*マイクロサービスアーキテクチャ（以下マイクロサービス）*は、世界最大のECサイトであるAmazonが*モノリシックアーキテクチャ（以降モノリシック）*から舵を切って採用したことで俄然注目を浴びています。

**マイクロサービスは、DX時代のITエンジニアとしてはぜひ押さえておきたい開発手法の1つ**です。ここでは、マイクロサービスについて理解を深めるという視点から、*モノリシックとの対比*を交えて解説していきます。

### 「マイクロサービス」を簡単に説明すると

「マイクロサービス」は開発手法の1つです。一言で定義するならば、**「複数の独立したサービス（機能）を組み合わせることで、1つとなったサービスを実現するアーキテクチャ」**であると言えます。この対極にあるのが、*伝統的なアーキテクチャとも言うべきモノリシック*です。

マイクロサービスとは、直訳すれば小さなサービスです。*マイクロサービスは規模の小さなサービスを幾つも組み合わせて、その集合したものを1つのアプリケーションとして利用する方式*のことです。

従来は、あらゆる機能を1つにまとめてソフトウェアを設計する方式が一般的でしたが、マイクロサービスでは機能ごとに小さなサービスとしてソフトウェアを作り、それらを組み合わせるこで1つの大きなソフトウェアとして構成します。

*マイクロサービスではそれぞれのサービスは独立しており、OSやハードが異なっていても構いません。それぞれはネットワークによって結びつき、互いに他のサービスにネットワーク経由でサービスを提供します*。

### 政府が提唱するマイクロサービスの活用

欧米や新興国に後れを取る日本のDXですが、経済産業省が「2025年の崖」と称して警鐘を鳴らしている同省公開の*[「DXレポート」](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_03.pdf)*では、**日本企業がDX実現に向けて採用すべきアーキテクチャとして「クラウド」と共に「マイクロサービス」を挙げています**。

このように、DX実現に向けた取り組みにおいて、「マイクロサービス」が大きく注目される所以です。

**Amazonはマイクロサービスアーキテクチャを導入している企業の代表例**です。

AmazonのECサイトでは「商品情報を扱うシステム」「買い物カートを管理するサービス」「利用者にメールを配信するサービス」など複数のサービスが連携しあって、Amazonという大きなサービスが提供されています。

他、 *ZOZOTOWN や動画配信サービスのNetflixやLINEなど*、身近なサービスにもマイクロサービスが採用されているのです。

マイクロサービスの対極にある、モノリシックについて触れておきましょう。**モノリシックは「一枚岩」のことで、同じOS上で作成され1つのモジュールで構成されているアプリケーション構造になっています**。

ソフトウェア設計の際、モノリシック構造では部分的に分割をせず、全てを同一のモジュールとして作り上げるという特徴を持っています。

### モノリシックとマイクロサービスの違い

モノリシックは一枚岩ですが、あくまでもそれはイメージで、実際には一般的なWebシステムであれば、ユーザーインターフェースや実際の処理部分、データベースなどの役割によって分けられた構造になっています。

**モノリシックは実際には機能ごとにプログラムは分かれていますが、それらは同一OS、同一のマシン内にあり、他のOSや他のマシンに分割することはできません**。*モノリシックはあくまで「一括りの大きな機能」*なのです。

これに対して、*マイクロサービスを構成している各機能は別々のOSや別のマシンに分散しており、ネットワークによって相互に連携*しあっています。

## マイクロサービスのメリットとデメリット

ここまで*マイクロサービスの特徴や、モノリシックとの違い*について述べてきましたが、さらにマイクロサービスへの理解を深めるために、**マイクロサービスの持つメリット・デメリットについて、モノリシックとの比較**で挙げていきます。

### マイクロサービスのメリット

マイクロサービスはモノリシックの弱点を無くし、さらにメリットを得られるような技法になっています。**マイクロサービスを利用することで得られる代表的なメリット**を挙げていきましょう。

*■全体の開発期間短縮とコスト抑制*

それぞれが小さく、特定の機能に特化したサービスの単位であり、しかも少人数のチーム単位でアプリケーションの開発を行うため、*効率的かつ俊敏な対応が行え、結果として「全体の開発期間の短縮」のコスト削減が可能*です。

*■障害の影響範囲を狭められる*

1つ1つのサービスが小さいため、*障害が起きても、特定のサービスだけの影響で済ませることが可能*です。また、マイクロサービスは個々の状況の把握や管理がしやすく、*問題が生じてもサービス単位での対応が可能*であり、かつ迅速な対応が行えます。

サービスが小さく、それぞれが独立しているため、*個々にシステム変更や改修が行いやすい*のと、最新技術などの採用がしやすいという柔軟性が強みです。

機能が細分化されていることで、必要な機能だけを取り出して組み合わせる、あるいは再利用するといったことが柔軟に行えます。そのため、新たなビジネスに移行する際にも、今ある*機能を組み合わせて使えるため、1から新たに機能を開発する必要性がありません。*

### マイクロサービスのデメリット

さまざまなメリットを得られるマイクロサービスですが、残念ながらデメリットもあります。その**デメリットを理解した上で、マイクロサービスを正しく利用する**ことが求められます。

*■専門技術者が不足している*

マイクロサービスはまだ歴史の浅い技術のため、*マイクロサービスの利用経験者や専門のエンジニアが不足*しています。こうしたエンジニアの確保をできずに導入すると、挫折や失敗する可能性があります。

*■チーム間の連携が成否の鍵となる*

マイクロサービスは必ず他のサービスとの連携が不可欠であり、*それぞれのチーム同士の連携がプロジェクトの成否に関わります*。そのためチーム間のホウレンソウ（報告・連絡・相談）と情報共有を密に行う必要があります。これを効率的に行うには共通のルールが新たに必要です。

*■セキュリティ対策のハードルが上がる*

サービスが分散しているマイクロサービスは、1つにまとまっている「モノリシック」と比較して、どうしても構造的に*セキュリティ面が脆弱になりがち*です。

それは、異なるOS、異なるマシンで稼働するそれぞれのサービス単位でセキュリティを確保しなければならないからです。*マイクロサービスに最適かつ効率的、効果的なセキュリティノウハウが新たに求められます*。

*■全体のモニタリング機能が必要*

マイクロサービスでは個々のサービス毎のモニタリングは容易ですが、システム全体の状況を把握し、管理する負荷はモノリシック以上に大きくなります。

個々のサービスに障害が発生した際の対応では、他サービスや全体への影響を考慮する必要があるため、*全体をコントロールする機能や役割が必要になるのと、そのノウハウの獲得が新たに求められます*。

## マイクロサービスの利用で留意すること

**マイクロサービスは優れた技法ですが、弱点や苦手な部分もあります。それらを認識した上で初めから対策を講じておくこと**です。先ずは想定される問題やリスクを洗い出し、メンバーで共有しながら課題の解決を図っておくことが重要です。

以下、課題となり得る問題について、1つの例として挙げておきましょう。

マイクロサービスはモノリシックと比較すると、パフォーマンス面が弱点になることがあります。それは、異なるOSや異なるマシン、あるいは他の拠点に配置された機能をネットワークを利用して組み合わせる形態を取るため、*通信がボトルネックになる場合があります*。

例えば、ECサイトの決済処理などで遅延や通信エラーによる処理停止が起きると、大きな問題を生じかねません。

こうした事への対応として、**全てをマイクロサービスに依存させるのではなく、例えば決済系のアプリはモノリシックを利用するなど、ハイブリッド型での利用を検討する**などの対策が考えられます。硬直的に捉えず、それぞれの良さを発揮できる組み合わせを選択するのも手です。

マイクロサービスは、機能ごとに分かれたサービスを連携させあって、1つのアプリとして動くことが特徴ですが、それぞれのサービスについてはOSやマシン、言語などの制約がないため、場合によっては**1つのシステムに異文化が同居する**ことになります。

*それぞれの開発チームはプラットフォームが異なり、開発手法やドキュメントが異なるといったケースもあり得ます*。これが極端になると、他民族国家と同様の弊害が表に出てきます。*憲法・共通言語・ルールなどを取り決め、全員が共有できる環境を整えること*が求められます。

## マイクロサービスを学び、DX推進の一員に

マイクロサービスはDX推進の1つの手法として、政府が提唱しています。他にはクラウド技術・アジャイル開発・AIの活用などがありますが、いずれにしても**DX人材を目指すエンジニアには、マイクロサービスに関するスキルは欠かせません**。

なぜDX推進で「マイクロサービス」が着目されているのでしょうか？

**マイクロサービスは顧客や利用者から見た機能ごとにシステムの機能を分割して、それぞれが連携してシステムの目的を果たしています**。

例えば、皆さんが利用しているLINEアプリも、メッセージ機能以外に、タイムライン・ニュース・ウォレットなどの機能ごとに分かれて作られています。

仮にニュース機能で障害が起きても、メッセージ機能への影響は基本的にありません。非常にフレキシブルな構造になっています。また、機能の追加や改廃も比較的容易です。

つまり、*マイクロサービスはDXの推進を阻害する要因となっている硬直的、ブラックボックス化したモノリシックの弊害や弱点を克服し、次世代のITへと進化・成長する可能性を秘めている技術であり、DX推進の切り札的存在*となっているのです。

### AWSでマイクロサービスに強くなる

マイクロサービスは確率された技術ではありませんし、まだまだ手探りの部分もあります。エンジニアの皆さんは待っていても、なかなかその技術を身に付けることは難しいでしょう。

そこで、**マイクロサービスの先駆者ともいうべきAWSを皆さん自身が利用してみる**ことで、マイクロサービスに強いエンジニアを目指す方法が考えられます。以下に、AWSが公表しているマイクロサービスに関する参考資料を紹介しておきます。

*◆[AWS におけるマイクロサービス](https://d1.awsstatic.com/International/ja_JP/Whitepapers/MicroservicesOnAWS-V2_NT0829_SMO_MJ_EditSM_ProofSM_ProofNT.pdf)*

*◆[「スタートアップのためのマイクロサービス入門」](https://aws.amazon.com/jp/blogs/startup/techblog-microservices-introduction/)*

他、AWSのマイクロサービスに関連する認定資格として、

*■[「AWS 認定 ソリューションアーキテクト – アソシエイト」](https://aws.amazon.com/jp/certification/certified-solutions-architect-associate/)*がありますので、ぜひ資格取得にチャレンジしてみてください。

エンジニアの皆さんがマイクロサービスに強いDX人材として益々活躍されることを祈念しています。

DX推進で活用したい技術の1つに「マイクロサービスアーキテクチャ」があります。マイクロサービスの対極にある従来型開発技法のモノリシックと対比しながら、その特徴やメリットやデメリット、導入時に解決しておくべきこと、DXとの関係などについて解説していきます。

「マイクロサービス」は複数の独立したサービスを組み合わせて、1つのサービスとして利用する技法である

一枚岩の意味を持つモノリシックと対極にあるマイクロサービスはDX実現の切り札の1つである

マイクロサービスの実践者であるAWSのテキストやサービスを利用して、DXに強いエンジニアを目指す

モノリシックとマイクロサービスとは？DX時代に押えておくべき2つの技術について解説！

ITエンジニアの皆さんは、「HRテック」という言葉を聞いたことはありますか？ **HRテックは、人事部門や人事システムの開発に従事する方々にはよく知られるようになった新しいテクノロジーの概念**です。この記事では、HRテックについて分かりやすく解説し、HRテックの開発で注目されている企業について取り上げていきます。HRテックなんて興味がないという方、実は*HRテックは今ブームのDXそのもの*なのです。ぜひ最後までお読みください。

HRテックとは、人的資源や人事の意味を表すHR"Human Resource"とテクノロジー"Technology"から生まれた造語であり、"Human Resources Technology"の略語です。採用・人材育成・人事考課・勤怠関連などの幅広い人事業務で、**AI・ビッグデータ・クラウドなどの最先端技術を利用して、人材の活用・組織の活性化・効率化を目指す仕組みをHRテックと呼んでいます**。

この説明を聞いて、「HRテックなんて、従来からある人事管理システムの名前を変えただけじゃないか？」と思われた方もいるでしょう。実際には、従来からあるパッケージをリニュアルして、HRテックと称して販売しているベンダーもありますが、*HRテックは、人事業務の抜本的改革を可能とする人事DX*と呼んで良いでしょう。

今、HRテックが注目されている主な理由は、以下の3つです。

*・少子高齢化による労働力不足、団塊世代の一斉退職などによって人材不足が起きた*

*・働き方改革の動きによって生産性向上の必要性が求められている*

*・時短勤務、シフト勤務、リモートワークなどの多様な働き方に対応する必要が生じた*

こうした流れに対して、従来型の人事管理手法では対応することが困難になりました。「終身雇用制度」「年功序列」「新卒一括採用一括入社」といった伝統的な日本の雇用体系が崩れ、**雇用の流動化や働き方の多様化の中、DXが追い風**となって、最新テクノロジーを活用した新たな仕組み登場し、注目を浴びたことが大きな転機となりました。

一方、*人事部門は勤怠管理・給与計算・人事異動といった定常的業務の遂行から脱却し、「人事戦略」による経営への貢献が求められています*。終身雇用制度が崩壊し、中間採用やキャリア採用といったフレキシブルな採用活動も当たり前の時代となりました。こうした中で、人事部門は機能や仕事の全面的な見直しを迫られています。対応が困難となっていたのです。

以上のような背景があって、HRテックへの期待が高まっているものと考えられます。

### HRテックは人事システムとは違う

HRテックを従来型の「人事管理システム」と同一視する人がいますが、次の3点のいずれかを満たしていれば、HRテックとして認められています。

*・最先端技術のクラウド、ビッグデータ解析、AIなどの最先端技術を利用した人事DXとも呼べる仕組である*

**・定常業務から脱却を導き、「人事業務の刷新」に寄与できる仕組みである**

*・PCやモバルイ端末などを活用し、リモートワークや働き方改革に対応した仕組みである*

HRテック市場は急速に拡大しており、*中にはブームに便乗した製品も一部にはありますが、しっかりと見極め、導入の目的を明確にして製品の選定をすること*が求められます。

## HRテック導入によるメリット

HRテックの概要や、必要とされる理由などについては理解できたかと思います。では、*HRテックを導入することでどんなメリット*を得ることができるのでしょうか？

これは最もイメージしやすい効果、メリットの1つです。勤怠管理を例に見てみましょう。出退勤の時間を記録する方法は、ハンコからタイムレコーダー、さらには端末入力・生体認証などへと変遷していますが、シフト勤務やテレワークの普及によって限界が生じています。

また給与計算も、勤務時間をベースとした計算が主流です。働き方改革を主導すべき部門で、行われている定常業務は旧態依然の状態にあります。

この*定常業務からの脱却・改革をしない限り、「働き方改革」は絵に描いた餅*状態です。

これを**解決する鍵が、HRテック**です。HRテック製品には、こうした*人事部門の業務を効率化し、人事部門の戦略部門への転換をサポートする仕掛け*が盛り込まれています。あるべき人事の姿を明確にし、自社に合ったHRテック製品を導入することで、人事改革が可能となります。これがHRテック導入の最大のメリットです。

HRテックによって、人材情報の蓄積と定量的な分析が可能になります。人材データを利活用した人員配置や異動を進めることで適材適所の人事政策が具現化し、組織の活性化や生産性向上を図れます。

**HRテックの目的には従業員の能力を最大限に引きだして、そのポテンシャルを高めること**があります。従業員1人1人が自分の能力や適性に合った部門に配属され、自らのを能力を最大限に発揮することで、*組織目標と個人目標が融合*し、強い組織を実現するのです。

自社に必要な人材を確保することが採用活動の目的です。採用後、HRテックは*従来は縦割りになっていた採用と人事・労務と教育などに関する従業員のデータを一元管理*し、採用後もトレース・フォローが可能になります。これによって、最適な採用・教育・人事の実現に向けたスパイラルアップを繰り返しながら、**自社の求める人材確保の体制構築**を目指すことができます。

人事評価制度に対する不満は、各社で見受けられます。しかし、その中身に踏み込むことはなく、人事評価データを単なる昇給、昇格のデータとしてしか取り扱っていない企業もありました。「元気である、行動的だ、上司の受けが良い」といった人が高い評価を得るような*属人的人事評価が横行し、不公平感が生まれ、正当な評価をされない従業員のモチベーションが低下*するといった問題がどこの企業でも見受けられました。

HRテックは、従業員1人1人の業績、貢献度などの客観的データの蓄積と提供を可能とすることで、**属人的評価から客観的・合理的評価への人事評価の変革を支援**します。適正で公平な人事評価制度は従業員のモチベーションをアップし、企業の活力ある組織づくりを促進してくれます。

## 優れたHRテック企業ランキング

人事のDXとして注目を浴びるHRテックですが、ここでは**優れたHRテック企業の一例を紹介**いたします。ここで紹介するのは、*第5回 HRテクノロジー大賞を受賞した日本アイ・ビー・エムと、「HR Tech GP2019 Final 」の受賞企業3社の計4社*です。これら企業の事例に学び、学んだことをぜひエンジニアの皆さんの成長に活かしてください。

### 日本アイ・ビー・エム(第5回HRテクノロジー大賞)

日本IBMは、自社のAI技術であるWatsonを駆使したE-ラーニングシステム*[『Your Learning』](https://www.ibm.com/blogs/think/jp-ja/watson-your-learning/)*を活用して社員教育を推し進め、継続して学ぶ文化の醸成を実現しています。『Your Learning』にはSNS機能を利用して*各社員が自律的に学習する仕掛け*が組み込まれており、**『Your Learning』利用による社員の学習時間の大幅な増加、社員のエンゲージメント向上などの優れた成果**が高く評価されて大賞受賞となりました。『Your Learning』は、 LearningDX製品として高い注目を浴びています。

### 株式会社KAKEAI 「HR Tech GP2019 Final グランプリ受賞」

*[KAKEAI](https://kakeai.co.jp/)*は、マネジメントの属人性という面に着目し、マネジメントの要素を脳科学に基づき、独自のUX・UI技術を用いてそれらをデータ化し、プロダクトとして成立させました。**KAKEAIはマネージャーとメンバーをつなぐマネジメントナレッジのプラットフォーム**として、*個々人のアイデアや知見・思いが共有*され、展開することを実現した点がが高く評価さています。

### 株式会社トランス株式会社(現アッテル) 「HR Tech GP2019 Final 　人事賞受賞」

*[「アッテル」](https://attelu.jp/)*は、**AIが採用候補者の入社後の活躍・早期退職を予測するサービス**です。採用から退職に至るまでの 人事データを一元管理し・分析ができる基盤、さらにはHR に特化したAIの予測アルゴリズムを備えています。人材採用において、これまでのように*「勘」や「経験」に頼らず、事実とデータに基づいて自社従業員と採用候補者を比較・分析*し、入社後の活躍や早期退職の可能性を高い精度で予測することを可能にしています。

### 株式会社soeasy  「HR Tech GP2019 Final 　オーディエンス賞受賞」

*[「soeasy buddy」](https://pr.soeasybuddy.com/)*は、簡単にスマホ動画のマニュアルを作れるサービスです。組織の1人1人の**メンバーが持つスキルや知識を分かりやすい動画でシェアし、学び合うことで組織力を強化**できます。例えば、営業トーク・クレーム対応の応酬話法・オペレーションのマニュアルなど、組織が持つあらゆるノウハウを蓄積し、組織の成長を支援していきます。

## HRテック市場の動向と将来性

*DXブームや働き改革と相まって、HRテックは非常に注目されています*が、その**動向や将来性はどうなのでしょうか**？HRテックの市場規模・将来性・エンジニアとしての可能性などについて見ていきましょう。

HRテック市場は成長途上と言われますが、今後はどのように推移していくのでしょうか？この点について、調査機関であるミック経済研究所のレポートを見る限りは、*今後も有望な成長市場である*ことが分かります。

*[日経新聞](https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP604218_R00C21A2000000/)*によると、2019年度のHRテック市場は規模は342.2億円、2020年度は426.0億円と力強く成長しています。Withコロナの2021年度でも前年比132.9%の566.0億円が見込まれており、**2025年には1,710億円の市場規模で、2020年の4倍になると予想**しています。

HRテックの市場を牽引しているのは、採用管理や労務管理などの管理系のシステムや製品が中心です。これはDXがレガシー系システムのリプレイスからスタートとしていることが想定されますが、**今後は従業員のモチベーションアップや人材強化などの非管理系システムにシフト**していくでしょう。

また、*人事部門を定常業務から解放し、より創造的で戦略的な役割を果たせる部門に脱皮させるためのさまざまな仕掛け*が登場してくるかもしれません。DXがやっとスタートしたばかりの日本では、HRテックはこれから大きな成長が期待される分野と言っても間違いではないでしょう。

### ITエンジニアとしてHRテックを推進する

ITエンジニアである皆さんにとって、人事は実は非常に近い存在です。採用面接・入社後検収・勤怠管理・給与計算・人事評価・異動・コンプライアンスなど、あらゆる場面で人事のお世話になっているはずです。それら*人事の変革につながるHRテックは、ワーカーである皆さんの活躍の場をさらに広げてくれる*でしょう。

また、DXは企業が再生するためのカギですが、**DXの1つであるHRテックの開発や導入も重要な要素**です。次代を担うITエンジニアの皆さんは、HRテックの開発や展開にぜひ積極的に参加することをおすすめします。

DXの1つの目的に、ITの利活用によって企業の組織改革を推し進め、強い企業体質への脱皮を図ることがあります。HRテックは企業の組織改革に不可欠の仕DXであり、ITエンジニアの活躍が期待される分野です。HRテックに興味を持ち、この分野での活躍を目指してみませんか?

HRテックはDXの1つであり、AIやクラウドなどの最先端技術を利用した人材活用や組織の活性化、効率化を目指す仕組み

HRテックは人事部門の定常的業務からの脱却と戦略部門への脱皮を可能とする新しいテクノロジー

HRテック市場は非常に有望な市場で、今後も高い成長が見込まれ、ITエンジニアには大いに活躍できる場がある

DXに貢献するHRテック企業に注目し、キャリアアップを図ろう

## DXやUX、CXをよく目にするけれど

日本は今やDX時代のど真ん中にあります。DXは2025年という期限が設けられ、どこの企業もDXに熱心に取り組んでいます。情報システム部門を分離し、DX推進部を新設した会社も少なくありません。そんな今、*DXに加えてUX、さらにはCXまでと"X"が大流行り*です。言葉が流行りだすと、今さら人に聞けないという方もいるでしょう。ここでは、**ITエンジニアとしては押さえておきたいDX・UX・CXの違いや関係**について解説します。

「失われた20年」と言われるように、この20年間以上日本経済は低迷しています。その原因の1つとして、**諸外国に比べてデジタルの有効利用ができていない日本企業の弱点が指摘されています**。2018年に「日本企業においてもデジタルトランスフォーメーションを進めるべきである」として、経済産業省が*[「DX推進ガイドライン」](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf)*を作成し公開しました。このガイドラインでは、*DX（デジタルトランスフォーメーション）が「大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革が競争力を高めるにために欠かせない」としています。*

この経済産業省の提起をきっかけにDXブームが巻き起こり、どこの企業もITシステムの刷新に取り組むようになりました。一方、この結果ITエンジニアの枯渇という問題が起きています。

同レポートでは、DXへの取り組みの必要性として、**DXが進まない場合には「2025年以降、年間で最大で12兆円の経済損失が生じる」と警告**しています。日本の企業の多くには、バブル期に構築した*レガシーのシステム*がまだ数多く残っていますが、レガシーシステムは老朽化、複雑化しブラックスボックス化して、企業経営の足枷となっているのです。

これらを捨て、*企業の競争力を高められるシステムに変えていかなければ、企業の存続自体が危うくなり*、海外企業との競争にも勝てず日本経済の土台が揺らぐ事態に陥るというのが、2025年の崖です。一方、期待通りにDXが実現すれば、2030年には実質GDPが130兆円も増加するとの試算もあり、DXへの期待は高まっています。

### なぜ「DT」ではなく「DX」なのか？

DX：DigitalTransformationのスペルからすると、デジタルトランスフォーメーションの略称は**「DT」とするのが自然だと思われますが、なぜDXなのでしょう？** 

それは、""Transformation""は""*X-formation*""と表記されることがあり、その頭文字の*X*を取って*DX*と呼ぶようになったからだそうです。ちなみにTransは交差を意味するCrossと同義で、CrossはXと省略されることがXの由来だそうです。

さて、最近DX以上によく目にするUXですが、*UXについての理解*も深めていきましょう。

UXとは、ユーザーエクスペリエンス"*User eXperience*"の略語です。意味は**「ユーザー(=顧客)が製品やサービスを通じて得られる体験のこと」**です。

この顧客の体験を、顧客が望む姿により近づけることがUXの向上となり、*UXの向上によって顧客の製品やサービスに対する価値が高まり、それがリピーターにつながる*という考え方です。

Web系のエンジニアの方にとって、UIは日常語だと思いますが、では*UIとUXは何が違うのでしょうか？*

UIとUXは「UI/UX」のように一括りで使われることもあり、類似語のように思えます。また、時には混同して使われていることもありますが、実はUIとUXは別物です。

*UIは""User Interface""（ユーザーインターフェイス）の略語で、ユーザー（顧客）と製品やサービスとのInterface（接点）のことで、製品やサービスの扱いやすさを表します*。一方の*UXは、製品やサービスの全体を通じて得られる体験を示す*言葉です。

UIとUXの違いを一言で表すと、**UIは「顧客との接点」でありUXは「顧客体験」です**。また、質の良いUXを得られる製品やサービスは、優れたUIを実装しているといえます。すなわち、質の良いUXを得る条件として、質の高いUIが必要だということです。

例えば、iPhoneを使うことで得られる満足感や楽しさといった感動がUXです。そのUXは、iPhoneの持つデザイン性や優れた操作性などのUIによって得られているのです。つまり、*UIはUXに包含される1つの要素*と言えるでしょう。

### UXは分かったけれど、CXとは？

UXについて理解されたと思いますが、他に似たような言葉でCXというものが注目されています。CXは""Customer eXperience""（カスタマー・エクスペリエンス）の略語なのですが、UXに対して、わざわざCXという言葉があるのには実は意味があります。

*CXはUXよりも更に広い概念*です。UXが製品やサービスに関することならば、例えば、製品に付帯する保証・サービス・メンテナンス・コールセンターの対応・販売員や営業のレベルの高さなど、**顧客にとっての全てのタッチポイントがCXの範囲**なのです。

製品やサービスは次第に同質化しており、それだけでは差別化となりません。製品やサービス*+α*がより質の高いCXを生み、それが顧客の支持を得る要素となるのです。以上を式にしてみると、

続いて、*DXとUXの関係*について考えてみましょう。両者は全く別物ではなく、**表裏一体の関係**でもあるのです。

日本ではDXはまだまだスタートしたばかりですが、海外ではDXは当たり前になっています。例えば、中国ではオンラインとオフラインの境界がなくなり、消費者はネットとリアルの区別をすることなく購買行動をしています。

中国のアリババが展開するHemaというスーパーでは、スマホ1つで全ての買い物が完結します。注文した商品も希望すれば自動的に自宅に配送され、決済も全てスマホ決済です。こうした取り組みは日本でも*「店舗DX」として注目され、UNIQLOやイオンなどが取り組み*をしています。

こうして世界はデジタル化に向けて大きく動いていますが、デジタル化が当たり前になると、その次の時代が訪れます。それを*「アフターデジタル」*と呼びます。**「アフターデジタル」では、顧客は製品やサービスに価値を見出すのではなく、体験に価値を見出すようになると言われています**。

すなわち、UXであり、その先にあるCXが重要になります。**DXは単なるデジタル化ではなく、デジタルを用いてUXやCXの価値を高め、顧客に支持され、愛される企業を目指すこと**なのです。

これからは製品やサービスの品質だけではなく、*顧客体験であるUXの質を高め、CXの実現が問われる時代に移行*していきます。これまでの顧客管理では、個人の属性を収集することに力を入れていました。性別・年齢・地域・趣味などの属性データを集めるために顧客カードを発行し、入会申込書のデータを入力していました。

今は、スマホに登録された会員カードやポイントカードが購買や決済と連動し、行動情報としてビッグデータに蓄積をされていきます。

顧客が店舗の近くに来れば、プッシュ通知でスマホに顧客が喜びそうなクーポンやセール情報を送り、自店に誘導することが可能になりました。*スマホを通じて顧客は便利で楽しい体験を何度もできるようになっています。これがUXです*。

このUXを実現することが企業の発展には欠かせません。そして、その後押しをするのがDXです。**DXは単なるデジタル化ではなく、UXやさらにはCXを実現するための手段であり、1つのステップ**だという認識を持つことが大切**です。

## ITエンジニアはUXを意識しよう

ここまでDXとUXの関係について説明してきました。そして、*UXはDX化の目的の1つ*だということがお分かりいただけたと思います。私たちITエンジニアは、ただ単に仕様に従ってシステムを開発すれば良いという時代は終わったのです。

**ITエンジニアは、UXを意識しながらシステムを開発する時代が訪れた**と考えましょう。なぜなら、*UXの得られないシステムは顧客に受け入れられなくなっている*からです。

Webエンジニアの皆さんはUIを意識してWebデザインをされているでしょう。確かにUIは重要です。顧客の目を引く・見やすい・操作性が良い・入力しやすいことは絶対条件でしょう。しかし、UIはそれで良いのかもしれませんが、UXはそれだけでは得られません。

そのサイトを*実際に利用してみて、何らかの感動や満足感が得られなければ、顧客は戻ってこない*かもしれません。より良いUXという付加価値を付けるには、**1度システム開発という立場を離れ、顧客目線ですべてを見ることです**。

例えば、以前は予約サイトなどで、誤入力をすると先頭から入力をし直さなくてはならないような作りのサイトがよく見受けられました。そんなサイトは仮にUIは良くとも、UXでは完全に失敗です。このサイトで誤入力を経験した顧客は2度とそのサイトを利用しないでしょう。

逆に、わずかな入力で簡単に予約が行えるようなサイトはまた利用しようと思うでしょう。その違いは、*目線が開発側や企業側にあるか、顧客側にあるかの違い*です。*UXは徹底した顧客目線が鍵*なのです。

### UXは顧客との価値の共有にある

*UIの場合*は、入力時のクリック回数や誤入力回数、入力時間などによって、*ユーザーがイメージした通りに操作しているかどうかが分かり、UIの良し悪しが判断*できます。

一方、UXは売上増加などの効果が見えてこないと、*UXの良し悪しが分かりにくい*という側面があります。ただ、*再訪問の率が上がればUXが良いという判断*はできるでしょう。

いずれにしても、*再訪問率が高ければそれが売上につながる可能性が高まります*。また常にUXを意識し、「顧客がどのような体験を期待しているのか」を想像しながら設計や開発を行えば、エンジニアはユーザーの属性、ユーザーのニーズについても深く考えるようになるでしょう。

小売業やサービス業では、顧客の喜びや感動が、自分の喜びだと感じる人が少なくありません。*ITエンジニアも、企業の目線ではなく顧客の目線で仕事をするようになると、次第に顧客の顔や表情が見えてきます*。**顧客と価値の共有ができた時、あなたはITエンジニアをやっていて良かったと思える**でしょう。

現代はDX時代と言われていますが、デジタルマーケティングやDX系の開発に関わっていると、DXと似た言葉としてUXやCXの文字をよく目にします。UXやCXとは何なのか、企業のDXにどのように関係しているのか、それらがどのような役割を果たすのかについて解説します。

DXは大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革と、企業の競争力を高めるために欠かせない取組みである

UXはユーザー(=顧客)が製品やサービスを通じて得られる体験のことで、UXはDX実現に向けた1つの鍵となっている

ITエンジニアはUXを意識しながらシステムを開発することが求められる時代となっている

いまさら人に聞けないDXとUXやCXの違い、それぞれの関係性についても徹底解説！

## 企業を変容させる5つのDX技術

**蛹が蝶になるような劇的変容（トランスフォーメーション）をビジネスで実現する**のが、DX（デジタルトランスフォーメーション）です。
企業がDXを達成する推進力となるデジタル技術には、代表的なものにAI・ビッグデータ・IoT・ICT・RPAなどがあります。

囲碁ソフトの実力はアマチュア初段クラスと言われてから10年もたたないうちに、囲碁AIはトッププロも太刀打ちできない怪物に育ちました。

ゲームの世界では人間同士が自分の知能で対戦するのがルールですが、ビジネスでは人工知能の力を借りるのは反則でありません。旧式のソフトしか持たない企業と最新のAIを備えた企業では、サービスの質・量・スピード・コストに大きな差が生じます。

とくに、自動車の自動運転を可能にするような**ディープラーニングの進化によって、AIのビジネス利用の地平が大きく広がりました。**画像認識による製品仕分け・ニーズ予測・マッチング予測・医療診断・デザイン・設計など、その利用範囲は多岐に及びます。

自動翻訳など、そのレベルがまだアマチュア初段クラスのものもありますが、自社のビジネスで適切なシーンにAIを活用することで、企業はトラスフォーメーション（様変わり）する可能性があります。

コンピュータの処理能力の飛躍的な向上とAIの技術を組み合わせることで、ビッグデータの利用が可能になりました。

週間天気予報が驚くほど正確で、2～3ヶ月スパンの長期予報もそこそこ当たるのは、ビッグデータを有効利用しているからです。さらに、ビール会社は天候予測を含めたさまざまなビッグデータを用いて、夏のビール需要を予測して生産します。

従来は混沌・カオスでしかなかった膨大な非定型・非構造化データを、*volume（量）・velocity（頻度）・variety（多様性）という3つのVを軸に、リアルタイムで構造化し、解釈可能なものにする*のがビッグデータ処理技術です。

### IoT（モノのインターネット）

家電にマイコンが内蔵されるようになったのは1980年代ですが、そのマイコンがインターネットに接続されたのがIoT（Internet of Things）です。

象印は電気ポットにIoTを装備することで、実家（高齢者世帯）のポットの利用状況から離れて暮らす子どもが親の安否確認ができる「みまもりホットライン」を提供しました。ドローン撮影とインターネットを連結したIoTは、土木工事の測量現場から測量技師の姿を消し去りつつあります。

モノ・センサー・ネットワーク・アプリケーションの4つの要素で構成されるIoTは、**「モノ」の用途、操作性を劇的に変え、消費者のライフスタイルをも変える力があります。**自社の製品、サービスをIoTの視点から構想し、提供することでDXを実現することが可能です。

### ICT（情報・コミュニケーション技術）

コロナ禍でリモートワークやオンライン授業を可能にしたのが、ICT（Information and Communication Technology）です。

SNSが個人のコミュニケーションを様変わりさせたように、ビジネスでもSlack（スラック）・Chatwork（チャットワーク）・Microsoft Teams（マイクロソフトチームズ）などのICTシステムが、企業のコミュニケーションを変容させつつあります。

ソフトウェア開発におけるプロジェクト管理ツールはもちろん、**営業活動や建築現場もICTによる変革の波の中に**あります。

### RPA（ホワイトカラー業務のロボット化）

RPA（Robotic Process Automation）とは、**総務・経理・営業管理などのホワイトカラー業務をロボットに代行させるデジタル技術**です。もっともRPAが進んでいる業種にコールセンターの自動チャットシステムがあります。

RPAには、定型業務・単純作業をさせるクラス1、データの収集・分析をさせるクラス2、業務プロセスの改善や意思決定までさせるクラス3などのレベルがあります。

クラス3はまだ理念的な段階ですが、人口減少による労働力不足が確実に到来する日本社会ではRPAが企業の命運を握る可能性があります。

## 企業がDX技術の選択に迷い、意志決定できない理由

DXを駆動するデジタル技術が日々進歩する中で、多くの企業が具体的なDX施策に踏み切れない段階にあります。その理由は**「自社にとってのDX」を構想する人材を欠き、実施体制を作れない**ことにあります。

### 中堅企業の7割以上が「検討中」または「検討の予定」

「*2025年の崖*」で経済産業省に尻をたたかれるまでもなく、企業はDXをできるだけ早く推進したいと思っています。（2025年の崖 : 経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」で使用された言葉、あらゆる企業は2025年までDXを達成しないと、国際競争力を失って失墜するとされる）

しかし、大企業を除く多くの企業が、DXに一歩も踏み出せない状態にあります。（財)日本能率協会の2020年の調査によると、従業員300人以上3000人未満の**中堅企業でも「DXを推進中」は24.8％で、「取り組みを検討中」と「これから検討する予定」が70％以上もあります。**従業員300人未満の中小企業にいたっては「DXを推進中」は15.2%にすぎません。

### 何をするのが自社にとってのDXなのかが分らない

AIやIoTなどのDX技術そのものは専門家の手を借りれば導入・利用することが可能ですが、*どんな技術が自社のDXを可能にするのかは、外部の専門家に聞くだけでは分りません。*

企業に不足しているのはDX技術そのものよりも、**技術とビジネスの結びつきを構想する人材**です。成功したスタートアップ企業のように経営トップがそのような人材ならベストですが、一般企業では望めません。

トップではなくても、内部に自社ビジネスとDX技術に詳しい人材がいて、その人を中心にDX推進体制を組織することが「これから検討を予定している」状態を抜け出すためにぜひ必要です。

中小、中堅企業がDXに踏み出せない理由として、レガシーシステムからの移行などにともなう巨額の予算が足かせになっていることが挙げられていますが、その前に**デジタルによってトランスフォーメーションした自社のビジネスモデルを描けないことが根本的な問題**と言えます。

## DXに向けた企業の選択とは「技術の採用」ではなくUX（顧客体験）志向への転換

DXを「どのようなデジタル技術を採用するか」の課題と捉えると、いつまでたっても「検討中」の看板を外すことはできません。

業務を効率化するテクノロジー、生産コストを下げるテクノロジーという発想から、**優れた顧客体験（ユーザーエクスペリエンス）を実現するテクノロジー**という発想に転換することが必要です。

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