービス・メンテナンス・コールセンターの対応・販売員や営業のレベルの高さなど、**顧客にとっての全てのタッチポイントがCXの範囲**なのです。

製品やサービスは次第に同質化しており、それだけでは差別化となりません。製品やサービス*+α*がより質の高いCXを生み、それが顧客の支持を得る要素となるのです。以上を式にしてみると、

続いて、*DXとUXの関係*について考えてみましょう。両者は全く別物ではなく、**表裏一体の関係**でもあるのです。

日本ではDXはまだまだスタートしたばかりですが、海外ではDXは当たり前になっています。例えば、中国ではオンラインとオフラインの境界がなくなり、消費者はネットとリアルの区別をすることなく購買行動をしています。

中国のアリババが展開するHemaというスーパーでは、スマホ1つで全ての買い物が完結します。注文した商品も希望すれば自動的に自宅に配送され、決済も全てスマホ決済です。こうした取り組みは日本でも*「店舗DX」として注目され、UNIQLOやイオンなどが取り組み*をしています。

こうして世界はデジタル化に向けて大きく動いていますが、デジタル化が当たり前になると、その次の時代が訪れます。それを*「アフターデジタル」*と呼びます。**「アフターデジタル」では、顧客は製品やサービスに価値を見出すのではなく、体験に価値を見出すようになると言われています**。

すなわち、UXであり、その先にあるCXが重要になります。**DXは単なるデジタル化ではなく、デジタルを用いてUXやCXの価値を高め、顧客に支持され、愛される企業を目指すこと**なのです。

これからは製品やサービスの品質だけではなく、*顧客体験であるUXの質を高め、CXの実現が問われる時代に移行*していきます。これまでの顧客管理では、個人の属性を収集することに力を入れていました。性別・年齢・地域・趣味などの属性データを集めるために顧客カードを発行し、入会申込書のデータを入力していました。

今は、スマホに登録された会員カードやポイントカードが購買や決済と連動し、行動情報としてビッグデータに蓄積をされていきます。

顧客が店舗の近くに来れば、プッシュ通知でスマホに顧客が喜びそうなクーポンやセール情報を送り、自店に誘導することが可能になりました。*スマホを通じて顧客は便利で楽しい体験を何度もできるようになっています。これがUXです*。

このUXを実現することが企業の発展には欠かせません。そして、その後押しをするのがDXです。**DXは単なるデジタル化ではなく、UXやさらにはCXを実現するための手段であり、1つのステップ**だという認識を持つことが大切**です。

## ITエンジニアはUXを意識しよう

ここまでDXとUXの関係について説明してきました。そして、*UXはDX化の目的の1つ*だということがお分かりいただけたと思います。私たちITエンジニアは、ただ単に仕様に従ってシステムを開発すれば良いという時代は終わったのです。

**ITエンジニアは、UXを意識しながらシステムを開発する時代が訪れた**と考えましょう。なぜなら、*UXの得られないシステムは顧客に受け入れられなくなっている*からです。

Webエンジニアの皆さんはUIを意識してWebデザインをされているでしょう。確かにUIは重要です。顧客の目を引く・見やすい・操作性が良い・入力しやすいことは絶対条件でしょう。しかし、UIはそれで良いのかもしれませんが、UXはそれだけでは得られません。

そのサイトを*実際に利用してみて、何らかの感動や満足感が得られなければ、顧客は戻ってこない*かもしれません。より良いUXという付加価値を付けるには、**1度システム開発という立場を離れ、顧客目線ですべてを見ることです**。

例えば、以前は予約サイトなどで、誤入力をすると先頭から入力をし直さなくてはならないような作りのサイトがよく見受けられました。そんなサイトは仮にUIは良くとも、UXでは完全に失敗です。このサイトで誤入力を経験した顧客は2度とそのサイトを利用しないでしょう。

逆に、わずかな入力で簡単に予約が行えるようなサイトはまた利用しようと思うでしょう。その違いは、*目線が開発側や企業側にあるか、顧客側にあるかの違い*です。*UXは徹底した顧客目線が鍵*なのです。

### UXは顧客との価値の共有にある

*UIの場合*は、入力時のクリック回数や誤入力回数、入力時間などによって、*ユーザーがイメージした通りに操作しているかどうかが分かり、UIの良し悪しが判断*できます。

一方、UXは売上増加などの効果が見えてこないと、*UXの良し悪しが分かりにくい*という側面があります。ただ、*再訪問の率が上がればUXが良いという判断*はできるでしょう。

いずれにしても、*再訪問率が高ければそれが売上につながる可能性が高まります*。また常にUXを意識し、「顧客がどのような体験を期待しているのか」を想像しながら設計や開発を行えば、エンジニアはユーザーの属性、ユーザーのニーズについても深く考えるようになるでしょう。

小売業やサービス業では、顧客の喜びや感動が、自分の喜びだと感じる人が少なくありません。*ITエンジニアも、企業の目線ではなく顧客の目線で仕事をするようになると、次第に顧客の顔や表情が見えてきます*。**顧客と価値の共有ができた時、あなたはITエンジニアをやっていて良かったと思える**でしょう。

現代はDX時代と言われていますが、デジタルマーケティングやDX系の開発に関わっていると、DXと似た言葉としてUXやCXの文字をよく目にします。UXやCXとは何なのか、企業のDXにどのように関係しているのか、それらがどのような役割を果たすのかについて解説します。

DXは大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革と、企業の競争力を高めるために欠かせない取組みである

UXはユーザー(=顧客)が製品やサービスを通じて得られる体験のことで、UXはDX実現に向けた1つの鍵となっている

ITエンジニアはUXを意識しながらシステムを開発することが求められる時代となっている

いまさら人に聞けないDXとUXやCXの違い、それぞれの関係性についても徹底解説！

## 企業を変容させる5つのDX技術

**蛹が蝶になるような劇的変容（トランスフォーメーション）をビジネスで実現する**のが、DX（デジタルトランスフォーメーション）です。
企業がDXを達成する推進力となるデジタル技術には、代表的なものにAI・ビッグデータ・IoT・ICT・RPAなどがあります。

囲碁ソフトの実力はアマチュア初段クラスと言われてから10年もたたないうちに、囲碁AIはトッププロも太刀打ちできない怪物に育ちました。

ゲームの世界では人間同士が自分の知能で対戦するのがルールですが、ビジネスでは人工知能の力を借りるのは反則でありません。旧式のソフトしか持たない企業と最新のAIを備えた企業では、サービスの質・量・スピード・コストに大きな差が生じます。

とくに、自動車の自動運転を可能にするような**ディープラーニングの進化によって、AIのビジネス利用の地平が大きく広がりました。**画像認識による製品仕分け・ニーズ予測・マッチング予測・医療診断・デザイン・設計など、その利用範囲は多岐に及びます。

自動翻訳など、そのレベルがまだアマチュア初段クラスのものもありますが、自社のビジネスで適切なシーンにAIを活用することで、企業はトラスフォーメーション（様変わり）する可能性があります。

コンピュータの処理能力の飛躍的な向上とAIの技術を組み合わせることで、ビッグデータの利用が可能になりました。

週間天気予報が驚くほど正確で、2～3ヶ月スパンの長期予報もそこそこ当たるのは、ビッグデータを有効利用しているからです。さらに、ビール会社は天候予測を含めたさまざまなビッグデータを用いて、夏のビール需要を予測して生産します。

従来は混沌・カオスでしかなかった膨大な非定型・非構造化データを、*volume（量）・velocity（頻度）・variety（多様性）という3つのVを軸に、リアルタイムで構造化し、解釈可能なものにする*のがビッグデータ処理技術です。

### IoT（モノのインターネット）

家電にマイコンが内蔵されるようになったのは1980年代ですが、そのマイコンがインターネットに接続されたのがIoT（Internet of Things）です。

象印は電気ポットにIoTを装備することで、実家（高齢者世帯）のポットの利用状況から離れて暮らす子どもが親の安否確認ができる「みまもりホットライン」を提供しました。ドローン撮影とインターネットを連結したIoTは、土木工事の測量現場から測量技師の姿を消し去りつつあります。

モノ・センサー・ネットワーク・アプリケーションの4つの要素で構成されるIoTは、**「モノ」の用途、操作性を劇的に変え、消費者のライフスタイルをも変える力があります。**自社の製品、サービスをIoTの視点から構想し、提供することでDXを実現することが可能です。

### ICT（情報・コミュニケーション技術）

コロナ禍でリモートワークやオンライン授業を可能にしたのが、ICT（Information and Communication Technology）です。

SNSが個人のコミュニケーションを様変わりさせたように、ビジネスでもSlack（スラック）・Chatwork（チャットワーク）・Microsoft Teams（マイクロソフトチームズ）などのICTシステムが、企業のコミュニケーションを変容させつつあります。

ソフトウェア開発におけるプロジェクト管理ツールはもちろん、**営業活動や建築現場もICTによる変革の波の中に**あります。

### RPA（ホワイトカラー業務のロボット化）

RPA（Robotic Process Automation）とは、**総務・経理・営業管理などのホワイトカラー業務をロボットに代行させるデジタル技術**です。もっともRPAが進んでいる業種にコールセンターの自動チャットシステムがあります。

RPAには、定型業務・単純作業をさせるクラス1、データの収集・分析をさせるクラス2、業務プロセスの改善や意思決定までさせるクラス3などのレベルがあります。

クラス3はまだ理念的な段階ですが、人口減少による労働力不足が確実に到来する日本社会ではRPAが企業の命運を握る可能性があります。

## 企業がDX技術の選択に迷い、意志決定できない理由

DXを駆動するデジタル技術が日々進歩する中で、多くの企業が具体的なDX施策に踏み切れない段階にあります。その理由は**「自社にとってのDX」を構想する人材を欠き、実施体制を作れない**ことにあります。

### 中堅企業の7割以上が「検討中」または「検討の予定」

「*2025年の崖*」で経済産業省に尻をたたかれるまでもなく、企業はDXをできるだけ早く推進したいと思っています。（2025年の崖 : 経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」で使用された言葉、あらゆる企業は2025年までDXを達成しないと、国際競争力を失って失墜するとされる）

しかし、大企業を除く多くの企業が、DXに一歩も踏み出せない状態にあります。（財)日本能率協会の2020年の調査によると、従業員300人以上3000人未満の**中堅企業でも「DXを推進中」は24.8％で、「取り組みを検討中」と「これから検討する予定」が70％以上もあります。**従業員300人未満の中小企業にいたっては「DXを推進中」は15.2%にすぎません。

### 何をするのが自社にとってのDXなのかが分らない

AIやIoTなどのDX技術そのものは専門家の手を借りれば導入・利用することが可能ですが、*どんな技術が自社のDXを可能にするのかは、外部の専門家に聞くだけでは分りません。*

企業に不足しているのはDX技術そのものよりも、**技術とビジネスの結びつきを構想する人材**です。成功したスタートアップ企業のように経営トップがそのような人材ならベストですが、一般企業では望めません。

トップではなくても、内部に自社ビジネスとDX技術に詳しい人材がいて、その人を中心にDX推進体制を組織することが「これから検討を予定している」状態を抜け出すためにぜひ必要です。

中小、中堅企業がDXに踏み出せない理由として、レガシーシステムからの移行などにともなう巨額の予算が足かせになっていることが挙げられていますが、その前に**デジタルによってトランスフォーメーションした自社のビジネスモデルを描けないことが根本的な問題**と言えます。

## DXに向けた企業の選択とは「技術の採用」ではなくUX（顧客体験）志向への転換

DXを「どのようなデジタル技術を採用するか」の課題と捉えると、いつまでたっても「検討中」の看板を外すことはできません。

業務を効率化するテクノロジー、生産コストを下げるテクノロジーという発想から、**優れた顧客体験（ユーザーエクスペリエンス）を実現するテクノロジー**という発想に転換することが必要です。

### DXに向けた経営戦略はUX志向から生まれる

DXには明確な経営戦略が欠かせないと言われますが、経営戦略の基礎になるのは優れたUXの実現を志向する経営マインドであり組織文化です。

DXに成功した企業の事例を参考にするときは、**成功企業がどのデジタル技術を採用したかではなく、顧客に受け入れられるどのようなUXを提供したか、そのニーズをいかに発見あるいは発明したかということに注目すべき**でしょう。

スマホと家電の連携から生まれるニーズ、所有からシェアリングへの価値観の変化から生まれるニーズなど、*自社の製品、サービスを「新しいUXの創造」という観点から見直す*ことが必要です。自社にトランスフォーメーションを起こすのは、顧客体験にトランスフォーメンションを起こすような製品やサービスなのです。

## ITエンジニアがDX人材として活躍するために必要なこと

「2025年の崖」を目前にした企業の多くがIT人材の不足を嘆いていますが、企業が求めるDX人材とは、プログラマーやSEなどのIТエンジニアではありません。

もちろんシステム開発にプログラマーやSEは欠かせませんが、いま企業が求めているのは、**ビジネスとIТ技術の結びつきを構想し、主導するDXプロデューサー**です。

若いエンジニアがキャリアの先にDXプロデューサーを目指すとしたら、まずAIエンジニアやビッグデータサイエンティスト、データサイエンティストなどを目指す道が考えられます。しかし、それが終着点ではなく、顧客・ビジネス・業界環境についての深い理解と、組織をけん引するマネジメント力、利害関係者を調整する交渉力を身につけなくてはなりません。

これは*将来的な課題というより、現在行っている業務の中で意識して養っていきたい能力*です。プロジェクトの要件定義の中にもビジネスを理解するヒントがあり、チーム運営の中にもマネジメント力や交渉力を身につける機会があります。このような機会を通じて、広い意味でのビジネスパーソンとしての能力、力量を養っていきましょう。

DXを実現するには、製品・サービスの特性に合わせたデジタル技術の採用が必要です。この記事では、DX推進の要となるAI・IoT・ビッグデータなどの5つのデジタル技術をご紹介し、その選択の際に企業が考慮すべきポイントについて解説します。

企業を様変わりさせるデジタル技術には、AI・IoT・ビッグデータ・ICT・RPAがある

どの技術を採用するかで迷う前に、DX人材を中心に推進体制を組織する必要がある

DXを成功させるカギは、技術の選択ではなく、顧客体験を重視する企業マインドの醸成である

DXの推進力となる5つのデジタル技術と、企業の適切な選択方法

DX時代が到来しましたが、*DXに関してはさまざまな誤解や混乱があります*。ここでは、ITエンジニアの皆さんがDXに関する認識を改め、**DXを自身の成長と活躍にどう生かせば良いのか、AIとの関連も交えて**探っていきます。

*DX（デジタルトランスフォーメーション）*は最早、流行語ではなくなり、一般社会にすっかり定着してきました。経営層が株主総会などで、企業の重点取組事項に「DX推進」を掲げる事例も増えています。また、企業によっては「DX推進部」などの専門部署を設け、DX化に注力する姿勢を示しているところも少なくありません。

DX推進組織を作るのは間違いではないのですが、*経営者が「DX=デジタル化」「DX=AI導入」といった誤解を払拭しないまま進めている企業もあり、一部でDXの失敗や混乱の原因*となっています。

**DXはデジタルの力を借りて、企業の競争力を高めることです。デジタル化が目的ではありません**。ここを見誤ると、DX推進に失敗します。ここはITエンジニアとしても押さえておきたいところです。

### DXは組織変革、デジタルによる業務改革

**DXの目的は大きく変化する社会環境やビジネス環境に対応し、強い経営を目指すこと**です。社会が大きく変わっている以上、仕事のやり方を変え、組織も変わらなくてはなりません。

コロナ禍で在宅ワーク・テレワークが推奨されましたが、DXに取組み、リモート会議やテレワークにコロナ禍の前から取り組んでいた企業は直ちに対応できました。一方、DXを単なるデジタル化と捉えた企業は、仕事のやり方も組織変革も行わず、ただ単にAIなどの最新技術を導入しただけで終わっています。*企業そのものが変わらなければ、DXとは呼べません*。

*DXの推進には3段階*があります。もちろんデジタル化は必須ですが、**DX実現に至るまでに「デジタイゼーション（Digitization）」と「デジタライゼーション（Digitalization）」の2つの段階を経る必要があります**。

*従来アナログで行っていた業務をデジタル化すること*です。例えば、稟議書や申請書など、紙ベースで行っていたものをペーパーレスにしたり、電話や書類で行っていたコミュニケーションをメールやLINEに切り替えたりといったものが該当します。

*デジタル化によって生成・蓄積されたデータを活用し、業務全体を効率化すること*などを指します。DXは最初にデジタイゼーションを進め、デジタライゼーションに移行が完了していることがその前提なのです。

この2つのステップを飛ばしてDXに取り組むのは、体力づくや準備運動を飛ばしていきなりプールに飛び込むようなものです。*DXは最新技術を取り入れることだけではなく、人や組織が変わっていなければ、絵に描いた餅で終わってしまう*リスクがあります。

以上2つのステップを経て、初めてDXのステップに至ることができるということを認識しておく必要があります。

DX推進において、よくあるのが**「DX=AI」という誤解**です。では、AIとは何なのでしょう？*AIを導入すると何が変わる*のでしょうか？

AIの定義は完全に定まっているわけではありませんが、*AIとは"Artificial Intelligence"の略語で、人工知能と訳されています*。AIとコンピューターの違いは、**AIには「学習・推論・判断」といった機能が備わっている**点です。そこで、人の作業をAIが行うことが可能となり、しかも24時間365日、AIは不眠不休で働き続けることができる点が強みです。

AIの進化は目を見張るものがあり、実際に一部の仕事はAIに置き換わっています。AI技術を駆使した無人店舗が登場したり、AIを搭載したコンシェルジュがお客の案内を行ったり、**少しずつ人間の仕事がAIやAIを搭載したロボットによって置き換わっています**。タクシー運転手の仕事も自動運転技術の発達によって無くなっていくと言われています。

一方で、*AIが進展することで生まれる仕事*もあります。AIを開発したり、管理する仕事です。データサイエンティスト、AIエンジニアは益々需要が高まるでしょう。

資格がものを言う、税理士や公認会計士の仕事も将来は無くなるかもしれません。弁護士の仕事もAIがかなりの部分を肩代わりするかもしれません。ただし、*AIは人の仕事を奪うのではなく、人の仕事を手助けし、分業を図りながら共存する関係*へと進化していくでしょう。

さて、先ほども少し触れましたが、DXとAIを混同している人がいると述べました。では実際のところ、*DXとAIは何が違うのか*を見ていきましょう。

### AIはDXを進める上での1つの手段

AIやRPAなどの最新デジタル技術を単に導入しただけではDXの実現はできません。先ほど述べた通り、*DXに到達するためには「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」というステップを踏む必要*があります。

DX実現には、これらのステップを踏みながら、併せてAIをDX実現に向けた1つの手段として、*AIをどう活用するのかという戦略*が必要です。すなわち、**組織変革、ビジネス革新がDXの目的であるのに対し、AIはあくまでもそれらを実現するための手段**だということなのです。ここを見誤ると、DXは失敗します。

ここでRPAという言葉が登場しました。**AIとRPAは同列で扱われることがありますが、それぞれ概念は異なります**。その違いを確認しておきましょう。

*RPAは"Robotic Process Automation"の略語*で、コンピューター上で行われている処理や作業を人に代って自動化する技術のことです。**RPAによって人間が繰り返し行うような定常的業務の自動化が図れる**ことから、*RPAはデジタルレイバー（仮想知的労働者）*とも呼ばれます。

AIには「学習・推論・判断」といった機能が備わり、人の脳と同じような働きを持っています。一方、RPAは作業などの指示をされた事は行いますが、「学習・推論・判断」は行えません。

RPAはあくまでも人が教えた通りに動きますが、*RPAをAIと組み合わせることで、AIが人の代わりに判断と指示を行い、その指示に従ってRPAが作業をすることで、高度な自動化を実現する*ことができます。例えば、自動運転自動車などがその例です。

ただし、あくまでもAIはコンピューターであるため、トラブルやハッキングのリスクはあります。緊急時の対応を誰が行うのか、イレギュラー時の対応や法制度面の整備など、実用化に向けた解決すべき課題が残されています。

ここまでDXとAIを題材にして、ITエンジニアとしてDXについて知っておきたいことを述べてきました。DXの重要性はよく理解頂いたと思いますが、皆さん方が**DX人材と活躍する上で何が必要なのか**について、*DXに求められる人材像*から探っていきたいと思います。

*DX推進に必要な人材について、独立行政法人情報処理推進機（IPA）が、6つの職種を示しています*。これはアンケート調査によって洗い出したものですが、以下参考まで載せておきましょう。

「DXやデジタルビジネス」の実現を主導できるリーダー格の人材

「DXやデジタルビジネス」の企画や立案・推進等を担える人材

「DXやデジタルビジネス」に関するシステムの設計ができる人材

*4.データサイエンティスト／AIエンジニア：*

「DXに関するデジタル技術」AI・IoT等に強く、データ解析にも精通した人材

「DXやデジタルビジネス」に関するユーザー向けのシステムデザインを担当できる人材

上記以外のデジタルシステムの実装、インフラ構築等を担える人材

*参考:[デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査～調査結果サマリ～](https://www.ipa.go.jp/files/000073017.pdf)*

以上、IPAのレポートからDX推進に必要な人材像を挙げてみましたが、デジタル技術の活用などによって企業の優位性を確保するためには、*幅広いスキルを有する人材の必要性*がお分かり頂けたかと思います。

DXを推進していく人材には、**基礎的なIT知識から始まり、データの利活用に関する理解、UI・UX志向などのさまざまなスキルが必要**であり、自ら積極的にそうしたスキルの習得を目指す必要があります。

**DX人材になる最大のメリットは、活躍の場が広がりや収入アップが期待できる点**です。また、DX人材を目指すことによって*スキルアップやキャリアアップ*を図ることができます。

DX人材は引く手あまたであり、職探しで困ることはないでしょう。そして、*DX開発・DX推進で得たノウハウやスキルは必ずその後の仕事にも活かせます*。組織変革や新製品・新サービスの開発にまで関われ、ITという枠を越えて活躍機会が広がります。日本はDX推進によって、世界のトップグループへの返り咲きを目指します。この*国策ともいうべきDXに、1人でも多くのITエンジニアの皆さんが参画*されることを期待しています。

2018年に日本経済の再生に向けて経済産業省が提唱したDXですが、その広がりと共に誤解や混乱が生まれています。AIの導入がDXという誤解もあり、正しい理解がDXの推進には重要です。ここでは、DXの目的、DX実現の手段であるAIについて解説していきます。

DXはデジタルの力を借りて、企業の競争力を高めることであり、デジタル化は目的ではない

DXによる組織変革、ビジネス革新がDXの目的であるのに対し、AIはあくまでもそれらを実現するための手段

DX人材は基礎的なIT知識から始まり、データの利活用に関する理解、UI・UX志向などのさまざまなスキルが必要

DXにAIは必要な要素であるが、AI導入はDX推進とイコールではない

*DX*とは、*デジタルトランスフォーメーション*（Digital Transformation）の略です。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授Erik Stolterman氏によって提唱されました。*経済産業省*は「**DX推進ガイドライン**」において、DXを以下のように定義しています。

「*企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのもの・組織・プロセス・企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。*」
引用：[経済産業省 DX推進ガイドライン](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004.html)

現在*働き方改革*が求められており、*人手不足の解消*や*効率的な人員活用*が求められています。*デジタルを活用*することで、**企業のさらなる成長が期待**されています。DXが進むことで、以下の変革が進んでいくことが期待できるでしょう。

・*行動変容*
　リモートでの勤務体系や、リモートによる販売・接客・カウンセリング等の増加
・*モノのデジタル化*
　メディアのデジタル化、レンタルからストリーミング送信への転換、電子書籍の増加
・*知識や経験の活用*
　SNSを活用した情報発信やコンサルティング、ナレッジワーカーの増加
・*プロセス変革*
　物理的な業務の削減、例として承認フロー見直し、定型業務自動化

### 政府系機関のDX実現に向けた取り組み

政府系機関では、DXの実現に向けて相互に施策を連携し取り組みを強化しています。具体的に、*情報処理推進機構（IPA）*ではDXの実現に向けた取り組みの中で、既存システムのデジタル化のための*分析手法*を公開しています。**官庁系システム・民間システム問わず参考にできる**情報です。
参考：[情報処理推進機構 DXの実現に向けた取り組み](https://www.ipa.go.jp/files/000080851.pdf)

*政府CIOポータル*では、 *デジタル・ガバメント実行計画*を公表しています。本計画ではデジタル庁発足に伴い、*デジタル・業務改革*を念頭に**現行業務の見直しを図る**ものです。同様に、*行政サービス*においても**デジタルの活用を強く求めています**。
参考：[政府CIOポータル デジタル・ガバメント実行計画](https://cio.go.jp/digi-gov-actionplan)

*経済産業省のDXレポート*では、「*2025年の崖*」という刺激的なタイトルが書かれています。「2025年の崖」とは、現行のままDXが実現できない場合2025年以降、現行の約3倍となる**最大年間12兆円の経済損失**が生じる可能性をまとめたものです。対策として、*現状の見える化*・*ガイドライン策定*・*コストとリスク低減*・*システム契約方法の見直し*・*DX人材の育成と確保*が骨子となっています。
参考：[経済産業省 DXレポート](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.html)

*自由民主党 「令和」時代・経済成長戦略*は、*第4次産業革命の成長目標達成*のために、*デジタルガバメントの推進*・*ICT活用による農林水産業の成長産業化および自動走行の推進*・*ESG投資*を柱としたものです。
参考：[自由民主党 「令和」時代・経済成長戦略](https://jimin.jp-east-2.storage.api.nifcloud.com/pdf/news/policy/139537_1.pdf?_ga=2.39613158.497346841.1558434012-1304618666.1558434012)

以上の検討状況から**政府および政府系機関全体がDX推進に舵を切っている**ことが分かります。

### DX推進における課題と現状分析

DX推進のために、産業界での対応状況とその現状課題が分析されています。

*経済産業省の産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進*では、*情報処理推進機構（IPA）のDX推進指標 自己診断結果 分析レポート*の内容を議論していることが書かれています。*情報処理推進機構（IPA）のDX推進指標 自己診断結果 分析レポート*は、**約300社の自己診断結果をまとめたもの**です。

分析レポートによると、*素材や機械系製造業*の回答が多く見られます。デジタル化しやすい業種からDXの進展が見られると考えられます。同様に、*グローバル企業および大企業*がよりDXに積極的であることが分かります。
参考：[経済産業省 産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進](https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/dx/dx.html)
参考：[情報処理推進機構 DX推進指標 自己診断結果 分析レポート](https://www.ipa.go.jp/ikc/reports/20200528.html)

### 政府情報システムの方針は？

2018年6月に政府が発表した、*政府情報システムにおけるクラウドサービスの利用に係る基本方針*では「*クラウド・バイ・デフォルト原則*」が表明されています。具体的には、**クラウドサービスの利用を第1候補とする**ことが明記されています。そのため、*デジタル・ガバメント推進標準ガイドラインのクラウド利用方針に従い*、*システム化が順次進んでいます*。
参考：[内閣官房IT総合戦略室 政府情報システムにおけるクラウドサービスの利用に係る基本方針（案）](https://www.kantei.go.jp/jp/singi/it2/cio/dai77/sankou.pdf)

「*クラウド・バイ・デフォルト原則*」といっても、どこのクラウドサービスでも問題ないわけではありません。クラウド利用方針にしたがったクラウドサービス事業者が選定されます。

*政府CIOポータルの第2期政府共通プラットフォームにおける、クラウドサービス調達とその契約に係る報告書*によると、*AWS*が選定され**クラウドサービス調達の仕様書はAWS利用を前提**とした仕様化が進んでいます。
参考：[政府CIOポータル　第2期政府共通プラットフォームにおける クラウドサービス調達とその契約に係る報告書](https://cio.go.jp/node/2704)

DX推進は、政府系システムの「*クラウド・バイ・デフォルト原則*」により*デジタル・ガバメント化*が進んでいます。*関連団体および民間企業*でもその採用が進んでいます。特に、*政府系システムおよび行政サービス*の実績を伸ばしている**AWSの事例が圧倒的に増えてきています**。以下のいくつか事例を挙げておきます。

### DXにおけるAWSのクラウドサービス事例

・**LINE DX Program with AWS**
LINE APIをAWSクラウドサービスに活用するオンライン・オフラインのユーザー体験の提供を開始しています。
参考：[LINE 「LINE DX Program with AWS」の提供開始](https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2020/3282)

・**情報処理推進機構（IPA）による先進事例としてAWSが認定**
情報処理推進機構（IPA）によりAWSのパフォーマンス効率と運用性が高い評価を受けています。
参考：[AWS DX（デジタル・トランスフォーメーション）の加速に向けた、情報処理推進機構による先進事例認定](https://aws.amazon.com/jp/blogs/news/aws-dx/)

・**内閣官房・総務省によるクラウドサービス調達のクラウドサービス事業者選定**
内閣官房・総務省によるクラウドサービス調達のクラウドサービス事業者選定結果として、AWSが前提のクラウドサービス調達をする向け開示されています。
参考：[AWS 第2期政府共通プラットフォームにおけるクラウドサービス調達とその契約に係る報告書」解説](https://aws.amazon.com/jp/blogs/news/cas-mic-seifu-kyotsu-platform/)

・**デジタル・ガバメント実行計画のよるAWS利用**
デジタル・ガバメント実行計画では、デジタル庁の創設・Gov-Cloud・自治体共通SaaS・公共サービスメッシュの構築が閣議決定されました。政府系システムはクラウドサービス事業者としてAWSを活用しますので、今後さらに事例が増えていくでしょう。
参考：[AWS 「デジタル・ガバメント実行計画」解説](https://aws.amazon.com/jp/blogs/news/digital-government-plan-2020/)

### DXを支えるAWSのアーキテクチャ

*AWSのアーキテクチャ*が高い支持を得られているのは、*クラウド設計者*の必要とされる*検討要素を評価*し、**将来的な拡張を設計に反映することができる**からです。そのフレームワークを*AWS Well-Architected*と呼びます。AWS Well-Architectedでは、*運用効率・セキュリティ・信頼性・パフォーマンス効率・コストの最適化*を柱に**フレームワーク**が設定されています。
参考：[AWS Well-Architected](https://aws.amazon.com/jp/architecture/well-architected/?wa-lens-whitepapers.sort-by=item.additionalFields.sortDate&wa-lens-whitepapers.sort-order=desc)

## DXを推進するためにAWSを有効活用しましょう

*DX*は現在、*グローバル企業*を中心に大企業での採用が増加しています。同時に、民間のみならず政府系システムにおいても「クラウド・バイ・デフォルト原則」により*クラウドサービス化*がされてきています。*クラウドサービスの事業者*は**AWSが中心的な存在**となっており、今後もその傾向は変わらないでしょう。ぜひ*AWSの特徴*を理解し、クラウド活用の流れに沿った**システム設計を進めましょう**。

DXではデジタルを活用したビジネス変革による事業拡大が期待されています。DXで利用されるインフラはクラウドサービスが多く、その中でもAWSは採用が相次いでいます。ここでは政府のDXへの取り組みから見えてくるAWSの特徴とその事例を紹介していきます。

DXはデジタル技術を活用し、ビジネス変革により競争優位性を確立することを指します

政府系機関では協調してDXを推進する取り組みを進めています

政府系機関のクラウドサービス調達仕様書はAWS利用を前提に作成されており、事例が増えています

DXでの活用が進むAWSの特徴は？AWSのクラウド事例を解説！

*働き方改革*で我々の働き方が変わってきています。それを推進する考え方で、*DX*があります。

DXとは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略です。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授 Erik Stolterman氏によって提唱されました。経済産業省においても*「DX推進ガイドライン」*においてDXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、*データとデジタル技術を活用*して、顧客や社会のニーズを基に、*製品やサービス、ビジネスモデルを変革*するとともに、**業務そのもの・組織・プロセス・企業文化・風土を変革**し、競争上の優位性を確立すること。」
引用：[経済産業省 DX推進ガイドライン](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004.html)

DXとは？その意味と日本の現状、DX推進の障壁となる要因を分かりやすく解説！

*Society 5.0*とは、DXと並んで内閣府により提唱されている科学技術政策です。その中で*Society 1.0*を狩猟の社会、*Society 2.0*を農耕の社内、*Society 3.0*を工業の社会、*Society 4.0*を情報の社会としています。

そして、*Society 5.0*を新たな社会として定義し、IoT・AI・ロボットその他のイノベーションを活用した高度な情報社会を実現するものとして定義しています。この中で提唱されている技術は*DXで求められる技術*であり、DXの人材は**社会を支える技術者**と言えるでしょう。
参考：[内閣府 Society 5.0](https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/index.html)

### DXで想定されている先端IT技術は？

情報処理推進機構によるとDXを支える技術として、以下のテクノロジー領域が定義されています。
・*データサイエンス* 　　　　（データ分析のビジネス活用）
・*AI・人工知能* 　　　　　　（ビッグデータの分析と自動化への適応）
・*IoT*　　　　　　　　　　   （データの収集と活用）
・*デジタルビジネス／X-Tech*（DXを活用したビジネス化）
・*アジャイル開発／DevOps*  （先端開発手法）
・*AR／VR*  　　　　　　　　 （仮想空間の体感とビジネス化）
・*ブロックチェーン*  　　　　（安全なビジネス取引と活用）
・*自動運転／MaaS*  　　　　 （自動運転とサービス化）
・*5G* 　　　　　　　　　　   （高速データ通信による適応領域の拡大）

ここで挙げられている技術はこの数年市場が急拡大しているテクノロジー領域となり、*相互に技術を活用し*て**新しい市場を形成**することも期待されています。

アジャイル開発の特徴、メリット・デメリット、DXとの関係など

IoTエンジニアとは？気になる年収や将来性を解説！

情報処理推進機構（IPA）ではIT人材白書において、DXを支える人材を概ね以下の分類で整理しています。
・*プロジェクトマネージャー*
・*ビジネスデザイナー*
・*テックリード*
・*データサイエンティスト*
・*先端技術エンジニア*
・*UI／UXデザイナー*
・*エンジニア／プログラマー*
参考：[情報処理推進機構 IT人材白書](https://www.ipa.go.jp/jinzai/jigyou/about.html)

同様に*情報処理推進機構(IPA)*ではDXに関連して**攻めのIT投資**を支えるスキルを*ITSS+*にまとめています。新しいIT人材への転換や学び直しについて整理されたものです。ご一読をおすすめします。
参考：[情報処理推進機構 ITSS+（プラス）・ITスキル標準（ITSS）・情報システムユーザースキル標準（UISS）関連情報](https://www.ipa.go.jp/jinzai/itss/itssplus.html)

### DXにおけるプロジェクトマネージャーとは？

*プロジェクトマネージャー*は、ITシステムを設計・開発・構築するにあたり、想定した日程とプロセスにおいて*工程を高品質かつ経済的*に進めることが求められます。DXにおいてもプロジェクトマネージャーは、DXやデジタルビジネスの実現を主導する**リーダー格の人材**が担当します。

適性としては変革課題を持っており、課題設定力がある人・ビジョンを提唱し行動のある人が求められます。

PMとPLの役割の違いとは？ ―若手エンジニアの疑問にスッキリ回答―

### DXにおけるビジネスデザイナーとは？

*ビジネスデザイナー*とは、新規事業を推進するために仕組みを作る人のことです。DXにおいてはデジタルビジネスの検討が必要ですので、**企画・立案・推進を担う**人材として期待されています。

適性としては、ビジネスと技術の両方に明るい人材が望ましく、特にビジネスをよく理解して自発的に行動し、チャレンジできる人材が求められるでしょう。

### DXにおけるテックリードとは？

*テックリード*とは、プロジェクトや製品開発を**技術で支えるリーダー**を指します。DXでは*デジタルビジネス*に関するシステムの*設計から実装*ができる人材でアーキテクト並びにエンジニアチームのリーダーが想定されます。技術に詳しいため、社内から技術に詳しいエンジニアの人選や、外部から技術に詳しい人材を採用するケースが多いです。

### DXにおけるデータサイエンティストとは？

*データサイエンティスト*とは、ビジネスに必要とされる*データを収集・分析*し、**ビジネスの課題を解決する**人材です。DXにおいてもデジタル事業や業務に精通したデータ分析や解析ができる人材が求められます。データサイエンティストについてはまだ企業の投資が追い付いておらず、社内で素養がある人材を育成したり新入社員を入社後育成したりすることがあります。

データサイエンティストを目指すエンジニアがまず取得したい資格7選！

### DXにおける先端技術エンジニアとは？

*先端技術エンジニア*とは、 *機械学習やブロックチェーン*などの**先進的なデジタル技術**を担う人材を指します。DXにおいても役割に変わりがなく、テクノロジーの変化の速度が早くため外部連携で補完することが多いです。

### DXにおけるUI／UXデザイナーとは？

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