ITエンジニアの皆さんは、「HRテック」という言葉を聞いたことはありますか？ **HRテックは、人事部門や人事システムの開発に従事する方々にはよく知られるようになった新しいテクノロジーの概念**です。この記事では、HRテックについて分かりやすく解説し、HRテックの開発で注目されている企業について取り上げていきます。HRテックなんて興味がないという方、実は*HRテックは今ブームのDXそのもの*なのです。ぜひ最後までお読みください。

HRテックとは、人的資源や人事の意味を表すHR"Human Resource"とテクノロジー"Technology"から生まれた造語であり、"Human Resources Technology"の略語です。採用・人材育成・人事考課・勤怠関連などの幅広い人事業務で、**AI・ビッグデータ・クラウドなどの最先端技術を利用して、人材の活用・組織の活性化・効率化を目指す仕組みをHRテックと呼んでいます**。

この説明を聞いて、「HRテックなんて、従来からある人事管理システムの名前を変えただけじゃないか？」と思われた方もいるでしょう。実際には、従来からあるパッケージをリニュアルして、HRテックと称して販売しているベンダーもありますが、*HRテックは、人事業務の抜本的改革を可能とする人事DX*と呼んで良いでしょう。

今、HRテックが注目されている主な理由は、以下の3つです。

*・少子高齢化による労働力不足、団塊世代の一斉退職などによって人材不足が起きた*

*・働き方改革の動きによって生産性向上の必要性が求められている*

*・時短勤務、シフト勤務、リモートワークなどの多様な働き方に対応する必要が生じた*

こうした流れに対して、従来型の人事管理手法では対応することが困難になりました。「終身雇用制度」「年功序列」「新卒一括採用一括入社」といった伝統的な日本の雇用体系が崩れ、**雇用の流動化や働き方の多様化の中、DXが追い風**となって、最新テクノロジーを活用した新たな仕組み登場し、注目を浴びたことが大きな転機となりました。

一方、*人事部門は勤怠管理・給与計算・人事異動といった定常的業務の遂行から脱却し、「人事戦略」による経営への貢献が求められています*。終身雇用制度が崩壊し、中間採用やキャリア採用といったフレキシブルな採用活動も当たり前の時代となりました。こうした中で、人事部門は機能や仕事の全面的な見直しを迫られています。対応が困難となっていたのです。

以上のような背景があって、HRテックへの期待が高まっているものと考えられます。

### HRテックは人事システムとは違う

HRテックを従来型の「人事管理システム」と同一視する人がいますが、次の3点のいずれかを満たしていれば、HRテックとして認められています。

*・最先端技術のクラウド、ビッグデータ解析、AIなどの最先端技術を利用した人事DXとも呼べる仕組である*

**・定常業務から脱却を導き、「人事業務の刷新」に寄与できる仕組みである**

*・PCやモバルイ端末などを活用し、リモートワークや働き方改革に対応した仕組みである*

HRテック市場は急速に拡大しており、*中にはブームに便乗した製品も一部にはありますが、しっかりと見極め、導入の目的を明確にして製品の選定をすること*が求められます。

## HRテック導入によるメリット

HRテックの概要や、必要とされる理由などについては理解できたかと思います。では、*HRテックを導入することでどんなメリット*を得ることができるのでしょうか？

これは最もイメージしやすい効果、メリットの1つです。勤怠管理を例に見てみましょう。出退勤の時間を記録する方法は、ハンコからタイムレコーダー、さらには端末入力・生体認証などへと変遷していますが、シフト勤務やテレワークの普及によって限界が生じています。

また給与計算も、勤務時間をベースとした計算が主流です。働き方改革を主導すべき部門で、行われている定常業務は旧態依然の状態にあります。

この*定常業務からの脱却・改革をしない限り、「働き方改革」は絵に描いた餅*状態です。

これを**解決する鍵が、HRテック**です。HRテック製品には、こうした*人事部門の業務を効率化し、人事部門の戦略部門への転換をサポートする仕掛け*が盛り込まれています。あるべき人事の姿を明確にし、自社に合ったHRテック製品を導入することで、人事改革が可能となります。これがHRテック導入の最大のメリットです。

HRテックによって、人材情報の蓄積と定量的な分析が可能になります。人材データを利活用した人員配置や異動を進めることで適材適所の人事政策が具現化し、組織の活性化や生産性向上を図れます。

**HRテックの目的には従業員の能力を最大限に引きだして、そのポテンシャルを高めること**があります。従業員1人1人が自分の能力や適性に合った部門に配属され、自らのを能力を最大限に発揮することで、*組織目標と個人目標が融合*し、強い組織を実現するのです。

自社に必要な人材を確保することが採用活動の目的です。採用後、HRテックは*従来は縦割りになっていた採用と人事・労務と教育などに関する従業員のデータを一元管理*し、採用後もトレース・フォローが可能になります。これによって、最適な採用・教育・人事の実現に向けたスパイラルアップを繰り返しながら、**自社の求める人材確保の体制構築**を目指すことができます。

人事評価制度に対する不満は、各社で見受けられます。しかし、その中身に踏み込むことはなく、人事評価データを単なる昇給、昇格のデータとしてしか取り扱っていない企業もありました。「元気である、行動的だ、上司の受けが良い」といった人が高い評価を得るような*属人的人事評価が横行し、不公平感が生まれ、正当な評価をされない従業員のモチベーションが低下*するといった問題がどこの企業でも見受けられました。

HRテックは、従業員1人1人の業績、貢献度などの客観的データの蓄積と提供を可能とすることで、**属人的評価から客観的・合理的評価への人事評価の変革を支援**します。適正で公平な人事評価制度は従業員のモチベーションをアップし、企業の活力ある組織づくりを促進してくれます。

## 優れたHRテック企業ランキング

人事のDXとして注目を浴びるHRテックですが、ここでは**優れたHRテック企業の一例を紹介**いたします。ここで紹介するのは、*第5回 HRテクノロジー大賞を受賞した日本アイ・ビー・エムと、「HR Tech GP2019 Final 」の受賞企業3社の計4社*です。これら企業の事例に学び、学んだことをぜひエンジニアの皆さんの成長に活かしてください。

### 日本アイ・ビー・エム(第5回HRテクノロジー大賞)

日本IBMは、自社のAI技術であるWatsonを駆使したE-ラーニングシステム*[『Your Learning』](https://www.ibm.com/blogs/think/jp-ja/watson-your-learning/)*を活用して社員教育を推し進め、継続して学ぶ文化の醸成を実現しています。『Your Learning』にはSNS機能を利用して*各社員が自律的に学習する仕掛け*が組み込まれており、**『Your Learning』利用による社員の学習時間の大幅な増加、社員のエンゲージメント向上などの優れた成果**が高く評価されて大賞受賞となりました。『Your Learning』は、 LearningDX製品として高い注目を浴びています。

### 株式会社KAKEAI 「HR Tech GP2019 Final グランプリ受賞」

*[KAKEAI](https://kakeai.co.jp/)*は、マネジメントの属人性という面に着目し、マネジメントの要素を脳科学に基づき、独自のUX・UI技術を用いてそれらをデータ化し、プロダクトとして成立させました。**KAKEAIはマネージャーとメンバーをつなぐマネジメントナレッジのプラットフォーム**として、*個々人のアイデアや知見・思いが共有*され、展開することを実現した点がが高く評価さています。

### 株式会社トランス株式会社(現アッテル) 「HR Tech GP2019 Final 　人事賞受賞」

*[「アッテル」](https://attelu.jp/)*は、**AIが採用候補者の入社後の活躍・早期退職を予測するサービス**です。採用から退職に至るまでの 人事データを一元管理し・分析ができる基盤、さらにはHR に特化したAIの予測アルゴリズムを備えています。人材採用において、これまでのように*「勘」や「経験」に頼らず、事実とデータに基づいて自社従業員と採用候補者を比較・分析*し、入社後の活躍や早期退職の可能性を高い精度で予測することを可能にしています。

### 株式会社soeasy  「HR Tech GP2019 Final 　オーディエンス賞受賞」

*[「soeasy buddy」](https://pr.soeasybuddy.com/)*は、簡単にスマホ動画のマニュアルを作れるサービスです。組織の1人1人の**メンバーが持つスキルや知識を分かりやすい動画でシェアし、学び合うことで組織力を強化**できます。例えば、営業トーク・クレーム対応の応酬話法・オペレーションのマニュアルなど、組織が持つあらゆるノウハウを蓄積し、組織の成長を支援していきます。

## HRテック市場の動向と将来性

*DXブームや働き改革と相まって、HRテックは非常に注目されています*が、その**動向や将来性はどうなのでしょうか**？HRテックの市場規模・将来性・エンジニアとしての可能性などについて見ていきましょう。

HRテック市場は成長途上と言われますが、今後はどのように推移していくのでしょうか？この点について、調査機関であるミック経済研究所のレポートを見る限りは、*今後も有望な成長市場である*ことが分かります。

*[日経新聞](https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP604218_R00C21A2000000/)*によると、2019年度のHRテック市場は規模は342.2億円、2020年度は426.0億円と力強く成長しています。Withコロナの2021年度でも前年比132.9%の566.0億円が見込まれており、**2025年には1,710億円の市場規模で、2020年の4倍になると予想**しています。

HRテックの市場を牽引しているのは、採用管理や労務管理などの管理系のシステムや製品が中心です。これはDXがレガシー系システムのリプレイスからスタートとしていることが想定されますが、**今後は従業員のモチベーションアップや人材強化などの非管理系システムにシフト**していくでしょう。

また、*人事部門を定常業務から解放し、より創造的で戦略的な役割を果たせる部門に脱皮させるためのさまざまな仕掛け*が登場してくるかもしれません。DXがやっとスタートしたばかりの日本では、HRテックはこれから大きな成長が期待される分野と言っても間違いではないでしょう。

### ITエンジニアとしてHRテックを推進する

ITエンジニアである皆さんにとって、人事は実は非常に近い存在です。採用面接・入社後検収・勤怠管理・給与計算・人事評価・異動・コンプライアンスなど、あらゆる場面で人事のお世話になっているはずです。それら*人事の変革につながるHRテックは、ワーカーである皆さんの活躍の場をさらに広げてくれる*でしょう。

また、DXは企業が再生するためのカギですが、**DXの1つであるHRテックの開発や導入も重要な要素**です。次代を担うITエンジニアの皆さんは、HRテックの開発や展開にぜひ積極的に参加することをおすすめします。

DXの1つの目的に、ITの利活用によって企業の組織改革を推し進め、強い企業体質への脱皮を図ることがあります。HRテックは企業の組織改革に不可欠の仕DXであり、ITエンジニアの活躍が期待される分野です。HRテックに興味を持ち、この分野での活躍を目指してみませんか?

HRテックはDXの1つであり、AIやクラウドなどの最先端技術を利用した人材活用や組織の活性化、効率化を目指す仕組み

HRテックは人事部門の定常的業務からの脱却と戦略部門への脱皮を可能とする新しいテクノロジー

HRテック市場は非常に有望な市場で、今後も高い成長が見込まれ、ITエンジニアには大いに活躍できる場がある

DXに貢献するHRテック企業に注目し、キャリアアップを図ろう

## DXやUX、CXをよく目にするけれど

日本は今やDX時代のど真ん中にあります。DXは2025年という期限が設けられ、どこの企業もDXに熱心に取り組んでいます。情報システム部門を分離し、DX推進部を新設した会社も少なくありません。そんな今、*DXに加えてUX、さらにはCXまでと"X"が大流行り*です。言葉が流行りだすと、今さら人に聞けないという方もいるでしょう。ここでは、**ITエンジニアとしては押さえておきたいDX・UX・CXの違いや関係**について解説します。

「失われた20年」と言われるように、この20年間以上日本経済は低迷しています。その原因の1つとして、**諸外国に比べてデジタルの有効利用ができていない日本企業の弱点が指摘されています**。2018年に「日本企業においてもデジタルトランスフォーメーションを進めるべきである」として、経済産業省が*[「DX推進ガイドライン」](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf)*を作成し公開しました。このガイドラインでは、*DX（デジタルトランスフォーメーション）が「大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革が競争力を高めるにために欠かせない」としています。*

この経済産業省の提起をきっかけにDXブームが巻き起こり、どこの企業もITシステムの刷新に取り組むようになりました。一方、この結果ITエンジニアの枯渇という問題が起きています。

同レポートでは、DXへの取り組みの必要性として、**DXが進まない場合には「2025年以降、年間で最大で12兆円の経済損失が生じる」と警告**しています。日本の企業の多くには、バブル期に構築した*レガシーのシステム*がまだ数多く残っていますが、レガシーシステムは老朽化、複雑化しブラックスボックス化して、企業経営の足枷となっているのです。

これらを捨て、*企業の競争力を高められるシステムに変えていかなければ、企業の存続自体が危うくなり*、海外企業との競争にも勝てず日本経済の土台が揺らぐ事態に陥るというのが、2025年の崖です。一方、期待通りにDXが実現すれば、2030年には実質GDPが130兆円も増加するとの試算もあり、DXへの期待は高まっています。

### なぜ「DT」ではなく「DX」なのか？

DX：DigitalTransformationのスペルからすると、デジタルトランスフォーメーションの略称は**「DT」とするのが自然だと思われますが、なぜDXなのでしょう？** 

それは、""Transformation""は""*X-formation*""と表記されることがあり、その頭文字の*X*を取って*DX*と呼ぶようになったからだそうです。ちなみにTransは交差を意味するCrossと同義で、CrossはXと省略されることがXの由来だそうです。

さて、最近DX以上によく目にするUXですが、*UXについての理解*も深めていきましょう。

UXとは、ユーザーエクスペリエンス"*User eXperience*"の略語です。意味は**「ユーザー(=顧客)が製品やサービスを通じて得られる体験のこと」**です。

この顧客の体験を、顧客が望む姿により近づけることがUXの向上となり、*UXの向上によって顧客の製品やサービスに対する価値が高まり、それがリピーターにつながる*という考え方です。

Web系のエンジニアの方にとって、UIは日常語だと思いますが、では*UIとUXは何が違うのでしょうか？*

UIとUXは「UI/UX」のように一括りで使われることもあり、類似語のように思えます。また、時には混同して使われていることもありますが、実はUIとUXは別物です。

*UIは""User Interface""（ユーザーインターフェイス）の略語で、ユーザー（顧客）と製品やサービスとのInterface（接点）のことで、製品やサービスの扱いやすさを表します*。一方の*UXは、製品やサービスの全体を通じて得られる体験を示す*言葉です。

UIとUXの違いを一言で表すと、**UIは「顧客との接点」でありUXは「顧客体験」です**。また、質の良いUXを得られる製品やサービスは、優れたUIを実装しているといえます。すなわち、質の良いUXを得る条件として、質の高いUIが必要だということです。

例えば、iPhoneを使うことで得られる満足感や楽しさといった感動がUXです。そのUXは、iPhoneの持つデザイン性や優れた操作性などのUIによって得られているのです。つまり、*UIはUXに包含される1つの要素*と言えるでしょう。

### UXは分かったけれど、CXとは？

UXについて理解されたと思いますが、他に似たような言葉でCXというものが注目されています。CXは""Customer eXperience""（カスタマー・エクスペリエンス）の略語なのですが、UXに対して、わざわざCXという言葉があるのには実は意味があります。

*CXはUXよりも更に広い概念*です。UXが製品やサービスに関することならば、例えば、製品に付帯する保証・サービス・メンテナンス・コールセンターの対応・販売員や営業のレベルの高さなど、**顧客にとっての全てのタッチポイントがCXの範囲**なのです。

製品やサービスは次第に同質化しており、それだけでは差別化となりません。製品やサービス*+α*がより質の高いCXを生み、それが顧客の支持を得る要素となるのです。以上を式にしてみると、

続いて、*DXとUXの関係*について考えてみましょう。両者は全く別物ではなく、**表裏一体の関係**でもあるのです。

日本ではDXはまだまだスタートしたばかりですが、海外ではDXは当たり前になっています。例えば、中国ではオンラインとオフラインの境界がなくなり、消費者はネットとリアルの区別をすることなく購買行動をしています。

中国のアリババが展開するHemaというスーパーでは、スマホ1つで全ての買い物が完結します。注文した商品も希望すれば自動的に自宅に配送され、決済も全てスマホ決済です。こうした取り組みは日本でも*「店舗DX」として注目され、UNIQLOやイオンなどが取り組み*をしています。

こうして世界はデジタル化に向けて大きく動いていますが、デジタル化が当たり前になると、その次の時代が訪れます。それを*「アフターデジタル」*と呼びます。**「アフターデジタル」では、顧客は製品やサービスに価値を見出すのではなく、体験に価値を見出すようになると言われています**。

すなわち、UXであり、その先にあるCXが重要になります。**DXは単なるデジタル化ではなく、デジタルを用いてUXやCXの価値を高め、顧客に支持され、愛される企業を目指すこと**なのです。

これからは製品やサービスの品質だけではなく、*顧客体験であるUXの質を高め、CXの実現が問われる時代に移行*していきます。これまでの顧客管理では、個人の属性を収集することに力を入れていました。性別・年齢・地域・趣味などの属性データを集めるために顧客カードを発行し、入会申込書のデータを入力していました。

今は、スマホに登録された会員カードやポイントカードが購買や決済と連動し、行動情報としてビッグデータに蓄積をされていきます。

顧客が店舗の近くに来れば、プッシュ通知でスマホに顧客が喜びそうなクーポンやセール情報を送り、自店に誘導することが可能になりました。*スマホを通じて顧客は便利で楽しい体験を何度もできるようになっています。これがUXです*。

このUXを実現することが企業の発展には欠かせません。そして、その後押しをするのがDXです。**DXは単なるデジタル化ではなく、UXやさらにはCXを実現するための手段であり、1つのステップ**だという認識を持つことが大切**です。

## ITエンジニアはUXを意識しよう

ここまでDXとUXの関係について説明してきました。そして、*UXはDX化の目的の1つ*だということがお分かりいただけたと思います。私たちITエンジニアは、ただ単に仕様に従ってシステムを開発すれば良いという時代は終わったのです。

**ITエンジニアは、UXを意識しながらシステムを開発する時代が訪れた**と考えましょう。なぜなら、*UXの得られないシステムは顧客に受け入れられなくなっている*からです。

Webエンジニアの皆さんはUIを意識してWebデザインをされているでしょう。確かにUIは重要です。顧客の目を引く・見やすい・操作性が良い・入力しやすいことは絶対条件でしょう。しかし、UIはそれで良いのかもしれませんが、UXはそれだけでは得られません。

そのサイトを*実際に利用してみて、何らかの感動や満足感が得られなければ、顧客は戻ってこない*かもしれません。より良いUXという付加価値を付けるには、**1度システム開発という立場を離れ、顧客目線ですべてを見ることです**。

例えば、以前は予約サイトなどで、誤入力をすると先頭から入力をし直さなくてはならないような作りのサイトがよく見受けられました。そんなサイトは仮にUIは良くとも、UXでは完全に失敗です。このサイトで誤入力を経験した顧客は2度とそのサイトを利用しないでしょう。

逆に、わずかな入力で簡単に予約が行えるようなサイトはまた利用しようと思うでしょう。その違いは、*目線が開発側や企業側にあるか、顧客側にあるかの違い*です。*UXは徹底した顧客目線が鍵*なのです。

### UXは顧客との価値の共有にある

*UIの場合*は、入力時のクリック回数や誤入力回数、入力時間などによって、*ユーザーがイメージした通りに操作しているかどうかが分かり、UIの良し悪しが判断*できます。

一方、UXは売上増加などの効果が見えてこないと、*UXの良し悪しが分かりにくい*という側面があります。ただ、*再訪問の率が上がればUXが良いという判断*はできるでしょう。

いずれにしても、*再訪問率が高ければそれが売上につながる可能性が高まります*。また常にUXを意識し、「顧客がどのような体験を期待しているのか」を想像しながら設計や開発を行えば、エンジニアはユーザーの属性、ユーザーのニーズについても深く考えるようになるでしょう。

小売業やサービス業では、顧客の喜びや感動が、自分の喜びだと感じる人が少なくありません。*ITエンジニアも、企業の目線ではなく顧客の目線で仕事をするようになると、次第に顧客の顔や表情が見えてきます*。**顧客と価値の共有ができた時、あなたはITエンジニアをやっていて良かったと思える**でしょう。

現代はDX時代と言われていますが、デジタルマーケティングやDX系の開発に関わっていると、DXと似た言葉としてUXやCXの文字をよく目にします。UXやCXとは何なのか、企業のDXにどのように関係しているのか、それらがどのような役割を果たすのかについて解説します。

DXは大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革と、企業の競争力を高めるために欠かせない取組みである

UXはユーザー(=顧客)が製品やサービスを通じて得られる体験のことで、UXはDX実現に向けた1つの鍵となっている

ITエンジニアはUXを意識しながらシステムを開発することが求められる時代となっている

いまさら人に聞けないDXとUXやCXの違い、それぞれの関係性についても徹底解説！

## 企業を変容させる5つのDX技術

**蛹が蝶になるような劇的変容（トランスフォーメーション）をビジネスで実現する**のが、DX（デジタルトランスフォーメーション）です。
企業がDXを達成する推進力となるデジタル技術には、代表的なものにAI・ビッグデータ・IoT・ICT・RPAなどがあります。

囲碁ソフトの実力はアマチュア初段クラスと言われてから10年もたたないうちに、囲碁AIはトッププロも太刀打ちできない怪物に育ちました。

ゲームの世界では人間同士が自分の知能で対戦するのがルールですが、ビジネスでは人工知能の力を借りるのは反則でありません。旧式のソフトしか持たない企業と最新のAIを備えた企業では、サービスの質・量・スピード・コストに大きな差が生じます。

とくに、自動車の自動運転を可能にするような**ディープラーニングの進化によって、AIのビジネス利用の地平が大きく広がりました。**画像認識による製品仕分け・ニーズ予測・マッチング予測・医療診断・デザイン・設計など、その利用範囲は多岐に及びます。

自動翻訳など、そのレベルがまだアマチュア初段クラスのものもありますが、自社のビジネスで適切なシーンにAIを活用することで、企業はトラスフォーメーション（様変わり）する可能性があります。

コンピュータの処理能力の飛躍的な向上とAIの技術を組み合わせることで、ビッグデータの利用が可能になりました。

週間天気予報が驚くほど正確で、2～3ヶ月スパンの長期予報もそこそこ当たるのは、ビッグデータを有効利用しているからです。さらに、ビール会社は天候予測を含めたさまざまなビッグデータを用いて、夏のビール需要を予測して生産します。

従来は混沌・カオスでしかなかった膨大な非定型・非構造化データを、*volume（量）・velocity（頻度）・variety（多様性）という3つのVを軸に、リアルタイムで構造化し、解釈可能なものにする*のがビッグデータ処理技術です。

### IoT（モノのインターネット）

家電にマイコンが内蔵されるようになったのは1980年代ですが、そのマイコンがインターネットに接続されたのがIoT（Internet of Things）です。

象印は電気ポットにIoTを装備することで、実家（高齢者世帯）のポットの利用状況から離れて暮らす子どもが親の安否確認ができる「みまもりホットライン」を提供しました。ドローン撮影とインターネットを連結したIoTは、土木工事の測量現場から測量技師の姿を消し去りつつあります。

モノ・センサー・ネットワーク・アプリケーションの4つの要素で構成されるIoTは、**「モノ」の用途、操作性を劇的に変え、消費者のライフスタイルをも変える力があります。**自社の製品、サービスをIoTの視点から構想し、提供することでDXを実現することが可能です。

### ICT（情報・コミュニケーション技術）

コロナ禍でリモートワークやオンライン授業を可能にしたのが、ICT（Information and Communication Technology）です。

SNSが個人のコミュニケーションを様変わりさせたように、ビジネスでもSlack（スラック）・Chatwork（チャットワーク）・Microsoft Teams（マイクロソフトチームズ）などのICTシステムが、企業のコミュニケーションを変容させつつあります。

ソフトウェア開発におけるプロジェクト管理ツールはもちろん、**営業活動や建築現場もICTによる変革の波の中に**あります。

### RPA（ホワイトカラー業務のロボット化）

RPA（Robotic Process Automation）とは、**総務・経理・営業管理などのホワイトカラー業務をロボットに代行させるデジタル技術**です。もっともRPAが進んでいる業種にコールセンターの自動チャットシステムがあります。

RPAには、定型業務・単純作業をさせるクラス1、データの収集・分析をさせるクラス2、業務プロセスの改善や意思決定までさせるクラス3などのレベルがあります。

クラス3はまだ理念的な段階ですが、人口減少による労働力不足が確実に到来する日本社会ではRPAが企業の命運を握る可能性があります。

## 企業がDX技術の選択に迷い、意志決定できない理由

DXを駆動するデジタル技術が日々進歩する中で、多くの企業が具体的なDX施策に踏み切れない段階にあります。その理由は**「自社にとってのDX」を構想する人材を欠き、実施体制を作れない**ことにあります。

### 中堅企業の7割以上が「検討中」または「検討の予定」

「*2025年の崖*」で経済産業省に尻をたたかれるまでもなく、企業はDXをできるだけ早く推進したいと思っています。（2025年の崖 : 経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」で使用された言葉、あらゆる企業は2025年までDXを達成しないと、国際競争力を失って失墜するとされる）

しかし、大企業を除く多くの企業が、DXに一歩も踏み出せない状態にあります。（財)日本能率協会の2020年の調査によると、従業員300人以上3000人未満の**中堅企業でも「DXを推進中」は24.8％で、「取り組みを検討中」と「これから検討する予定」が70％以上もあります。**従業員300人未満の中小企業にいたっては「DXを推進中」は15.2%にすぎません。

### 何をするのが自社にとってのDXなのかが分らない

AIやIoTなどのDX技術そのものは専門家の手を借りれば導入・利用することが可能ですが、*どんな技術が自社のDXを可能にするのかは、外部の専門家に聞くだけでは分りません。*

企業に不足しているのはDX技術そのものよりも、**技術とビジネスの結びつきを構想する人材**です。成功したスタートアップ企業のように経営トップがそのような人材ならベストですが、一般企業では望めません。

トップではなくても、内部に自社ビジネスとDX技術に詳しい人材がいて、その人を中心にDX推進体制を組織することが「これから検討を予定している」状態を抜け出すためにぜひ必要です。

中小、中堅企業がDXに踏み出せない理由として、レガシーシステムからの移行などにともなう巨額の予算が足かせになっていることが挙げられていますが、その前に**デジタルによってトランスフォーメーションした自社のビジネスモデルを描けないことが根本的な問題**と言えます。

## DXに向けた企業の選択とは「技術の採用」ではなくUX（顧客体験）志向への転換

DXを「どのようなデジタル技術を採用するか」の課題と捉えると、いつまでたっても「検討中」の看板を外すことはできません。

業務を効率化するテクノロジー、生産コストを下げるテクノロジーという発想から、**優れた顧客体験（ユーザーエクスペリエンス）を実現するテクノロジー**という発想に転換することが必要です。

### DXに向けた経営戦略はUX志向から生まれる

DXには明確な経営戦略が欠かせないと言われますが、経営戦略の基礎になるのは優れたUXの実現を志向する経営マインドであり組織文化です。

DXに成功した企業の事例を参考にするときは、**成功企業がどのデジタル技術を採用したかではなく、顧客に受け入れられるどのようなUXを提供したか、そのニーズをいかに発見あるいは発明したかということに注目すべき**でしょう。

スマホと家電の連携から生まれるニーズ、所有からシェアリングへの価値観の変化から生まれるニーズなど、*自社の製品、サービスを「新しいUXの創造」という観点から見直す*ことが必要です。自社にトランスフォーメーションを起こすのは、顧客体験にトランスフォーメンションを起こすような製品やサービスなのです。

## ITエンジニアがDX人材として活躍するために必要なこと

「2025年の崖」を目前にした企業の多くがIT人材の不足を嘆いていますが、企業が求めるDX人材とは、プログラマーやSEなどのIТエンジニアではありません。

もちろんシステム開発にプログラマーやSEは欠かせませんが、いま企業が求めているのは、**ビジネスとIТ技術の結びつきを構想し、主導するDXプロデューサー**です。

若いエンジニアがキャリアの先にDXプロデューサーを目指すとしたら、まずAIエンジニアやビッグデータサイエンティスト、データサイエンティストなどを目指す道が考えられます。しかし、それが終着点ではなく、顧客・ビジネス・業界環境についての深い理解と、組織をけん引するマネジメント力、利害関係者を調整する交渉力を身につけなくてはなりません。

これは*将来的な課題というより、現在行っている業務の中で意識して養っていきたい能力*です。プロジェクトの要件定義の中にもビジネスを理解するヒントがあり、チーム運営の中にもマネジメント力や交渉力を身につける機会があります。このような機会を通じて、広い意味でのビジネスパーソンとしての能力、力量を養っていきましょう。

DXを実現するには、製品・サービスの特性に合わせたデジタル技術の採用が必要です。この記事では、DX推進の要となるAI・IoT・ビッグデータなどの5つのデジタル技術をご紹介し、その選択の際に企業が考慮すべきポイントについて解説します。

企業を様変わりさせるデジタル技術には、AI・IoT・ビッグデータ・ICT・RPAがある

どの技術を採用するかで迷う前に、DX人材を中心に推進体制を組織する必要がある

DXを成功させるカギは、技術の選択ではなく、顧客体験を重視する企業マインドの醸成である

DXの推進力となる5つのデジタル技術と、企業の適切な選択方法

*DX*とは、*デジタルトランスフォーメーション*（Digital Transformation）の略です。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授Erik Stolterman氏によって提唱されました。*経済産業省*は「**DX推進ガイドライン**」において、DXを以下のように定義しています。

「*企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのもの・組織・プロセス・企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。*」
引用：[経済産業省 DX推進ガイドライン](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004.html)

現在*働き方改革*が求められており、*人手不足の解消*や*効率的な人員活用*が求められています。*デジタルを活用*することで、**企業のさらなる成長が期待**されています。DXが進むことで、以下の変革が進んでいくことが期待できるでしょう。

・*行動変容*
　リモートでの勤務体系や、リモートによる販売・接客・カウンセリング等の増加
・*モノのデジタル化*
　メディアのデジタル化、レンタルからストリーミング送信への転換、電子書籍の増加
・*知識や経験の活用*
　SNSを活用した情報発信やコンサルティング、ナレッジワーカーの増加
・*プロセス変革*
　物理的な業務の削減、例として承認フロー見直し、定型業務自動化

### 政府系機関のDX実現に向けた取り組み

政府系機関では、DXの実現に向けて相互に施策を連携し取り組みを強化しています。具体的に、*情報処理推進機構（IPA）*ではDXの実現に向けた取り組みの中で、既存システムのデジタル化のための*分析手法*を公開しています。**官庁系システム・民間システム問わず参考にできる**情報です。
参考：[情報処理推進機構 DXの実現に向けた取り組み](https://www.ipa.go.jp/files/000080851.pdf)

*政府CIOポータル*では、 *デジタル・ガバメント実行計画*を公表しています。本計画ではデジタル庁発足に伴い、*デジタル・業務改革*を念頭に**現行業務の見直しを図る**ものです。同様に、*行政サービス*においても**デジタルの活用を強く求めています**。
参考：[政府CIOポータル デジタル・ガバメント実行計画](https://cio.go.jp/digi-gov-actionplan)

*経済産業省のDXレポート*では、「*2025年の崖*」という刺激的なタイトルが書かれています。「2025年の崖」とは、現行のままDXが実現できない場合2025年以降、現行の約3倍となる**最大年間12兆円の経済損失**が生じる可能性をまとめたものです。対策として、*現状の見える化*・*ガイドライン策定*・*コストとリスク低減*・*システム契約方法の見直し*・*DX人材の育成と確保*が骨子となっています。
参考：[経済産業省 DXレポート](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.html)

*自由民主党 「令和」時代・経済成長戦略*は、*第4次産業革命の成長目標達成*のために、*デジタルガバメントの推進*・*ICT活用による農林水産業の成長産業化および自動走行の推進*・*ESG投資*を柱としたものです。
参考：[自由民主党 「令和」時代・経済成長戦略](https://jimin.jp-east-2.storage.api.nifcloud.com/pdf/news/policy/139537_1.pdf?_ga=2.39613158.497346841.1558434012-1304618666.1558434012)

以上の検討状況から**政府および政府系機関全体がDX推進に舵を切っている**ことが分かります。

### DX推進における課題と現状分析

DX推進のために、産業界での対応状況とその現状課題が分析されています。

*経済産業省の産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進*では、*情報処理推進機構（IPA）のDX推進指標 自己診断結果 分析レポート*の内容を議論していることが書かれています。*情報処理推進機構（IPA）のDX推進指標 自己診断結果 分析レポート*は、**約300社の自己診断結果をまとめたもの**です。

分析レポートによると、*素材や機械系製造業*の回答が多く見られます。デジタル化しやすい業種からDXの進展が見られると考えられます。同様に、*グローバル企業および大企業*がよりDXに積極的であることが分かります。
参考：[経済産業省 産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進](https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/dx/dx.html)
参考：[情報処理推進機構 DX推進指標 自己診断結果 分析レポート](https://www.ipa.go.jp/ikc/reports/20200528.html)

### 政府情報システムの方針は？

2018年6月に政府が発表した、*政府情報システムにおけるクラウドサービスの利用に係る基本方針*では「*クラウド・バイ・デフォルト原則*」が表明されています。具体的には、**クラウドサービスの利用を第1候補とする**ことが明記されています。そのため、*デジタル・ガバメント推進標準ガイドラインのクラウド利用方針に従い*、*システム化が順次進んでいます*。
参考：[内閣官房IT総合戦略室 政府情報システムにおけるクラウドサービスの利用に係る基本方針（案）](https://www.kantei.go.jp/jp/singi/it2/cio/dai77/sankou.pdf)

「*クラウド・バイ・デフォルト原則*」といっても、どこのクラウドサービスでも問題ないわけではありません。クラウド利用方針にしたがったクラウドサービス事業者が選定されます。

*政府CIOポータルの第2期政府共通プラットフォームにおける、クラウドサービス調達とその契約に係る報告書*によると、*AWS*が選定され**クラウドサービス調達の仕様書はAWS利用を前提**とした仕様化が進んでいます。
参考：[政府CIOポータル　第2期政府共通プラットフォームにおける クラウドサービス調達とその契約に係る報告書](https://cio.go.jp/node/2704)

DX推進は、政府系システムの「*クラウド・バイ・デフォルト原則*」により*デジタル・ガバメント化*が進んでいます。*関連団体および民間企業*でもその採用が進んでいます。特に、*政府系システムおよび行政サービス*の実績を伸ばしている**AWSの事例が圧倒的に増えてきています**。以下のいくつか事例を挙げておきます。

### DXにおけるAWSのクラウドサービス事例

・**LINE DX Program with AWS**
LINE APIをAWSクラウドサービスに活用するオンライン・オフラインのユーザー体験の提供を開始しています。
参考：[LINE 「LINE DX Program with AWS」の提供開始](https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2020/3282)

・**情報処理推進機構（IPA）による先進事例としてAWSが認定**
情報処理推進機構（IPA）によりAWSのパフォーマンス効率と運用性が高い評価を受けています。
参考：[AWS DX（デジタル・トランスフォーメーション）の加速に向けた、情報処理推進機構による先進事例認定](https://aws.amazon.com/jp/blogs/news/aws-dx/)

・**内閣官房・総務省によるクラウドサービス調達のクラウドサービス事業者選定**
内閣官房・総務省によるクラウドサービス調達のクラウドサービス事業者選定結果として、AWSが前提のクラウドサービス調達をする向け開示されています。
参考：[AWS 第2期政府共通プラットフォームにおけるクラウドサービス調達とその契約に係る報告書」解説](https://aws.amazon.com/jp/blogs/news/cas-mic-seifu-kyotsu-platform/)

・**デジタル・ガバメント実行計画のよるAWS利用**
デジタル・ガバメント実行計画では、デジタル庁の創設・Gov-Cloud・自治体共通SaaS・公共サービスメッシュの構築が閣議決定されました。政府系システムはクラウドサービス事業者としてAWSを活用しますので、今後さらに事例が増えていくでしょう。
参考：[AWS 「デジタル・ガバメント実行計画」解説](https://aws.amazon.com/jp/blogs/news/digital-government-plan-2020/)

### DXを支えるAWSのアーキテクチャ

*AWSのアーキテクチャ*が高い支持を得られているのは、*クラウド設計者*の必要とされる*検討要素を評価*し、**将来的な拡張を設計に反映することができる**からです。そのフレームワークを*AWS Well-Architected*と呼びます。AWS Well-Architectedでは、*運用効率・セキュリティ・信頼性・パフォーマンス効率・コストの最適化*を柱に**フレームワーク**が設定されています。
参考：[AWS Well-Architected](https://aws.amazon.com/jp/architecture/well-architected/?wa-lens-whitepapers.sort-by=item.additionalFields.sortDate&wa-lens-whitepapers.sort-order=desc)

## DXを推進するためにAWSを有効活用しましょう

*DX*は現在、*グローバル企業*を中心に大企業での採用が増加しています。同時に、民間のみならず政府系システムにおいても「クラウド・バイ・デフォルト原則」により*クラウドサービス化*がされてきています。*クラウドサービスの事業者*は**AWSが中心的な存在**となっており、今後もその傾向は変わらないでしょう。ぜひ*AWSの特徴*を理解し、クラウド活用の流れに沿った**システム設計を進めましょう**。

DXではデジタルを活用したビジネス変革による事業拡大が期待されています。DXで利用されるインフラはクラウドサービスが多く、その中でもAWSは採用が相次いでいます。ここでは政府のDXへの取り組みから見えてくるAWSの特徴とその事例を紹介していきます。

DXはデジタル技術を活用し、ビジネス変革により競争優位性を確立することを指します

政府系機関では協調してDXを推進する取り組みを進めています

政府系機関のクラウドサービス調達仕様書はAWS利用を前提に作成されており、事例が増えています

DXでの活用が進むAWSの特徴は？AWSのクラウド事例を解説！

*働き方改革*で我々の働き方が変わってきています。それを推進する考え方で、*DX*があります。

DXとは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略です。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授 Erik Stolterman氏によって提唱されました。経済産業省においても*「DX推進ガイドライン」*においてDXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、*データとデジタル技術を活用*して、顧客や社会のニーズを基に、*製品やサービス、ビジネスモデルを変革*するとともに、**業務そのもの・組織・プロセス・企業文化・風土を変革**し、競争上の優位性を確立すること。」
引用：[経済産業省 DX推進ガイドライン](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004.html)

DXとは？その意味と日本の現状、DX推進の障壁となる要因を分かりやすく解説！

*Society 5.0*とは、DXと並んで内閣府により提唱されている科学技術政策です。その中で*Society 1.0*を狩猟の社会、*Society 2.0*を農耕の社内、*Society 3.0*を工業の社会、*Society 4.0*を情報の社会としています。

そして、*Society 5.0*を新たな社会として定義し、IoT・AI・ロボットその他のイノベーションを活用した高度な情報社会を実現するものとして定義しています。この中で提唱されている技術は*DXで求められる技術*であり、DXの人材は**社会を支える技術者**と言えるでしょう。
参考：[内閣府 Society 5.0](https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/index.html)

### DXで想定されている先端IT技術は？

情報処理推進機構によるとDXを支える技術として、以下のテクノロジー領域が定義されています。
・*データサイエンス* 　　　　（データ分析のビジネス活用）
・*AI・人工知能* 　　　　　　（ビッグデータの分析と自動化への適応）
・*IoT*　　　　　　　　　　   （データの収集と活用）
・*デジタルビジネス／X-Tech*（DXを活用したビジネス化）
・*アジャイル開発／DevOps*  （先端開発手法）
・*AR／VR*  　　　　　　　　 （仮想空間の体感とビジネス化）
・*ブロックチェーン*  　　　　（安全なビジネス取引と活用）
・*自動運転／MaaS*  　　　　 （自動運転とサービス化）
・*5G* 　　　　　　　　　　   （高速データ通信による適応領域の拡大）

ここで挙げられている技術はこの数年市場が急拡大しているテクノロジー領域となり、*相互に技術を活用し*て**新しい市場を形成**することも期待されています。

アジャイル開発の特徴、メリット・デメリット、DXとの関係など

IoTエンジニアとは？気になる年収や将来性を解説！

情報処理推進機構（IPA）ではIT人材白書において、DXを支える人材を概ね以下の分類で整理しています。
・*プロジェクトマネージャー*
・*ビジネスデザイナー*
・*テックリード*
・*データサイエンティスト*
・*先端技術エンジニア*
・*UI／UXデザイナー*
・*エンジニア／プログラマー*
参考：[情報処理推進機構 IT人材白書](https://www.ipa.go.jp/jinzai/jigyou/about.html)

同様に*情報処理推進機構(IPA)*ではDXに関連して**攻めのIT投資**を支えるスキルを*ITSS+*にまとめています。新しいIT人材への転換や学び直しについて整理されたものです。ご一読をおすすめします。
参考：[情報処理推進機構 ITSS+（プラス）・ITスキル標準（ITSS）・情報システムユーザースキル標準（UISS）関連情報](https://www.ipa.go.jp/jinzai/itss/itssplus.html)

### DXにおけるプロジェクトマネージャーとは？

*プロジェクトマネージャー*は、ITシステムを設計・開発・構築するにあたり、想定した日程とプロセスにおいて*工程を高品質かつ経済的*に進めることが求められます。DXにおいてもプロジェクトマネージャーは、DXやデジタルビジネスの実現を主導する**リーダー格の人材**が担当します。

適性としては変革課題を持っており、課題設定力がある人・ビジョンを提唱し行動のある人が求められます。

PMとPLの役割の違いとは？ ―若手エンジニアの疑問にスッキリ回答―

### DXにおけるビジネスデザイナーとは？

*ビジネスデザイナー*とは、新規事業を推進するために仕組みを作る人のことです。DXにおいてはデジタルビジネスの検討が必要ですので、**企画・立案・推進を担う**人材として期待されています。

適性としては、ビジネスと技術の両方に明るい人材が望ましく、特にビジネスをよく理解して自発的に行動し、チャレンジできる人材が求められるでしょう。

### DXにおけるテックリードとは？

*テックリード*とは、プロジェクトや製品開発を**技術で支えるリーダー**を指します。DXでは*デジタルビジネス*に関するシステムの*設計から実装*ができる人材でアーキテクト並びにエンジニアチームのリーダーが想定されます。技術に詳しいため、社内から技術に詳しいエンジニアの人選や、外部から技術に詳しい人材を採用するケースが多いです。

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