## AWSのマネージドサービスとは？

AWSでは、豊富なサービスを提供しています。AWSは*企業ユーザの利用*を推進するために、*運用管理サービス*を*AWS Managed Services（AMS）*として提供しています。このサービスは、*クラウドサービスを利用*する**大規模ユーザを対象として**展開を進めています。
参考：[AWS Managed Services](https://aws.amazon.com/jp/managed-services/)

AMSが実装しているサービスは、AWSサービス利用で必要とされるインフラ運用管理機能を提供することです。実際の運用管理は、*AWSマネージドサービスパートナー（AWS Managed Services Partners）*と言われる認定パートナー制度を整備しサービス提供しています。

### マネージドサービスの目的は？

通常利用者は構築したシステムやサービスを*一定の水準に維持する*ために、運用管理を通じて*想定する機能や性能を維持*していきます。しかし、その運用管理コストはシステムやサービスの*複雑性の高まり*により、*技術習得や蓄積あるいは障害対応プロセスの整備*等が**一層複雑**になっています。

例えば、運用監視の中で*セキュリティ対策*を行ったり、*障害発生時の検知から対応・復旧*までの一連の流れは従来のITシステムでは自社でコントロール可能でした。クラウドサービスにおいては自社の分担の他*クラウドサービス事業者との契約内容に依存*した*クラウド固有の対策*が求められ、**障害復旧の難易度**が高まっています。

*マネージドサービス*はその専門性を持つ外部プロバイダーへ*委託する*ことにより、運用管理をサービスとして受ける*アウトソーシングモデル*を指します。そのため要求するサービス水準を、*サービスレベルアグリーメント（SLA）*として委託側と受託側で締結します。

マネージドサービスはシステムインテグレータ各社より提供されており、AWSにおいても2016年、*AWS Managed Services（AMS）*と言う*自社サービス*として提供を開始しました。

### AMSのメリットとデメリットは？

マネージドサービス利用の*メリット*は、自社で吸収しにくい*最新技術に追従*しやすく、求められる*サービス品質の維持*と*リスク管理の効率性が向上*することです。特にクラウドサービス利用が急増する中、クラウドテクノロジーの習得は投資なので、AWSによるAMSを活用することで**運用コスト削減**のメリットがあります。

AMSの*デメリット*は、一般的なマネージドサービス同様に*自社の専門技術が向上せず*にマネージドサービスプロバイダーへの*依存度が高まる*ことが挙げられます。そのため、コスト削減もある程度までは可能ですが、マネージドサービス提供者の意向に左右されてしまうリスクがあります。

加えて、AMSにおいてサービス保証の観点から*サポートされるOSやセキュリティ関連サービスが限定される*ことが挙げられます。マネージドサービス対象外のサービス利用については、個別にマネージドサービスプロバイダーと調整が必要です。

また、現在サポートされる言語は英語のみとされていますので、*グローバル企業*を中心としたサービス展開顧客が現在のAMSのターゲット層と言えるでしょう。AWS ソリューションプロバイダーパートナー （SPP）においても同等のサービスを提供しているので、AWSサービスのマネージドサービスをメニュー提供する外部プロバイダーを活用していくのが良いでしょう。

AWSのマネージドサービスであるAMSの特徴は、以下の*運用品質向上*のメリットがあります。

・*クラウド移行促進*
クラウド移行時に生じるアセスメント作業を効率的に実施するために、企業向け実証結果（ベストプラクティス）に基づくワークロード移行が可能です。AMS利用により、ITIL準拠の運用プロセス・フローを実現できます。

・*最新運用プロセスへの追従*
Enterprise DevOpsにより、企業向けワークロードからクラウドネイティブワークロードまで対応可能です。DevOpsとITILを統合した最新運用フローが定義できます。その結果、開発者はアプリケーション開発に注力できます。

・*セキュリティ対応*
近年セキュリティ強化の必要性が高まっています。AMSでは、HIPAA・HITRUST・GDPR・SOC・NIST・ISO・PCI・FedRAMPのコンプライアンス要件に準拠するための機能を提供しています。

これらのサービス利用の結果、*運用品質が向上*し**運用コスト削減**が図られるでしょう。

### AMSを提供しているリージョンは？

2021年6月現在、各リージョンのAMSのサービス提供状況は以下の通りです。

*北米地域：7つのリージョン中、以下の4つのリージョンでサービス提供中*
・米国東部（バージニア北部）リージョン
・米国西部（北カリフォルニア）リージョン
・米国西部（オレゴン）リージョン
・カナダ（中部）リージョン

*南米地域：サービス提供中*
・南米（サンパウロ）リージョン

*欧州/中東/アフリカ地域：8つのリージョン中、以下の4つのリージョンでサービス提供中*
・欧州（フランクフルト）リージョン
・欧州（アイルランド）リージョン
・欧州（ロンドン）リージョン
・欧州（パリ）リージョン

*アジアパシフィック地域：9つのリージョン中、以下の5つのリージョンでサービス提供中*
・アジアパシフィック（東京）リージョン
・アジアパシフィック（ソウル）リージョン
・アジアパシフィック（ムンバイ）リージョン
・アジアパシフィック（シンガポール）リージョン
・アジアパシフィック（シドニー）リージョン

日本においては、**アジアパシフィック（東京）リージョン**においてAMSが提供されています。
参考：[AWS リージョン別のサービス](https://aws.amazon.com/jp/about-aws/global-infrastructure/regional-product-services/)

AMSの料金体系は、他のサービス同様に*従量制の料金体系*です。具体的な料金は、**利用サービスに応じて請求**されます。詳細は以下の問い合わせリンクからお問い合わせください。
参考：[AWS Managed Services- Contact Sales](https://pages.awscloud.com/AWS-Managed-Services.html)

2021年4月29日の発表によると、AMSの*AWS ソリューションプロバイダーパートナー （SPP）*から*AMS アドバンスド運用プラン*が購入可能になりました。これにより、通常付き合いのある*ソリューションプロバイダー*を通じて**AMSが利用可能**です。
参考：[AWS マネージドサービス （AMS）の新機能](https://aws.amazon.com/jp/about-aws/whats-new/2021/04/aws-managed-services-ams-offers-new-feature-enabling-customers-to-purchase-ams-separate-from-infrastructure-services-through-their-preferred-solution-provider/)

日本の登録AWSパートナーは、全体で*721社*です。詳細は以下の検索サイトで確認できます。
参考：[AWS Find an AWS Partner](https://partners.amazonaws.com/search/partners?loc=Japan)

### AMSのマネージドサービスの種類は？

AMSでは、*2つの運用プラン*を用意しています。

・*AMS Accelerate運用プラン（Accelerate Operations Plan）*
　AWSの基本プランです。サービスデスク・運用監視・バックアップ管理・コスト最適化・ロギング・レポーティング・サービスデリバリ・パッチ適用・アクセス管理・セキュリティ管理からになります。

・*AMS アドバンスド運用プラン（Advanced Operations Plan）*
　AMSの基本プランに加えて、変更管理を用いた予防措置等を提供します。基幹業務向けプランです。サービスデスク・運用監視・バックアップ管理・コスト最適化・ロギング・レポーティング・サービスデリバリ・パッチ適用・ランディングゾーン（マルチアカウント）と、アカウント運用・配布・変更管理・アクセス管理・セキュリティ管理・ITSMの統合運用からになります。

それぞれ**提供サービスレベルが定義**されているので、詳しくは以下のリンクをご参照ください。
参考：[AWS Managed Services Accelerate](https://aws.amazon.com/jp/managed-services/features/accelerate-operations-plan/)
参考：[AWS Managed Services Advanced](https://aws.amazon.com/jp/managed-services/features/advanced-operations-plan/)

### AMSでカバーされる管理機能は？

AMSの*2種類のプラン*では、**契約に応じて**以下の項目についてサービスを受けられます。

・*サービスデスク*　　－　SLAに応じた問い合わせ対応
・*運用監視*　　　　　－　パフォーマンスと可能性の監視と修復
・*バックアップ管理*　－　定期バックアップとリカバリー
・*コスト最適化*　　　－　AWSの利用状況に応じた推奨事項の提供
・*ロギング*　　　　　－　サービスログおよびシステムログの集約と保存
・*レポーティング*　　－　月次サービスレポートの提供
・*サービスデリバリ*　－　保守・運用作業
・*パッチ適用*　　　　－　パッチ導入の実施と確認
・*ランディングゾーンとアカウント運用*　－　認証、セキュリティ等のアカウント管理
・*配布・変更管理*　　－　サービスプロビジョニングと変更管理の提供
・*アクセス管理*　　　－　ActiveDirectoryによるアクセス管理
・*セキュリティ管理*　－　個人情報、機密情報の保護と流出ブロック
・*ITSMの統合運用* 　 －　ServiceNowとお客様のITSMとの統合をサポート

詳しくは以下のリンクをご参照ください。
参考：[AWS Managed Services Features](https://aws.amazon.com/jp/managed-services/features/)

### AMSマネージドサービスパートナーとは？

*AWSマネージドサービスパートナー*は、AMSを活用してAWS利用者の**マネージドサービスを支援するパートナー事業者**です。AWS マネージドサービスパートナーは、AWSが提供するインフラ管理・セキュリティ・コンプライアンスコントロール機能を用いてコスト最適に運用監視していきます。現在*17社*がパートナー登録を行っています。
参考：[AWS Managed Services Partners](https://aws.amazon.com/jp/managed-services/partners/)

## AWSのマネージドサービスは運用品質確保とコスト削減の選択肢です

従来より*運用アウトソーシング*としてAWS向けのマネージドサービスは、システムインテグレータ各社より広く提供されています。

2016年より、*AWSマネージドサービス*がAWSの自社サービスとして開始され選択肢が広がりました。*AWS ソリューションプロバイダーパートナー （SPP）*を通じて最適な運用計画が検討可能となりますので、*既存の運用の見直し*を行い、**品質確保とコスト削減**に役立てましょう。

AWSは最大のクラウドサービス事業者です。その豊富なサービスにより、運用管理の効率化と品質の維持・確保が求められています。ここでは、AWSのマネージドサービスであるAMSのメリットや利用方法、ならびに現在のサービス提供状況について説明していきます。

AWSは自社マネージドサービスを2016年より提供しています

AWSマネージドサービス（AMS）は大規模ユーザを対象として展開を進めています

AWS向けマネージドサービスは各社より提供されていますから運用効率化とコスト削減の選択肢となります

AWSの提供するマネージドサービスとは？メリットや利用方法を解説

PERT図とは「Program Evaluation and Review Technique」の略で*、プロジェクトの目的達成に必要な作業を図にまとめたもの*です。PERT図を書くことで、作業内容がひと目で分かり、情報が共有しやすくなります。ここでは、**おすすめのPERT図作成ツールを紹介**します。これらのツールを使えば、簡単にPERT図を作成することが可能です。PERT図を作成したい方は、ぜひこの中からツールを選んでみてください。

Lucidchartは、*使いやすさが魅力的なツール*です。ドラック＆ドロップで簡単に図を作成でき、PERT図のテンプレートもあるため短時間で作成できます。また、**リアルタイムコラボレーションができたり**、チームメンバーと共同編集できたりすることも、メリットでしょう。さらにチャット機能もあるため、情報共有もスムーズに行えます。PERT図ツール選びに迷ったら、ひとまずこれを選んでおけばよいでしょう。

参考：[PERT 図作成フリーソフト | Lucidchart](https://www.lucidchart.com/pages/ja/examples/pert-chart-generator)

Edraw Maxは、*テンプレートが豊富なツール*です。テンプレートを少し修正するだけで、プロ並みの図を作成することが可能です。**テンプレートは無料でダウンロード**することができます。さらに、Edraw MaxはPERT図だけでなく、フローチャート・UML図・組織図なども作成可能です。エンジニアやプロジェクトマネージャーの助けとなるツールでしょう。

参考：[PERT図作成ツール | Edraw](https://www.edrawsoft.com/jp/)

Cacooは、PERT図を*チームに共有する機能が優れたツール*です。チームメンバーがどこにいても共同作業することが可能です。PERT図についてフィードバックを得ることもできます。また、作成した**PERT図は個別のプロジェクトフォルダに保管**され、安全に管理できます。フォルダは権限を自由に変更できるため、必要なメンバーのみに共有することが可能です。

Cacooは14日間の無料トライアル期間があるため、1度無料で使ってみると良いでしょう。

参考：[チーム向けPERTチャート作成ツール | テンプレート | オンライン作図ツール Cacoo(カクー)](https://cacoo.com/ja/templates/pert-chart-software)

Createlyも、**代表的なPERT図作成ツール**の1つです。テンプレートを多く内蔵している上で、ドラッグ＆ドロップで簡単に作図することが可能です。また、Createlyは一部の機能を完全無料で使えるのもメリットでしょう。*とりあえずPERT図ツールを触ってみたい、という方はCreatelyがおすすめ*です。また、CreatelyはPERT図だけでなく、フローチャートやマインドマップなども作成可能です。

参考：[Chart, Diagram &amp; Visual Workspace Software | Creately](https://creately.com/)

*PERT図を使うことのメリット*を解説します。**そもそもPERT図はなぜ必要なのか**、ご存知ない方も多いでしょう。PERT図を使うことで、プロジェクトによってどんな良いことがあるか、紹介していきます。

### スケジュールをしっかり把握できる

PERT図を使うことで、*スケジュール管理が楽になる*のが、もっとも大きなメリットです。PERT図には作業内容だけでなく、作業にかかる時間や作業の関連性も書きます。そのため、プロジェクトの一連の流れが可視化され、分かりやすくなります。

経験の深いプロジェクトマネージャーなら、PERT図を使わなくても見積もりを立てることは可能です。しかし、未経験者の場合はPERT図がないと、**優先度の低い作業を優先してしまう**など、ミスを起こしてしまいがちでしょう。このようにPERT図はプロジェクトマネージャーにとって、心強い味方となります。

### スケジュールを短くする方法も分かってくる

PERT図を作成した後に「ここの作業はいらないのでは？」と思うこともあります。そのため、PERT図を作成することで、*スケジュールの短縮化にもつながる*のです。制作物の質も大事ですが、**プロジェクトをいかに早く完了させるかも、プロジェクトマネージャーの評価ポイント**です。PERT図を作成することで、最短のスケジュールを立てられるようになります。

### メンバー内で情報共有ができる

作業内容をメンバー内で共有できるのも、PERT図のメリットです。他の部署の仕事は把握していない、という社員は多くいます。PERT図を共有することで、*他の部署の仕事も分かり、連携を取りやすくなる*でしょう。また、どの作業をいつまでに終わらせるべきかも分かり、仕事に対する集中力も増します。PERT図はプロジェクトマネージャーだけでなく、**それぞれの社員のためにもなる**のです。

## PERT図ツールを使う上で覚えておきたい専門用語

PERT図ツールを*使う上で覚えておきたい専門用語を解説*します。これらの用語を覚えておくと、ツールの説明書などが読みやすくなります。**専門用語を知らないと、メンバーへの共有が難しい**でしょう。最低限覚えておきたい専門用語をまとめたので、ぜひ覚えてください。

ネットワークとは、**作業内容を組み合わせてプロジェクトの工程を表した図**のことです。PERT図=ネットワークと考えて問題ありません。PERT図ツールでは、*ネットワークのテンプレートが用意されており*、テンプレートを修正するだけで作成が可能です。

イベントとは、*プロジェクトのゴールや途中経過のこと*です。「設計開始」や「テスト開始」といったプロジェクトの状態を記入します。**PERT図を作成する場合、イベントからまず考えることが多い**です。

アクティビティとは、*実際の作業内容を表す矢印のこと*です。イベント同士をアクティビティで結びます。アクティビティはあまり詳しく書かず、簡略してまとめるのがコツです。長く書く場合は、添付ファイルなどにまとめると良いでしょう。また、**アクティビティには作業内容だけでなく、作業にかかる時間=工数も記述する必要があります**。工数を書くことで、プロジェクトの完了見積もりも立てやすくなります。

ダミーとは、*イベントやアクティビティの相互関係のこと*です。「この作業を始めるには、これを完了させる必要がある」など、作業の関係性をまとめます。**ダミーを書くことで、作業の優先順位**が分かります。

最後に、*PERT図の作り方を解説*します。PERT図の作り方は人ぞれぞれ違いますので、基本的な作り方に絞って解説します。本記事の作り方の紹介をベースに、自分なりにアレンジして、**プロジェクトにとって最適なPERT図の作り方を目指してみてください**。

### プロジェクトのゴールを明確化する

まずは、*プロジェクトのゴールを明確*にする必要があります。例えば、「Webサイトを完成させる」など。**ゴールを明確化しないと、作業内容が固まりません**。基本的にPERT図は、ゴールから逆算して考えていきます。

次に、**ゴールを達成するために必要な工程**を考えます。例えば、Webサイトを作るには、デザインの作成・フロントエンド開発・バックエンド開発などが必要でしょう。*ゴールに必要な工程は何本あるか可視化させる*ことが、PERT図作成の第一歩です。

### ゴールから逆算して工程を並べていく

書く工程を考えたら、それらの内容を細かく分けていきましょう。例えば、バックエンド開発なら、「設計書作成⇒データベース作成⇒プログラム作成」、という感じです。これらがPERT図のイベントとなります。*イベントを考える際は、ゴールから逆算して考えるのがコツ*です。工程を並べ終えたら、各工程の関係性（ダミー）を考えていきます。**「これを始めるには、この作業をまずやるべき」**など、関係性を矢印で表しましょう。

ダミーを書き終えたら、*矢印の横に作業の見積時間を記入*します。この作業にはどの程度の時間がかかるか予測する必要があります。予測が難しい場合は、似たようなプロジェクトがないか調べたり、先輩などに見積について質問したりするのが良いでしょう。また、**ある程度なら見積時間をネットで調べることも可能**です。見積時間を記入することで、その作業に割り当てるべき人数も見えてきます。

## PERT図ツールを使うことでスケジュール把握を行おう

本記事では、*おすすめのPERT図ツールについて解説*しました。今回紹介したツールを使えば、誰でも簡単にPERT図を作成することが可能です。PERT図ツールにはテンプレートが用意されているため、短時間で図を作成できます。

**PERT図を作ることで、作業手順が可視化される**、などのメリットがあります。PERT図は1つのプロジェクトだけでなく、個人の作業内容を分かりやすくするためにも使えます。ITエンジニアやプロジェクトマネージャーの方は、ぜひPERT図を作成してみてください。

仕事を効率化させるためには、PERT図を書くことがおすすめです。しかし、PERT図作成が面倒だち感じる方も多いでしょう。本記事では、PERT図作成に便利なツールを紹介します。また、PERT図の作成方法などについても解説しています。

おすすめのPERT図作成ツールは「Lucidchart」「Edraw Max」「Cacoo」「Creately」

PERT図を作成すると、スケジュールが把握しやすくなるなどのメリットがある

PERT図は、プロジェクトのゴールを明確化し、ゴールから逆算して考えていく

おすすめのPERT図作成ツール4選！作業内容を可視化しよう

*RPA*とは「Robotic Process Automation」の略で、事務の手作業とりわけ定型業務の自動化を行う*ソフトウェアロボット（ボット）やツール*を指します。RPAは人間の特定のタスクを効率化するもので、定型業務の特徴である*単純作業や反復作業*に効果があります。

これまでは大企業を中心に採用が進んでいましたが、生産性向上により劇的なコスト削減が達成されました。現在*国内大手企業の導入率*は*50%*を超えており、中小企業を含めて導入が拡大しています。RPAは人間との作業分担が可能のため、判断を要する作業は人間が担当することで**全体の作業効率向上**と**適正な作業分担**が図られます。

### RPAのメリットとデメリットは？

*RPA*は*プログラミングが不要*で、業務の見直しなく活用できる特徴があります。そのため、**既存の定型業務をそのまま自動化できる**ことが強みです。

RPA導入の*メリット*は、人間の処理速度に比べて*大幅な業務処理速度の向上*にあります。同様に、反復作業を得意としているため、人間の単純ミスに相当する*誤りが大幅に減少*し、*正確性が高まる*ことが利点です。稼働状態はモニター可能なため、**投資効果が即座に表れる**のがRPA導入の最大のメリットです。

RPA導入の*デメリット*としては、ワークフローで定義した業務が*ブラックボックス化*されてしまい、**メンテナンスに手間がかかる**ことが挙げられます。そのため、業務プロセス変更時の対応の際は、ワークフローの再定義をきっちりと行う必要があるでしょう。

同様に、*ワークフローに従った動作のみを実行*するため、誤作動が発生した際の対応が簡単ではありません。あらかじめ**作業手順をきっちりと確認する**必要があります。また、RPAのボットを標的とした*セキュリティ攻撃*に対してもきっちりとした**セキュリティリスク対策**が必要でしょう。

*マクロ*とは、*コンピューターソフトウェアの一連の処理*を取扱いする命令群を指します。マクロによってプログラミングの特定の命令群を一括実行することで、*自動処理*が可能です。マクロはプログラミング言語の処理機能として、アセンブラやC言語等の高水準言語に用いられています。

同様に、*アプリケーションソフトウェアの一連の操作*を自動化する際にもマクロを用います。マクロを用いることにより、*キーボード操作*を自動化したり、*表計算ソフトウェアの演算処理*を自動化したりします。そのため、今日では**マクロと言えば表計算やオフィス製品の自動処理を指す**場合が多くなっています。

ここでは、オフィス業務を行うPCで実行するマクロで、特に定型業務で活用されているマクロの代表例を挙げておきます。

・*Excelマクロ*
Excelはマイクロソフト社が提供する表計算ソフトウェアです。Excelでは処理を自動化するための記録機能と記録に基づく実行機能が提供されます。それらの機能をマクロと言います。操作は簡単で、以下の3つの手順でマクロが利用可能です。
（1）Excelで「マクロの記録」を選択、「マクロ名」を入力
（2）事前に決められた手順を操作、マクロの記録を終了
（3）「マクロの表示」でマクロを選択し、「実行」

*Excelのマクロ*は**簡単**で、Excel利用者にとっては追加コストは不要です。Excelのマクロを利用する場合はExcelが必要となり、他のアプリケーションとは連携しません。

・*VBAマクロ*
VBAとはマイクロソフト社が提供するオフィス製品で利用できるもので、「Visual Basic for Applications」の略です。VBAはマクロを作成するプログラミング言語と位置づけられており、各種オフィス文書の作成・編集・集計やウェブ操作、並びにメールの一括作成・送信等に活用可能です。作業報告者やログの集計等にも活用できます。

*VBA*は、**マイクロソフト社製ソフトウェアをまたがる処理を含めた自動化**が可能です。しかし、*VBAのプログラミング*を要するためプログラムスキルが必要であったり、VBAマクロの開発委託による費用が生じます。

### マクロのメリットとデメリットは？

ExcelとVBAのマクロは併用して用いることもできるため、**マイクロソフトの提供ソフトウェアと連携する**ことが*最大のメリット*です。普段利用しているソフトウェア製品がマイクロソフト社のみであれば、利用メリットが大きいといえるでしょう。

*デメリット*としては、マイクロソフト社が提供する製品に限定しているため**汎用パッケージ等とは連携できない**ことです。製品バージョンアップで*マクロの互換性*に問題が生じ、マクロ修正が必要となることもあります。また、VBAのマクロは*プログラミングスキル*が求められ、開発コストがかかります。同様に、VBA利用時には操作対象となる*ExcelやWord等の機能に精通している*必要があります。

RPAとマクロで*共通して言えること*は、**定型業務の自動化に有効**だということです。RPAとマクロでは、カバー範囲と処理能力に違いが見られます。単純なデータ集計の自動化や作業の記録・保存主体であれば、どちらを選択しても問題なく自動化の効果が得られるでしょう。

以上を踏まえて、RPAとマクロの違いは以下のように整理できます。

・*プログラミング*
RPAはプログラミング不要です。Excelマクロはプログラム不要ですが、高度な自動化をするにはVBAプログラミングが必要です。

・*対象業務*
RPAはPC上のすべての操作を自動化可能です。そのため、他のアプリケーションと連携可能なため多岐にわたる業務が自動化の対象です。マクロはマイクロソフト社のオフィス製品・ブラウザに限定されるため、対象範囲は限定されます。

・*データ処理能力*
RPAは専用サーバー・デスクトップPCを用いて自動処理を実行するため、処理速度は高速です。マクロは対象PC上で逐次実行されるため、処理性能は低下します。

・*定型業務以外の業務*
RPAは、OCR処理や自動化レベルに応じてAI連携が可能です。マクロは定型処理以外は実行できません。

・*費用*
RPAはRPAツールの導入コストがかかります。これまで大企業中心に利用されてきましたが、現在は中小企業でも採用が増加しています。マクロはマクロ自体の費用が掛かりませんが、VBAマクロのプログラムを外部委託する場合にはプログラム開発に費用が発生します。

*RPA*は、PC上の**すべての操作を自動化できる**特徴を持ちます。そのため、*他のアプリケーションとの連携*を行ったり、*複雑な処理を自動化*したりできます。例えば、複数の帳票データを集計加工し外部ウェブサービスのカラムに挿入して追加結果を加工集計することもRPAを用いて行うことが可能です。

さらに、*大量・高速なデータ処理の自動化*はRPAの強みなため、文書や帳票等のデータ処理量が多い業務や作業の工程管理として時間管理を厳密に行う場合はRPAが適しています。

以上を踏まえて、RPAが活用できるおすすめの業務を考えてみます。RPAは、大量・高速なデータ処理とアプリケーション連携に強みを持ちます。そのため、*本社管理の顧客管理・売上管理・在庫管理や人事システムの勤怠管理*を単体で処理するだけでなく、**相互に自動連携させる**ことが可能です。

同様に、ネットの問い合わせ情報を分析し商品仕入れに反映させたり、受注が増えている商品をネットの商品広告で活用したり、という*ネット販売と店舗販売にまたがった定型業務の自動化*も可能です。

*マクロ*は*マイクロソフト社のソフトウェア製品に限定*されますが、定型業務の自動化が可能です。そのため、日常の集計をExcelで行っている場合は、週次処理や月次処理をExcelマクロで自動化できます。同様に、VBAを用いてExcelの結果をグラフ化してWordに張り付けすることもできます。

このことより、マクロによる自動化は*比較的小規模で日常の作業を自動化*することに利点があると言えます。全社規模の作業や大量の集計は、多くのデータを取り扱うためにマクロ処理だけでは十分な成果が得られないでしょう。

以上を踏まえて、マクロが活用できるおすすめの業務を考えてみます。マクロはマイクロソフト製品の小規模な業務を自動化するのに適しています。そのため、*中小事業者の一括メール送信や、店舗単位の日時売上集計・請求発行*等は**マクロで十分対応可能**な領域です。

### 定型業務自動化の次のステップは？

マクロはマイクロソフト製ソフトウェアに関して定型業務の自動化が可能ですが、RPAは今後も進化を予定しています。

RPAには3段階の自動化レベルがクラスとして定義されており、日々高度な自動化の適応が進んでいます。クラス2 EPAで活用するAIは、人工知能により人間と変わらない分析や判断が求められる場合でも、自己対応できることを目的に研究が進められています。*RPAとAIは相互連携が可能*なため、**さらなる自動化・高度化が可能**です。

・*クラス1 RPA（Robotic Process Automation）*
　主な業務　定型業務の自動化
　具体的な作業範囲　情報取得や入力作業、検証作業といった定型的な作業

・*クラス2 EPA（Enhanced Process Automation）*
　主な業務　一部非定型業務の自動化
　具体的な作業範囲　　・RPAとAIの技術を利用した非定型作業の自動化
　　　　　　　　　　　・自然言語解析・音声解析・画像解析・機械学習技術
　　　　　　　　　　　・非構造化データの読み取りや知識ベースの活用

・*クラス3 CA（Cognitive Automation）*
　主な業務　高度な自律化
　具体的な作業範囲　　・プロセスの分析や改善、意思決定までを自動化し、意思決定
　　　　　　　　　　　・ディープラーニングや自然言語処理

総務省は、働き方改革においてRPA活用による生産性向上に関する情報発信をしています。このことから、今後もRPAの活用範囲の拡大とRPAの自動化により、高度なクラスの実用化が進められていくと考えられます。
出典：[総務省 RPA（働き方改革：業務自動化による生産性向上）](https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/02tsushin02_04000043.html)

## RPAとマクロの違いや特徴を理解し業務効率の改善を図りましょう

RPAとマクロは、それぞれ*定型業務の自動化に有効なツール*です。しかし、自動化できる対象製品や業務に差があります。さらに、自動化の*対象範囲*や*求められる処理性*等によってメリットに違いがあります。そのため、規模や用途に応じて最適な選択ができるよう*それぞれの特徴を理解し*、**業務効率改善に役立てること**をおすすめします。

RPAは定型業務の自動化を行うソフトウェアやツールです。RPAは現在国内大手企業の導入率は50%を超え、中小企業にも導入が進んでいます。ここでは、RPAとマクロの違いをその特徴や用途に応じた活用方法を踏まえて解説していきます。

RPAは定型業務の自動化を行うソフトウェアやツールを指します

RPAは定型業務の特徴である単純作業や反復作業に効果があり、大企業から導入が進んでいます

マクロも定型業務の自動化が可能のため、規模や用途に応じて使い分けすることが可能です

RPAとマクロの違いは？特徴と用途に応じた活用方法を解説！

RPAについてはよく知られるようになっていますが、RPAは「Robotic Process Automation」の略語で、**人の作業を代わりに行ってくれるロボットなどの総称**です。AIとよく似た概念として理解している人もいますが、両者は全く別ものです。

RPAが得意としている分野は、*「手順が決まっている定型業務」と「反復して行うルーティンワーク」*です。この両方の条件を満たす業務であれば、RPAを導入することで、*業務の効率化・業務のスピードアップ・業務コストの低減*などの効果を得られる可能性が高いのです。

つまり、**RPAはルール化しやすい業務、ルールが定まっている業務は得意ですが、逆に非定型業務、一時的に発生するような業務は苦手**です。RPAで効果をあげられる業務の例としては、会員データの入力、問合せメールに対する定型文での返送など、*機械的に処理できるものが中心*になります。

また、RPAは大量高速処理が得意です。1人の担当者で1ヶ月を要するような単純作業であれば、早ければ1日で終わらせることができます。

RPAの導入が決まったとしても、コピー機やパソコンの導入とは訳が違います。**RPAを導入するためにはRPAをよく知った人材が必要**です。では、RPAを導入する際に、どのような役割があり、どのような人材が必要になるのでしょうか？

ここでは、RPA人材が担う役割について確認していきましょう。

一般的に社内にシステムを導入する際は、その推進体制が必要です。まずは、*RPA導入に対する理解の促進を行い、当該部門の責任者や部員の協力を得る必要があります*。RPAの導入に難色を示す古参の社員もいるでしょう。こうした方々の協力を得ずして、強権的にRPAを導入すると、期待したほどの成果を得られないことが往々にしてあります。この**推進体制の整備にあたっては、社内にリーダーシップを発揮できて、RPAに理解がある人材が必要**ですが、そうした人材がいない場合には、外部コンサルタントを当てるケースもあります。

RPAを導入する*「業務の選定」*が必要です。RPAが適した業務を見出すために、*業務フロー・業務手順書の確認・対象業務の担当者のヒアリング*を行います。また、**RPA導入によって得られる時間削減・コスト削減の可能性・難易度判定などを行い、最も効果の得られそうな業務を複数選定**し、その業務要件について定義を行います。

**RPAの導入対象業務を選定したら、実際にどの程度の効果が得られるのかについて「予測と検証」を行います**。現在、社員2人で月間100時間を要している業務を完全にRPAに置き換えたい場合、その時間がどの程度削減できるのかを目的に対して、成果をどの程度出せるのかをはっきりさせるのです。そこで得られた結果が、RPA導入後の目標値となります。*目標値と実績との差異検証*を行うことで、何が良かったのか、何が問題だったのかを効果測定することが可能です。

次に、RPAツールを実装します。**基本的にはRPAツールはプログラミングは不要で、ロボット(アプリ)に作業手順を教え込む**ことになります。先ずは全面導入ではなく、部分導入を行い、そこで発生した問題点を解決して評価を行います。この部分導入で得られた効果・確認できた問題点・注意点などを踏まえながら、本格導入に向けて横展開していきます。

RPAツールの実装でプロジェクトは終わりではありません。**導入したRPAが正しく運用され、定着し、当初計画した効果が得られるまでプロジェクトは続きます**。プロジェクトでは、*本格稼働後に発生した問題の吸い上げ・解決・問合せ対応・不具合対応*なども行わなくてはなりません。また、RPAによって*業務がブラックスボックス化*し、何か業務の変更が発生した際に、誰も対応できないという事態は避けなければなりません。*RPAツールは一旦導入したら終わりではなく、評価と改善を繰り返してスパイラルアップを図っていくもの*だと認識しておきましょう。

RPAエンジニアの仕事の内容は、その工程によって異なります。**同じRPAに関わる業務でも、導入フェーズから開発フェーズ、保守のフェーズとあり、それぞれ内容に*大きな差異*があるため、導入・開発・保守フェーズについてそれぞれ紹介していきます。

RPAの導入段階においては、**システム開発の要件定義フェーズと同様にユーザー業務の洗い出し**を行います。RPAは定型業務を自動化しますが、その定型業務を単純にRPAに置き換えられるのか、業務フローの見直しの必要性がないかどうかを確認する必要があります。続いて、*RPAの適用範囲・移行内容を検討し、ユーザーとのコンセンサスを得て決定*します。このような仕事が、導入におけるエンジニアの仕事です。

導入検討のフェーズで、*RPAの適用業務やシステム化の範囲、内容などが確定*したら、RPAツールを利用して業務の自動化を進めます。RPAツールの利用では、**画面キャプチャの取得やシナリオの作成などによって基本的な動作を定義し、データベースや他のプログラムなどとの連携機能を加えて、業務の自動化**を行います。また、ツールだけでは対応できない場合にはプログラム追加も行います。

RPAは導入して稼働すれば終わりではありません。実際に*RPAによる運用が始まった後には、保守が欠かせません*。単純なエラーに対する対応もありますが、想定外のエラー、運用変更によるエラーなど、さまざまなエラーが起きる可能性があります。**RPAエンジニアは、そうしたエラーへの対応を行うと共に、ユーザーから挙がるさまざまな修正依頼や改善要望に応える必要があります**。またユーザーに対しても、RPAの正しい使い方、イレギュラーへの処置方法などを覚えてもらえるよう、ユーザー教育まで担当することもあります。

## RPAエンジニアに必要な経験やスキル

RPAエンジニアに必要な知識やスキルはまだ確立されたものはあまりありませんが、**RPAに関連する経験やスキルがあると活躍の場は広がります**。ここでは、*RPAエンジニアを目指す皆さんにとって役立つスキルや経験*について解説します。

### プログラミングのスキルや経験

**Microsoft AccessやExcel VBAの経験があると役に立つ**でしょう。RPAは定常業務を自動化するツールです。その自動化にはデータベースの集計、分析作業の定型化が含まれます。Accessはデータベース操作のメジャーなツールであり、*Accessを利用した業務や開発に関わった経験があると、RPAツールに馴染みやすく、RPAエンジニアへの近道*となるでしょう。

他、Excel VBAのスキルも役に立ちます。RPAはマクロとよく対比されますが、Excel VBAはExcel上で動くマクロであり、RPAはPCやサーバー上で動くマクロと考えると、両者はよく似ています。*Excel上でマクロを組んだ経験、VBAの知識などがあると、RPAにはすぐに慣れる*でしょう。

*RPAエンジニアを目指す上で、システム開発の経験は大きなアドバンテージ*となります。システム開発では、ユーザー（顧客）との方向性の確認・ヒアリング・要件定義などでシステム化の方針を確定します。続いて、設計フェーズ・開発フェーズ・導入後の保守や運用までが範囲です。RPAは主にRPAツールを用いるため、プログラミングは行わないケースもありますが、業務分析・要件定義・設計は欠かせません。**RPAの導入は、基本的にはシステム開発と同様の流れになります**。全体の流れがシステム開発と被るため、システム開発経験者はRPAの導入でその知見やスキルを存分に活かせるでしょう。

*RPAツールの導入経験者は、即戦力*として期待されます。RPAなツールとしては、WinActor・UiPath・Blue Prismなどがよく知られています。RPAのベンダー側として導入に関わっていなくとも、**ユーザー側での利用経験がある人も、意志さえあればRPAエンジニアを目指せます**。ユーザー側の立場で得た活用ノウハウは、必ずエンジニアとして活きます。また、その導入経験はコンサルティング分野で活かせるでしょう。クライアントとのコミュニケーションも円滑に行え、要件定義フェイズでは大いに力を発揮できるかもしれません。

RPAに関する資格としては、*[RPA技術者検定](https://cobotpia.com/gym/course/index.html)*があります。*RPA技術者検定は 、RPAツールWinActorに関する民間の検定*です。この資格取得により、WinActorをベースにRPAツールに関する勉強ができます。**WinActorはRPAでは最もメジャーのツールであり、RPA技術者検定の資格取得で、仕事の機会が広がり、活躍の場を得られる**でしょう。RPA技術者検定には3段階のレベルがあり、【入門】→【アソシエイト】→【エキスパート】とあります。受験料は入門は無料、アソシエイトは7,150円、エキスパートは21,780円です。

### 派遣社員にもRPAスキルが求められる

RPAは急速に企業に導入されています。この結果、事務職の派遣社員に対するスキルニーズが徐々に変わりつつあるのです。これまでは定常業務に派遣社員を利用する企業が圧倒的多数でしたが、RPAの導入を進める企業では、RPAのオペレーターを求める傾向が高まってきました。**派遣社員にも、RPAツールの利用経験者としてRPAオペレーター・シナリオ作成者・RPA利用業務のコーディネイターなどのスキルが求めらる**時代となりました。

## RPAエンジニアのキャリアパス

RPAエンジニアのキャリアパスとしては、**企画・提案コンサルティングや要件定義などの上流工程を担当するキャリアと、開発工程を担当するキャリアの2パターン**に分かれます。

上流工程をメインに担当するケースでは、実際の開発や保守を担当することは少なく、クライアントニーズによる引き合い・導入・方向性についての顧客との調整などがメインの仕事になります。これらは*RPAコンサルタントの仕事の領域*です。

これに対してRPAエンジニアには、技術面を中心とした開発技術者です。*RPAエンジニアには、言語能力、シナリオ構築の力が必要*です。RPAの実務経験を積むとフリーランスとしても独立することが可能です。

もう1つは、*RPAの保守・運用に特化したエンジニア*です。RPAは導入後も、障害対応・バージョンアップ・業務の変更による修正対応などがあります。*RPAは導入して終わりではなく、業務に合わせて更新*が必要です。RPAの保守エンジニアはクライアントの窓口になって、こうした対応にあたります。

日本の人口は減少に転じており、少子高齢化はますます顕著になってきています。生産年齢人口（労働人口）は減少の一途を辿り、2040年には2017年時点と比べて20％減少するという予測があります。人手不足はますます大きな問題となっていくでしょう。そのため、*オフィス作業の効率化はどの業態、どの企業でも喫緊の課題*になっているのです。こうした中、RPAに対する需要はさらに伸びていくでしょう。**RPAエンジニアは、将来にわたっても必要な人材であり続ける**と予想されます。

さらに、RPAはAIとの連携がさらに進み、形を変えながら進化していくはずです。RPAとAIを繋ぐエンジニアに対するニーズがますます高まっていくでしょう。

このように*RPAエンジニアの将来性は明るく、将来性が期待できる職種*といえます。

RPAは定型業務自動化ツールで、7割近い自治体、半数の大企業がその導入による業務の効率化に大きな成果を上げつつあります。しかし、RPAはシステム開発や運用と同じく、エンジニアやRPAに精通する人材が必要です。ここでは、RPA導入に必要な人材について解説します。

RPA導入には、要件定義フェーズなどのコンサルタント、導入開発・保守運用フェーズを担当するエンジニアが必要

RPA人材の候補者は、プログラミングや開発経験に加えて、ユーザーの立場でRPA導入に関わった人材も対象となる

RPA人材は労働人口の減少よる業務効率化のニーズが高まる中、今後も需要が見込まれ将来性が高い職種である

業務の自動化に役立つRPAの導入に欠かせない、「RPA人材」とは？

## 主要なコードレビューツール

コードレビューはシステム開発の中で大切な工程の1つです。コードレビューを1行ずつ目で確かめていたら、工数が膨大になってしまうでしょう。近年では、工数の削減や正確性の担保などのためにさまざまなコードレビューツールがあります。ここでは、代表的なコードレビューツールを詳しく紹介します。

**GitHubとは、システム開発プロジェクトのためのソースコード管理サービスです。**ソースコードを更新したバージョンの管理機能・バグ追跡機能・SNSの機能が備わっているため、開発者にとっては必要不可欠とも言えるサービスです。**そしてGitHubには、プルリクエストの画面にコードレビューツールが備わっています。**無料でも利用できますが、データ量や月々に実施できるアクション数に制限があるため、チームやプロジェクト単位で使用する際には有償版を使用するのがおすすめです。

*GitHubでは、プルリクエストごとにレポジトリへのアクセス権をもっているユーザーをレビュアーとして割り当てることが可能です。*プルリクエストを提出したユーザーは、管理者にコードレビュー依頼もできます。変更履歴の確認やプルリクエストの議論、インラインでコメントを付けることも可能です。GitHubのコードレビューツールでは、Gitにおけるコンフリクトをインターフェイス上で解決することもできます。

また、マーケットプレイスを利用して、他のレビューツールと統合させれば、レビュー機能を拡張させることも可能です。*GitHubに備わっているコードレビューツールには、レビューに必要な機能が全て組み込まれているため、追加でダウンロードやパラメータの設定などは不要です。*
（参考：https://github.com/ ）

**Collaboratorは、SmartBear社が開発したコードレビューツールです。**Collaboratorではソースコードのレビューだけではなく、ドキュメントのレビューもできます。Collaboratorは有償ですが、無料試用版も用意されています。

*Collaboratorでは、他のコードレビューツールと同様に、Git・Subversion・Perforce・CVS・Mercurial・TFSなど、多数のバージョン管理システムをサポートしているのが特徴です。また、Jiraなどのプロジェクト管理ツールやEclipse・Visual Studioなどの統合開発環境（IDE）とのシステム連携することもできます。*Collaboratorには、レビュー管理とバグ追跡の機能もあり、プロジェクトメンバーを支援する機能も豊富です。他にも、ソースコードの修正・変更を確認し、欠陥を特定して特定の行にコメントを付ける機能もあります。
（参考：https://smartbear.com/product/collaborator/overview/ ）

**Review Boardは、Christian Hammond氏とDavid Trowbridge氏によって開発されたオープンソースのコードレビューツールです。オープンソースなため、開発者によって日々バージョンが更新されているのが特徴です。**Review Boardでは、ソースコードとドキュメントの両方のレビューを行うことができるほか、ソースコードをグラフィカルに表示することもできるため、ソースコードを更新した際の差異を比較するのが簡単です。Webサイトで試用版を利用することもできるため、1度試してみてから、プロジェクトなどに活用するかどうか検討も可能です。また、システムをダウンロードし、自身のPCにインストールしてセットアップすることもできます。

Review Boardを使用するためには、Pythonの実行環境が必要です。また、MySQLなどのデータベースの用意・ApacheなどのWebサーバーの設定・ソフトウェアを実行するためのライブラリなども必要です。Review Boardは、Git・Mercurial・CVS・Subversionなど多くのバージョン管理システムと統合することができます。また、Review BoardをAmazon S3に統合して、Review Boardの中でスクリーンショットの保存も可能です。
（参考：https://www.reviewboard.org/downloads/ ）

**Phabricatorは、Phacillity社が提供しているオープンソースのコードレビューツールです。**Phabricatorをダウンロードし､自身のPCにインストールするのは無料で行うことができます。また、ユーザー数も限定することなく使用でき、有償版ではクラウド上のサービスを使用することもできます。有料プランの場合、サポートも含まれているのが特徴です。Phabricatorは、Git・Mercurial・SVNの3種類のバージョン管理システムが対応しています。

例えば、プロジェクトのチームメンバーと事細やかに議論したい場合には、Phabricatorを利用すれば可能です。プレコミット・ポストコミットの両方のソースコードレビューができます。また、Phabricatorには、システム開発においてプロジェクトをサポートするための追加ツールが備わっています。例えば、バグを管理するビルトイントラッカーが提供されています。

*以上からも、Phabricatorには、開発効率を向上させるための機能はほとんど備わっているのが特徴です。プロジェクトが初期段階にある場合には、Phabricatorはおすすめと言えます。*
（参考：https://secure.phabricator.com/ ）

## コードレビューツールが必要な理由

コードレビューツールを使用する理由について気になる方は多いでしょう。最初に説明しましたが、**開発効率の向上やコストの削減が主な理由**として挙げられます。コードレビューツールを使用することで、他にも多くのメリットがあります。

*例えば、コードレビューツールを使用すれば、プロジェクトチームが継続的にコードレビューを確実に行えるようにサポートすることができます。*全てのコードレビューについて一元管理ができたり、問題の追跡や解決がわかりやすいように可視化したりすることが可能です。

*コードレビューツールによって、プロジェクトメンバーや関係者の間のコミュニケーションもサポートすることができます。*コードレビューツールを利用すれば、関係者間の認識齟齬を減らすことや、プロジェクトメンバーが議論しやすいプラットフォームを提供することができるため、無駄な工数を大幅に削減が可能です。

*また、コードレビューツールには、バグ・エラーの履歴を保存したり表示したりする機能もあります。*したがって、ナレッジの文書化・共有が簡単にできるようになります。コードレビューで文書化された履歴は、新しいプロジェクトの際に活かすこともできるため、大切なリソースです。 

そもそも、コードレビューについて詳しく知らない方も少なくないでしょう。**コードレビューの概要や目的を知っておくことは、コードレビューツールを採用する際にも役立ちます。**コードレビューとは、記述したソースコードをレビューすることで、エラー・バグがないかを確認する作業のことです。プログラムの品質を担保するためにも重要な工程の1つと言えます。ここでは、コードレビューの概要や目的について詳しく紹介します。

**コードレビューは、記述したソースコードを自分以外の誰かに問題ないか確認してもらうことを指します。レビューを行う人をレビュアー、レビューされる人をレビュイーと言います。**システム開発を実施する際に、コードレビューは必ずといてもいいほど実施されるでしょう。例えば、プロジェクトによってはレビュアーの許可がない限り、ソースコードを修正することができなかったり、次の工程に移ることができなかったりします。*コードレビューのルールは、プロジェクト発足当初に定めるのが一般的です。*

コードレビューの目的はいくつかあります。**主な目的は、ソースコードにエラーや設計上の問題がないか確認することです。つまり、システムの品質を担保することが大きな目的と言えます。**コードレビューの方法もさまざまですが、自身が記載したソースコードを上司や他のプロジェクトメンバーが確認することが一般的でしょう。

**その他の目的として、上司のソースコードを見て勉強するというように、新人教育にコードレビューが使われることもあります。**他人が記述したソースコードを読むことで、コーディング方法やフレームワークのスキルを身に付けることが可能です。*コードレビューによって、開発者の意図も把握できる良い機会となるため、スキルアップにもつながります。*

## コードレビューについて理解を深めてプロジェクトに適したコードレビューツールを導入しよう！

これまでに、主要なコードレビューツール・コードレビューツールが必要な理由・コードレビューの概要や目的について解説しました。**主要なコードレビューツールとして、「GitHub」「Collaborator」「Review Board」「Phabricator」などが挙げられます。他にも多種多様なコードレビューツールは存在するため、プロジェクトに合ったコードレビューツールを導入することが重要です。**

*コードレビューツールを導入する主な目的は、開発効率の向上です。また、そもそもコードレビューを実施する主な目的は、システムの品質担保です。*システムの品質を担保しようとして、レビューに工数を多くかけてしまうことは少なくありません。**そのため、開発スピードを高めるためにも、コードレビューツールを使用してみるのはおすすめと言えます。**

近年ではシステム開発の効率を高めるために、コードレビューツールはさまざまなものが存在します。そこで当記事では、主要なコードレビューツール・コードレビューツールが必要な理由・コードレビューの概要や目的について詳しく解説します。

主要なコードレビューツールは「GitHub」「Collaborator」「Review Board」「Phabricator」など

コードレビューツールを導入する主な目的は、開発効率の向上

コードレビューを実施する主な目的は、システムの品質担保

主要なコードレビューツールを紹介！ツールがなぜ必要かについても解説

## DXやUX、CXをよく目にするけれど

日本は今やDX時代のど真ん中にあります。DXは2025年という期限が設けられ、どこの企業もDXに熱心に取り組んでいます。情報システム部門を分離し、DX推進部を新設した会社も少なくありません。そんな今、*DXに加えてUX、さらにはCXまでと"X"が大流行り*です。言葉が流行りだすと、今さら人に聞けないという方もいるでしょう。ここでは、**ITエンジニアとしては押さえておきたいDX・UX・CXの違いや関係**について解説します。

「失われた20年」と言われるように、この20年間以上日本経済は低迷しています。その原因の1つとして、**諸外国に比べてデジタルの有効利用ができていない日本企業の弱点が指摘されています**。2018年に「日本企業においてもデジタルトランスフォーメーションを進めるべきである」として、経済産業省が*[「DX推進ガイドライン」](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf)*を作成し公開しました。このガイドラインでは、*DX（デジタルトランスフォーメーション）が「大きく変化するビジネス環境への対応に、IT技術を活用した業務改革が競争力を高めるにために欠かせない」としています。*

サービス・ツール・技術の記事（66ページ目）