デジタル化とは、**業務や仕組み、手段などにITや通信ネットワークなどのデジタル技術を取り入れることです。**具体的には、これまで紙などを用いた伝達や手続きを、コンピュータやネットワークを介してデジタル化した情報を取り扱う手法に移行することを意味します。

デジタル化には以下のような種類があります。まずは、デジタイゼーションを進め、次にデジタライゼーションでビジネスプロセスを改革し、さらにはDX化で企業の改革し競争優位を確立するという流れになります。

*▪ デジタイゼーション（Digitization）*
アナログや物理的なデータをデジタルデータに変換することです。

*▪デジタライゼーション（Digitalization）*
デジタル技術を用いてビジネスモデルを変革させ、新たな価値を生み出すことです。

*▪デジタルトランスフォーメーション「DX」（digital transformation）*
ビッグデータやAI、IoTなどのデジタル技術を活用した業務プロセスの改善に加えて、製品やサービス、ビジネスモデルそのものを変革し、組織や企業文化をも改革して、競争優位を確立することです。

【参考】：[デジタル化の現状と課題｜総務省](https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd110000.html)
【参考】：[DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～（サマリー）｜経済産業省](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_01.pdf)

## デジタル化の概要とその目的

ここでは、デジタル化とは具体的にどのようなことを指すのか、*デジタル化は何のために行うのか、その目的について解説します。*

**デジタル化は、アナログや物理的なデータをデジタルデータに変換するプロセスのことです。**具体例としては、紙の文書をスキャンして電子ファイルに変換したり、アナログ音楽をデジタルフォーマットに変換したりすることが含まれます。

*デジタル化は、情報の保管や共有、検索を効率化し、ビジネスプロセスを改善するために重要な要素です。*

日本ではいつからデジタル化が始まったのでしょうか。総務省の資料では1995年頃とされており、インターネットの急速な普及がきっかけです。現代では中学生が授業でデジタル化を習うほどに、デジタル化は一般化しています。

【参考】：[我が国におけるデジタル化の歩み｜総務省](https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/pdf/n0000000.pdf)
【参考】：[中学校技術・家庭科（技術分野）情報のデジタル化｜文科省](https://www.mext.go.jp/content/20210609-mxt_kyoiku01-000015513_gijutsu_jg4.pdf)

デジタル化の目的は主に3つあり、**業務プロセスの向上、コスト削減、アクセス効率の向上などが挙げられます。**

*▪業務プロセスの効率向上：*
デジタル化により、手作業や紙ベースの業務を合理化、自動化して生産性を向上させることができます。例えば、紙の名簿をExcel等で管理することも業務プロセスの向上に役立ちます。

*▪コスト削減：*
デジタル化によるデータ化を図ることで、紙や物理的な媒体の使用を減らすことが可能となり、保管コストや運用コストを削減できます。

*▪アクセス効率の向上：*
デジタルデータはネットワークがあれば、どこからでもリモートアクセスできるため、情報アクセスや利用の柔軟性を高められます。

デジタル化について理解したところで、デジタル化の応用ともいえるDX化の概要及びその目的について確認してみましょう。

デジタルトランスフォーメーション（DX）は、ビジネスモデルやプロセスをデジタル技術を活用して変革する取り組みを指します。**DXは単なるデジタル化とは異なり、それを応用・発展させたものであり、**ビジネスの根本的な変革を促進します。**

DXとは？その意味と日本の現状、DX推進の障壁となる要因を分かりやすく解説！

DX化の目的としては、**新たな価値の創出、競争力の強化、顧客エクスペリエンスの向上など3つが挙げられます。**

*▪新たな価値の創出：*
DXは新たなビジネスモデルやサービスを生み出し、顧客に新たな価値を提供します。

*▪競争力の向上：*
DXにより、企業は迅速に変化に適応でき、競合他社に対して優位性を持つことができます。

*▪顧客エクスペリエンスの向上：*
DXは顧客との接点を改善し、顧客満足度を向上させます。

【参考】：[ DXレポート2 中間取りまとめ（サマリー）｜経済産業省](https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201228004/20201228004-1.pdf)
【参考】：[DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術｜IPA](https://www.ipa.go.jp/publish/wp-dx/qv6pgp0000000txx-att/000093705.pdf)

DXの取組事例に学ぶDX成功のポイントとITエンジニアへの期待

## デジタル化のメリットと進め方

デジタル化を行うことで、どのようなメリットが得られるのかについて確認した後、デジタル化の進め方について解説します。

デジタル化には様々なメリットが期待されますが、**主に次の5つのメリットが挙げられます。**デジタル化を進める際には、主にどのようなメリットを狙いとするのか明確化しておくと効果測定がしやすくなります。

*1. 業務効率化と生産性向上：*
デジタル化により、紙ベースの業務を効率的に処理できます。例えば、データの保管や検索が容易になり、人手不足を解消できます。デジタル技術を活用した業務改革は、全社的な生産性向上につながります。

*2. データの保管・検索が容易になる：*
デジタル化により、資料の保管場所が不要になり、情報の追加や管理が簡単になります。過去の資料や処理履歴を検索しやすくなります。

*3. ペーパーレス化やIT化につながる：*
ペーパーレス化は環境への配慮にもなります。デジタル化により、詳細なデータ分析が可能になり、サービス品質の向上や新たなビジネスモデルの構築に取り組めます。

*4. 情報共有がしやすくなる：*
デジタルデータの共有により、ナレッジの共有がスムーズになり、業務の属人化を防げます。ビジネスチャットツールを活用することで、気軽に情報を共有できます。

*5. リモートワークの推進につながる：*
デジタルデータは場所を問わずアクセスできるため、働き方の多様化や緊急事態下での事業継続に役立ちます。

デジタル化には様々なメリットが期待できる反面、以下のようなデメリットがあります。それらがリスクとなる可能性がありますので、**デジタル化を進める前に、デメリットの解決策、回避策を講じておきましょう。**

*1. コストがかかる：*
既存システムの刷新や新たなITツールを導入するために新たな費用がかかります。また導入する上ではIT人材の確保も必要です。それらのコストをきちんと把握し、費用対効果を明らかにしておくことが求められます。

*2. すぐ結果につながらない場合がある：*
DX化を進めるには長期的な視点で取り組む必要があります。DX化は成果を得られるまでに時間が掛かる場合がありますので、即時の成果を求めるあまり、挫折や中止とならないよう、中長期で考えることも必要です。

*3. 組織風土が変わってしまう：*
DX化によって業務のプロセスが大きく変わり、組織の役割が変わり、組織の文化や風土まで変化することがあります。伝統的な組織風土を維持したい場合にはデメリットとなってしまう場合があります。

デジタル化を進める際には、いくつか留意すべきことがあります。**最低限留意すべきことを4つ挙げますので、どれか1つでも欠けることがないように計画的に進めましょう。**

*1. 現状の課題と目的を把握する：*
最初にデジタル化を行う組織内にはどのような業務があるのかを明確にしておきまましょう。デジタル化が難しい、デジタル化の効果が得にくい業務は後回しにし、効果が得やすい業務にフォーカスして、業務課題とデジタル化の目的を明確にしておきましょう。

*2. システム・ツールを選定する：*
課題解決に必要なシステムやツールを選定します。1から設計、開発する場合もありますが、市販のパッケージやツールで簡単にデジタル化を図れる場合もありますので、システムやツールの選定に当たっては、いくつか候補を挙げながら比較・評価しましょう。

*3. セキュリティ対策を行う：*
デジタル化を進めると、紙や媒体が電子データになることで、情報漏洩などのセキュリティリスクが高まる場合があります。特にクラウドやインターネット環境を利用する場合は万全のセキュリティ対策を講じましょう。

*4. 導入効果の測定・見直しを行う：*

デジタル化を進めた後は、その導入効果について定量的に把握、評価しましょう。作業時間の短縮、保管コストの削減、データアクセスのスピードアップなど、定量的に把握し、計画と差異がないか、モニタリングを行います。

DXの推進力となる5つのデジタル技術と、企業の適切な選択方法

## DX化に向けたデジタル化の事例

ここでは、**DX化に向けた取り組みについて、主に地方自治体の取り組み事例を挙げていきます。**

【参考】：[自治体DXの推進｜総務省](https://www.soumu.go.jp/denshijiti/index_00001.html)
【参考】：[「自治体DX推進参考事例集」の策定｜総務省](https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01gyosei07_02000152.html)

*1. 愛媛県・市町DX協働宣言：*
愛媛県と市町が協働でデジタル技術を活用し、住民本位で地域課題を解決するため「愛媛県・市町DX協働宣言」が行われました。業務効率化や行政サービス向上、データ利活用、高度デジタル人材のシェアリングなどを推進しに取り組んでいます。

【参考】：[デジタルシフト推進課｜愛媛県](https://www.pref.ehime.jp/h12110/h12110.html)

*2. 埼玉県上里町：*
新型感染症の影響がきっかけで、DXの緊急性が高まり、DXを通じて、行政手続きの効率化や住民サービスの向上を目指しています。特にBPR（業務改革）の視点でテーマを絞って工程表を作成し、着実な取り組みを進めています。

【参考】：[デジタル行政の推進について｜上里町](https://www.town.kamisato.saitama.jp/5601.htm)
【参考】：[上里町の自治体DX推進において目指す姿（ビジョン）｜上里町](https://www.town.kamisato.saitama.jp/secure/12095/kamisato_dx_policy.pdf)

*3. 福井県あわら市：*
若手職員に限定せず「自薦」でDX推進員を公募しDX化を推進しています。テーマとしては生活のDX、産業のDX、教育のDX、行政のDXに取り組んでいます。

【参考】：[DX推進基本計画の策定｜あわら市](https://www.city.awara.lg.jp/mokuteki/life/life20/p013617.html)

*4. 神奈川県横浜市：*
横浜市は、パブリックコメントを募集し、市民の意見に基づいて「横浜DX戦略」を策定しました。この戦略に基づいてデジタル化を通じて、市民の生活向上や行政サービスの効率化、データ利活用、高度デジタル人材のシェアリングなどを推進しています。

【参考】：[横浜ＤＸ戦略について｜横浜市](https://www.city.yokohama.lg.jp/city-info/gyosei-kansa/yokohamadx/dx-strategy/dx-strategy.html)

*5. 広島県：*
広島県は県と市町が共同で情報システム人材を採用・育成・活用する新たな枠組み、「DXShipひろしま」を構築しています。この枠組みでDXを推進し、デジタル人材を各分野に配属して全県的なDXを加速させています。

【参考】：[情報システム人材の確保・育成について～「ＤＸＳｈｉｐ（デジシップ）ひろしま」の構築｜広島県](https://www.pref.hiroshima.lg.jp/soshiki/266/dxship-r4.html)

## DX化を目指してデジタル化を

デジタル化は、業務や仕組み、手段などにITや通信ネットワークなどのデジタル技術を取り入れることです。*デジタル化には「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」、さらには「DX：デジタル・トランスフォーメーション」があります。*

デジタル化とDXの違いは、デジタル化はDXを実現するための「手段」であり、DXは全体戦略としてビジネスを変革する点です。これらの違いをよく理解した上で、どのようなデジタル化を進めていくのかを明らかにし、最適なデジタル化を目指しましょう。

DX推進が捗らない企業が、喉から手が出るくらいに欲しいIТ人材とは

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デジタル化とは、アナログ中心だった業務をデジタルを活用した業務に変えることを意味します。デジタル化にはいくつかの種類があり、その1つがDX化です。この記事ではデジタル化とDX化の違いについて、その概要や目的、事例などについて解説します。

デジタル化には、デジタルイゼーションとデジタライゼーション、DXの3種類がある

デジタル化は業務効率化、データの検索性向上、ペーパレスや情報共有などのメリットがある

デジタル化は業務効率化のみならず、DX化によって企業文化や組織の変革、競争優位を実現する

デジタル化とは？DXとの違いや目的、アプローチ方法を解説

（財）日本能率協会が2020年7月～8月に行なった調査「日本企業の経営課題2020」によると、**「DXを推進中」と答えた企業は、全体の28.9％**でした。（全国の企業5000社に調査票を郵送して532社が回答）

### 大企業の約半数がDXを推進中だが、中堅・中小企業では3割未満

同調査では7割以上の企業がまだDXに着手できていないことになりますが、これを企業規模別にみると、DXを推進中の企業は大企業（従業員3000人以上）で51.1％、中堅企業（300人以上3000人未満）で24.8％、中小企業（300人未満）で15.2％となっています。

大企業では5割以上がDXを推進中ですが、**中堅以下の企業では大きく立ち遅れている**ことが分かります。

### 「取り組みを検討中」と「これから検討する」が合わせて59.8％

DXへの「取り組みを検討中」と答えた企業は28.4％、「これから検討する予定」と答えた企業は31.4%でした。

「これから検討する予定」を企業規模別に見ると、大企業が10.73％・中堅企業が35.38％・中小企業が43.2％です。特に、**中堅企業・中小企業でまだ検討段階にも入っていない企業が多い**ことが伺えます。

経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」では、「企業は2025年までDXを達成しないと、国際競争力を失って失墜する」と警鐘を鳴らしています（*2025年の崖*）。しかし、DXは期待されるほどには進捗していません。その理由はどこにあるのでしょうか。　

### DX推進における課題として「人材不足」をあげた企業86.5％

上記の調査では、DXを推進する上で最も多くの企業が課題と感じているのが「人材不足」です。その次に多かったのは「DXに対するビジョンや経営戦略、ロードマップが明確に描けていない」で、77.7％でした。

以下、「具体的な事業への展開が進まない…76％」「社内関係部署の連携が十分にできていない…68.6％」「経営資源の投入が十分にできていない…67.5％」と続いています。

**最大の課題である人材に加えて、戦略・具体的事業展開・社内の連携など、本質的かつ難しい課題がある**ことが分かります。

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？求められる人材を解説！

### デジタル化からDXへの「戦略」を相談できる人がいない

企業がDXを推進する上で課題と感じている「人材不足」と「経営戦略を描けない」には深い関係があります。経営者は「DXというものが必要らしいが、我が社では何ができるのか」という悩みを相談できる人がいません。

既存のビジネスモデルにデジタル技術を援用して効率化する*デジタイゼーション*なら、ITベンダーに相談することも可能です。さらに一歩進んで、デジタル技術でビジネスプロセスも変革して新しいビジネスモデルを創る*デジタライゼーション*も、不可能ではありません。

しかし、デジタル化による企業の変容（さま変わり）を目指す*デジタルトランスフォーメーション（DX）*は、簡単にアウトソーシングすることはできません。**デジタライゼーションを超えたDXが何かは企業によって異なり、まさに企業理念に基づく企業戦略によって策定されなければいけない**からです。

経産省も「DXレポート」で、DXには顧客や市場の「破壊的な変化」に対応するために内部エコシステム（組織・文化・従業員）の変革が不可欠だとしています。

DX推進を「検討中」や「検討する予定」の企業が多いのも無理はありません。経済産業省に催促されてもそう簡単には始められないのです。「我が社もAIを使って何かできないか」というような発想で検討会議を重ねても、なかなか具体化していきません。

### ベンダーへの依存がもたらした内部蓄積の不足

2020年にデル・テクノロジーズが行なった「第2回デジタルトランスフォーメーション（DX）動向調査」によると、従業員1000人以上の企業でも「ITベンダーがいないと全く回らなくなる」が24.9％、「ITベンダーがいないと今後のITの計画が立たない」が38.8％と、ベンダーへの強い依存があることが分かりました。

部分的なデジタライゼーションなら別として、**DXの推進にはノウハウが内部蓄積されず人材が育たないベンダー依存の状態では「手の付けようがない」**のは仕方ありません。

### DX推進のお荷物になるレガシーシステム

現在の日本で、ある程度のデジタル化がなされていない企業はありません。しかし、その**既存システム（レガシーシステム）と新システムの調和**は、DXを推進する上で最も厄介な問題です。

各部署が必要に応じて作ってきた「部署ごとに最適化された」既存のITシステムを統合しようとすると、各所で「ブラックボックス」が露呈し、システム同士の連携が困難になります。解決するためには膨大な人手と費用を費やさなければなりません。

このようにDXは、企業にとって*始めるのが難しく、進むに困難な課題*です。それを担う人材が内部にいなくては一歩も進まないと言ってもよいでしょう。

## DX推進のために企業が求めるエンジニアとは

DXの推進では、ITスキルに加えて企業理念や自社の顧客を理解してサービスを革新行なうビジネスマインドを持ったエンジニアが求められています。

### AI、データ分析の知見とビジネスマインド

ビジネスシーンに特化したSNSであるLinkedInに、次のような投稿がありました。

政府も企業も人材も「DX」 | LinkedIn

「日本IBMが中途採用するのは、顧客企業のDXを推進できる人材だ。情報システムやクラウド、人工知能（AI）などの知識を持ち、事業変革や新サービスを顧客企業と共同で考案していく。って、そんな人材日本に1000人もいるのかしら…」

企業だけでなく、コンサルティングファームや日本IBMのような大型ベンダーがDX推進のために求めているエンジニア・IТ人材は、投稿者が言うように

●システム構築ができる*ITエンジニア*
●ディープラーニングやビッグデータを扱える*AIエンジニア*
●データ分析とマーケティングに精通した*データサイエンティスト*

といった人たちです。これらを兼ねそなえるのは簡単なことではありませんが、さらに言えば企業理念・企業文化（組織）・自社の顧客を理解した*ビジネスマインドに富む社内人材*が理想的です。

### レガシーシステムへの対応に寄与するエンジニア

エンジニアとしてDXの推進ですぐにでも取り組まなければいけないのは、目指す新システムとレガシーシステムの調和です。既存システムのブラックボックスをよく腑分けせずに新システムに持ち込むと、企業の信用に関わるシステムトラブルを起こすリスクを抱え込むことになります。レガシーシステムへの対応では、関連部署との連絡や調整が大事になるので、人間関係をスムーズに運ぶヒューマンスキルも求められます。

ITエンジニアとはどんな職種？仕事内容や必要スキルを詳しく解説！

AIエンジニアとは？AIエンジニアの概要と転職で成功するための秘策を解説

データサイエンティストに役立つ資格8選！取得のメリットや難易度は？

## DX推進を担うエンジニアになるには

システム構築ができる・AIに詳しい・データ分析もこなす・ビジネスマインドに富むエンジニアになれ、と言われたら誰でも途方に暮れてしまうでしょう。しかし、DX推進を1人で担う必要はありません。システム設計でもデータ分析でも、自分が得意とする分野で参画するのが現実的であり、実際のところです。ただし、その際に欠かせないのは、**UI（ユーザー・インターフェイス）、UX（ユーザー・エクスピアリエンス）を顧慮するビジネスマインド**です。顧客の幸せな体験と企業理念を結びつける視点を熱く持てるエンジニアでないと、DX推進の「いばらの道」を進んでいくことはできません。

もう1つ望めるなら、DX推進中に予想される経営層からの無理難題や関係部署との軋轢（あつれき）などに上手く対処できる*ヒューマンスキル*も欲しいところです。

DX推進のタイムリミットと言われる「2025年の崖」が近づく中で、なかなか前に進まない、あるいは手もつけられていないDXに不安を抱く企業が少なくありません。この記事では、企業が求めるIT人材とはどんなスキルや能力を持った人なのかを解説します。

DX推進が捗らない理由に人材不足をあげた企業は86.3％

企業が欲しい人材は、IТ、AI、データ分析スキルとビジネスマインドを兼ねそなえた人

すべてが揃っていなくてもいいが、顧客体験の視点から発想できるビジネスマインドは必須

DX（デジタル・トランスフォーメーション）とは、デジタル技術（デジタル化）によって何かが「さま変わり」してしまうことです。この「何か」は、例えば消費者の買い物行動だったり、土木工事の測量現場だったりと、さまざまなものがあります。

### トランスフォーメーションとは「さま変わり」すること

**トランスフォーメーションとは、蛹が蝶になるような、劇的な変化のことです**。動物学でいう「*変態*」ですね。アニメでは車がロボットになるような「*変身*」をトランスフォーメーションといいます。（Digital TransformationをDTではなくてDXと略すのは、transをXと略記する英語圏の習慣によるものです）

人々はいくつもの紙袋を持って店を歩き回らなくても、居間のソファに座ってスマホでポチッとするだけで様々な物を買えるようになりました。土木建設の現場では測量士の姿が消えて、ドローンが飛び回って3次元測量のデータを集めるようになりました。

世の中や企業のいたるところで、このような「デジタル化によるさま変わり」が起きています。これがDXです。

### DXを達成しない企業は失速して崖（がけ）から墜落する

デジタル・トランスフォーメーションという言葉は、2004年にエリック・ストルターマン（情報学・スウェーデン・ウメオ大学教授）が使い始めたものですが、2018年には日本の経済産業省が「2025年までに日本のすべての企業がDXを達成しないと、国際競争力を失う」と警告するほどの重要な概念になりました。

経産省はこれを「*2025年の崖*」と呼んでいます。**デジタル化による変身で翼（推進力）を獲得しないまま進み続けると、企業は競争に勝てずに断崖絶壁から墜落してしまう**というのです。

## DXの成功事例から多くを学ぶことはできない

Amazonやメルカリ、LINEのような世の中の「何か」を変えた企業の輝かしい成功例を研究しても、そこから自社のDXの役に立つ知見を得ることはあまり期待できません。それは、競馬の結果を翌日の新聞で読むのと似た行為だからです。

### 成功事例では「失敗の要因をどう消してきたか」が分らない

勝ち組の勝因をあれこれと列挙することは可能ですが、そこに抜け落ちているのは**レースの途中で切り捨ててきた選択肢**と、**結果がでる前にその企業が何をどのように分析し、決断したかというプロセス**です。

プロセスの途中で現れた障害をクリアしたマネジメントの実態を学ぶことで、初めて参考にすることができます。

日経PB社が国内900社を対象に行った調査（2019年7～8月）によると、DXを推進していると答えた企業は36.5％で、企業規模で大きな差があることが分りました。
（日経PB『DXサーベイ 900社の実態と課題分析』2019年11月25日号）

### DXを全く推進していない企業が61.6％

同調査によると、全体では*61.6％の企業がDXをまったく推進していない*と答えていますが、企業規模によってその割合が大きく違っています。

*DXを推進中の企業の割合*
●従業員300人未満　　    21.8％
●300人～1000人未満　   34.4％
●1,000人以上　　　57.2％
●5,000人以上　　　80.3％

日本の企業の約8割を占める**従業員300人未満の会社では、DXを推進中と答えたのはわずか21.8%**に過ぎません。

### 取り組んでいるがまだ成果を上げていない企業は39.4％

*DXへの取り組みの本気度と成果*を見ると、次のようになっています。
●本気で取り組み、成果を上げている　26.3％
●本気で取り組んでいるが、まだ成果を上げていない　39.4％
●まだPoC（概念検証）の段階　33.9％

PoCとは、新しい技術や理論などが実現可能か、目的の効果が得られるか、などを検証することで、この段階にある企業が全体の1/3あることになります。

DX時代を勝ち抜くエンジニアを目指してAWS移行に詳しくなろう!

経産省が警鐘を鳴らす「2025年の崖」が数年先に迫っているのに、超大企業を除いてDXの推進があまり進んでいないのはなぜでしょうか？

### エコシステムと呼ばれる複雑な相互関係の調整が必要

DXを推進する難しさは、**部分的、部門的な刷新や改革では済まない**ことにあります。

自然界では、オオカミを退治すると鹿が増えすぎるというような微妙なバランス（生態系＝エコロジーシステム）があります。企業のデジタル化も、それにならって「*エコシステム*」という考え方を導入しないと、改善のつもりがやっかいな病巣を持ち込むことになりかねません。

経産省の「DXレポート」（2018年）でも、DXを「企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら」行うものと定義しています。単に外部システム、内部システムといわずに、エコシステムといっているのは、無意味ではありません。

企業エコロジーに配慮したDX推進の中でも、**既存システム（レガシーシステム）との調和はもっともやっかいな問題**です。

各部署が必要に応じて行なってきた既存のITシステム（部署ごとに最適化されたバラバラなシステム）は、統合しようとするといたる所で「*ブラックボックス*」が露呈することがあります。それによって、システム同士の連携が非常に困難になります。

先述の「DXレポート」では、日本企業のIT関連費用の8割がレガシーシステムの維持・運営に当てられていると指摘しています。既存システムの維持にお金と人手をかけながら、新しいシステムを導入しなければならないことがDX推進の大きな足かせにっているのです。

「2025年の崖」とは、具体的にはレガシーシステムの切替に失敗した場合に、システム障害などによって企業が深刻なダメージを受けることを指しています。

多くの困難が予想されるDX推進では、**困難をクリアしていくためのしっかりした経営戦略**が欠かせません。「みんながやっているからわが社もやろう」という発想では、「とりあえずデータを集めてみたけど、使い道が分らない」というような、ヒトとカネの無駄遣いに終わる可能性があります。

経営戦略を立てるには、まず経営者自身が自社にとってのDXの意味と目的を明確に把握するとともに、DXを達成できなかった場合の自社にとってのリスク（崖っぷち）もはっきりと意識しておかなければなりません。

電通デジタルの「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2020年度）によると、**DX推進の障壁として「スキルや人材不足」を挙げた企業が33％ともっとも多く**なっています。「自社で育成するための教育プログラムや教育機会が乏しい」も23％と上位を占めています。

DXを推進する人材としては、システム構築ができるITエンジニア、データ分析とマーケティングに精通したデータサイエンティスト、ディープラーニングやビッグデータなどAIエンジニアなどがあります。

会社の規模や業種にもよりますが、**これらの人材がまったくいないという企業も珍しくはなく**、そういう企業ではDXと言われても何をしたら良いか分らないのが実情です。

データサイエンティストを目指すエンジニアがまず取得したい資格7選！

### ベンダーに「おんぶに抱っこ」でやってきた

これまで日本の企業は、システム開発において、要件定義のヒアリングの段階からベンダーに任せるのが一般的でした。これでは、**何を開発するのかまでベンダーに決めてもらうようなもので、自社にノウハウが蓄積せず人材も育ちません**。

言うまでもなく、このやり方でDXをベンダーに丸投げすることはできません。企業がトランスフォーメーション（さま変わり）を果し、崖っぷちから墜落せずに生き残るためには、もっと*主体的で戦略的なIТ化*が必要です。

## DXの推進でエンジニアに期待されること

DXにITエンジニアが欠かせないのは言うまでもありません。彼らに特に期待されるのは、レガシーシステムから全体最適システムへのスムーズな移行に寄与することと、ビジネス革新に目標を据えたデータ分析・UX設計を行うことです。

ITエンジニアはきついがやりがいがある！その仕事内容や年収、求められるスキルを解説

### レガシーシステムからのスムーズなマイグレーション（移行）

**DXでは既存システムから全体最適システムへのマイグレーションが最重要の課題**になります。エンジニアはその移行に際して、既存システムの「ゴミ」を全体システムに持ち込まない細心の注意が求められます。できるだけシンプルで汎用性のあるロジックを用いて、*間に合わせの連携でその場をしのいだりしないことが肝心*です。

### ビジネスマインドからのデータ分析とUX設計

DXの最終目的はビジネスの活性化によって競争に勝ち残ることです。**ビッグデータもディープラーニングもビジネスへの適切な出口を見つけてこそ価値があります**。DXに参加するエンジニアには、関与するビジネスやエンドユーザーの特性について深い知識と興味・関心が求められます。

ITスペシャリストとは？仕事内容や将来性、おすすめの資格を紹介

「あらゆる企業は2025年までにDXを達成しないと、競争力を失って失速する」と国が警鐘を鳴らすDX。そもそもDXとは何か、またなぜそのような喫緊の課題なのでしょうか？この記事では、DXの意味と意義、なぜ日本が欧米に比べて大きく立ち遅れていると言われているのかについて分かりやすく解説しています。

DXとは、デジタル化によって企業経営が「さま変わり」して推進力を得ること

日本ではDXに手つかずの企業が60％以上ある

部門ごとに進めたデジタル化によるレガシーシステムがDX推進の足かせになっている

## システムアーキテクトの年収は高い？

IT業界で活躍中の方や、これからIT業界で働いてみたいと思っている方の中には、「システムアーキテクト」という職種に興味がある方もいるでしょう。システム開発において重要な業務を担うシステムアーキテクトは、年収が高いという声も聞かれます。

*本記事では、実際の年収、仕事内容、求められるスキル、おすすめの資格など、システムアーキテクトに関連する情報を詳しく解説します。*

システムアーキテクトは、システム開発の上流工程において豊富な業務経験・知識に基づいて情報システムを設計しシステム開発を担当する上級エンジニアです。まずは、システムアーキテクトの役割とその他IT職種との違いを説明します。

システムアーキテクト試験とは？合格率・難易度・年収について解説

### システムアーキテクトの役割

**システムアーキテクトは、情報システム戦略を具体化するために全体最適化の観点からシステムを設計します。**同様に、対象となるシステムの要件を分析・整理しまとめていきます。

加えて、システムの方式設計において情報セキュリティを確保し、要求される品質を確保したソフトウェア設計・開発、テスト、運用、保守を検討し、最適なシステムを開発していきます。

システム開発とは？ITエンジニアを目指す上で必須の基本知識を解説！

### システムエンジニアとの違い

システムエンジニア(SE)は主に、技術的な知見からシステムを担当していきます。その役割は主にプログラム開発を担当するプログラマ・開発エンジニアや、IT要件の専門家となるITスペシャリスト等に分類されます。

**一方でシステムアーキテクトは、全体の戦略からシステムの計画を立案し、情報システムを全体設計する役割を持ちますので、プロジェクトの責任がより大きくなります。**

システムエンジニア（SE）とはどんな仕事？スキルや年収なども解説

ITスペシャリストとはどんな職種？仕事内容や未経験におすすめの資格

プログラマーとシステムエンジニアの違いは？年収はどっちが高い？

ITストラテジストは経営戦略からIT戦略を立案します。**これに対しシステムアーキテクトは、情報システム戦略をシステム化するにあたりITストラテジストと連携しシステム方式を決定していきます。**

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### プロジェクトマネージャーとの違い

プロジェクトマネージャーは、全体あるいは個別に設定されたプロジェクトを指揮し、経済性・安全性・確実性を考慮しながらシステムのプロジェクトを推進します。**一方でシステムアーキテクトは、プロジェクトを進めるためにプロジェクトマネージャーと連携し、計画・実施・評価を進めていきます。**

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## システムアーキテクトの年収は？

システムアーキテクトはシステム開発における上級エンジニアであり、高度な業務に携わる職種です。ここでは、そんなシステムアーキテクトの年収について見ていきます。

### システムアーキテクトの年収相場

一般的なシステムエンジニアの年収は「マイナビエージェント 職種図鑑」での平均年収は431万円（※2023年6月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」からエンジニア/プログラマを参考にすると、平均年収593万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、システムエンジニアの年収は一般平均年収と比べて、同水準かやや高めであることが分かります。

*ただし、システムアーキテクトは一般のシステムエンジニアよりもプロジェクトに対する責任が重く、プロジェクトマネージャーと同等の知識とスキルが求められることがあります。*因みにプロジェクトマネージャーの年収は「マイナビエージェント 職種図鑑」によると平均630万円と分かりました。（※2023年6月執筆時点）

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【参考】：[マイナビエージェント 職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/02.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv12_2)※【平均年収 調査対象者】2020年1月～2020年12月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

### さらなる年収アップを目指すには

**さらに高い年収を目指すのであれば、プロジェクトマネージャーやコンサルタントへのステップアップがおすすめです。**システムアーキテクトよりも幅広い知識と責任が必要になりますが、その分大幅な年収アップが期待できます。

システムアーキテクトとして経験を積んだら、将来に向けたキャリアアップも考えましょう。

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## システムアーキテクトに求められる能力は？

システムアーキテクトは、求められる業務と役割を円滑に遂行するために、以下のような知識・経験・能力が要求されます。

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