HRテックは、人事の意味を持つHR（Human Resource）と テクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、Human Resources Technologyの略語です。**採用人材育成・人事評価・勤怠など、幅広い人事関連の業務において、AI・ビッグデータ・クラウドなど最先端技術を活用して、人材活用や組織の効率化を図ることを総称してHRテックと呼んでいます。**

従来からも人事・給与・勤怠管理などの機能を持つシステムやパッケージは数多くありましたが、高度な機能が要求されることは少なく、最先端の技術を人事に活用しようとする動も多くはありませんでした。

近年、*クラウド・AI・IOTなどのビジネスへの応用*が注目され、また政府主導で*DX化の推進*が企業の大きな関心事になる中、*働き方改革・労働力不足・雇用の多様化*などの動きと合いまって、金融分野の(FinTech)と同じように注目を集めるようになりました。

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ここにきて、HRテックが日本で注目されている理由はいくつか考えられますが、背景をまとめると以下の3点です。

*・労働力不足や団塊の世代の一斉定年退職などに伴って人材確保の必要性が高まった*

*・働き方改革により生産性向上の機運が高まった*

*・リモートワーク、時短勤務など多様な働き方への対応の必要になった*

こうした流れから、*従来の従業員管理的な人事管理手法では対応が困難*になってきました。「終身雇用」「年功序列」「新卒の一括採用」といった日本の伝統的な雇用体系が大きく崩れ、雇用の流動化や働き方が多様化していく中、テクノロジーの発展がこれらの解決策として登場し、注目を浴びてきたことが大きな契機となりました。

また、**人事部門の役割も定常的な業務の遂行といった面から、「人事戦略」と言われるように、より一層経営への貢献が求められる**ようになっています。終身雇用制度が崩壊し、新卒の一括採用中心の採用活動が見直され、中間採用、キャリア採用が当たり前になりました。

そうした中、人事部門は採用・教育・人材配置・人事評価・キャリア開発や組織開発と機能の強化が求められ、従来の*人事管理のあり方では対応が困難*となっていたのです。

以上のような背景から、*人事の抜本的な再構築が求められ、その手段としてHRテックへの期待が集まっている*と考えられます。

HRテックは単に従来からある「人事管理システム」の名前を変えただけではないのか、といった指摘も一部にあります。また、確かに従来からある人事給与システムに手を加えた程度のHRテック製品も見受けられます。

HRテックと従来型の**「人事管理システム」との大きな違いは次の3点**です。

*・クラウド技術、ビッグデータ解析、AI、VRなどの最先端技術を活用し、人事DXと呼べる仕組みになっている。*

*・定常業務から脱却し、人事戦略の名にふさわしい「人事業務の刷新」に寄与できる。*

*・情報端末を駆使し、働き方改革やリモートワークなどに対応している。*

少なくともこのいずれかを満たしていることがHRテックの条件です。

HRテック市場は急速に拡大していますが、これに便乗した製品も少なからずあります。ブームに悪乗りすることなく、確実に成果が上がるシステムやパッケージ製品を選定していくことが求められます。

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では、次にHRテック*導入のメリット*を挙げていきます。導入にあたっては、これらの**メリットを最大限に生かせるよう留意**することが求められます。導入時の留意点については後述します。

これは**目に見える形で効果を検証しやすい、代表的なメリットの1つ**です。例えば*勤怠管理*ですが、この分野は従来から大きく変遷してきました。

従業員が出勤時に出勤簿にハンコを押す方式から始まり、タイムレコーダーが導入され、シフト勤務に対応した勤怠管理システムが登場し、時代とともに勤怠管理の仕組みも変わってきました。

しかし、従業員の労働時間、残業時間をもとに給与計算を行うやり方はほぼ変わっていません。その上、*リモートワークの出現や働き方の多様化が勤怠管理を複雑化させ、従来の発想では対応が困難*になりつつあります。働き方改革に対応した、フレキシブルな勤怠管理システムや給与システムによって、こうした人事の定常業務の負荷を大きく削減する必要が出てきました。

*人事部門の業務効率化を図り、戦略的業務へのシフトが求められている今、これらを可能にするHRテックへの期待が高まっている*のです。

### 2.適材適所による生産性向上

HRテックによって、人材情報の蓄積と定量的な分析が可能になります。**人材データを活用した適材適所による人員配置や異動によって、組織の活性化につながり、生産性向上を図れます。**

HRテックは*従業員1人1人の能力を最大限引きだし*、そのポテンシャルを高めることを可能にします。さらには、従業員個々人が自らの能力を発揮できる部門で、主体的に業務を推進するようになり、組織目標・個人目標の共有・融合が組織をさらに強くしていきます。

採用活動の目的は、**自社が必要とする人材の確保**にあります。これまで縦割りになっていた採用・人事・労務・教育・人事評価まで個人をキーにしてトレースし、分析することで*自社にマッチする優秀な人材像*を明らかにします。

毎年スパイラルアップを繰り返しながら、最適な採用、人材確保を行うことが可能になります。

これまでの人事評価制度では、公正な評価が求められながらも、実際には*属人的評価が中心*で、人事部門は単に各部門から集まった人事評価データを給与算定や昇格の基礎情報としてしか捉えられていませんでした。「元気、パフォーマンスが上手、上司の受けが良い」そんな従業員が高い評価を得るような企業も少なからずあります。

HRテックでは、従業員個々の詳細情報(業績、貢献度などの客観的データ)による分析から、より適正かつ公平な情報を提供することにより、**人事評価を属人的評価から科学的・合理的評価に精度を高めることが可能**になります。適正かつ公平な人事評価によって従業員のモチベーションアップを実現し、強い企業体質への変革を促進します。

## HRテックのシステムイメージ

以上、HRテックのメリットを述べました。では、*実際のシステムイメージ*はどのようになるのでしょうか?以下は1つのイメージですが、突き詰めていくと凡そこのような仕組みになっていきます。

**「採用システム」は採用活動に関わる全てのデータをクラウド上で一元管理するシステム**です。応募者の*履歴書データから始まり、採用に関わる全ての履歴や情報、ステイタスなどを管理*します。(面接・筆記試験の記録・選考状況・面接等の日程管理・試験会場・面接会場等の管理・面接官・採点官の手配・選考サポート・内定後の内定者セミナー・内定者懇談会・内定者課題管理・内定者ワークフローなど)

ここから実際に入社した社員に関しては、人事管理システムにデータを引き継ぎます。また応募者、内定者とのやり取りもLINEなどを利用して、同報メッセージから各種手続きまでLINEで行えるようにします。

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**「人事評価システム」は、従業員個々人の能力・経験・所有資格・趣味・特技・興味などのあらゆる個人情報を一元管理するクラウドシステム**です。このシステムはバックで人事情報データベースを管理し、従業員の採用から退職に至るまでの全ての履歴も管理します。*適正で公平な人事評価と、個人の特性を生かした育成計画や、本人の適性を考慮した人事異動など、適材適所を目標とするシステム*です。

今後、働き方はますます多様化し、時短勤務やリモートワークが当たり前になっていきます。その際に課題になってくるのが、*従業員間のコミュニケーションであり、知恵や知識の蓄積や伝承*です。社内SNSなどを設け、スマホやタブレットから誰もがアクセスし、Q&Aなども自由に行えるようにします。

ここで**蓄積された業務知識やノウハウなどはクラウド上のナレッジDBに蓄積され、従業員の端末からいつでもどこでも検索して呼び出すことができます**。このナレッジの共有が組織を強くし、活性化させるのです。また、蓄積されたデータから社員の悩みや弱点も把握でき、人事政策や教育計画にも反映することができます。

HRテックはさまざまなメリットが挙げられますが、決して万能ではありません。*導入に当たっては留意すべきことがいくつかあります*ので、これから述べていきます。

### HRテックによって何を実現したいのか

「HRテックが話題だから導入しよう」という安易な発想での導入はまず無いと思いますが、万一そのような安直な考えで進めると、成果が出ないどころか失敗して損失を被る可能性すらあります。導入に当たっては*自社の人事上の問題点や課題*を明らかにし、**HRテックによって何を実現したいのか**を十分検討し、社内コンセンサスを得ることが大切です。

HRテックに限りませんが、*システムは問題や課題解決には有効ですが、最終的に判断し実行するのは人です*。システムオーナー(所轄部署)は部署のミッションとして、導入したシステム効果の最大化を図る責任があります。**システム導入は手段であり、目的ではありません。そこをはき違え、システム任せにしないことが求められます**。

HRテックを導入したら、**定期的にその進捗や成果を客観的にレビュー**しましょう。HRテックの導入によって、所期の成果を得られたのか否かを検証し、システム面や運用面で改善すべて点があれば、*改善計画を示さなければなりません*。これを怠ったのでは、システムの効果は半減してしまいます。

## HRテック市場の動向と将来性

市場規模が今後拡大していくのか否か、これはHRテックに関わるベンダーやエンジニアにとっても大きな関心事でしょう。ここでは、話題の*HRテック市場の動向や将来性について考察*してみます。

HRテック市場が成長途上なのか、成長の余地があるのか、はたまた飽和期を迎えたのか気になるところですが、**数字で見る限りは成長市場**のようです。

[IT Leaders](https://it.impress.co.jp/articles/-/19162)によると、HRテックの市場規模は2020年度は前年比136.4%の476億円、2024年には1,600億円を超えるとの予測があります。大きく成長していることは間違いありません。

*DXブームあいまって、HRテック市場はこんごもさらに拡大していくことが予想されます*。

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現在のHRテック市場を牽引しているのは、*今のところは採用管理や労務管理といった管理系のシステムや製品が中心*ですが、**今後は従業員のモチベーションや人材強化といった面に目を向けられていくでしょう。

**人事部門がルーチンワークから解放され、より創造的、戦略的な役割を果たせるように支援していくシステムも増えていくはずです。まだまだ日本ではHRテックが緒に就いた段階であり、これからさらなる成長と拡大が期待されていると言えます。

ITエンジニアである皆さんにとって、人事は遠い存在ではなく、あなた*自身に関わる身近な存在*です。**HRテックは単なる仕事の対象ではなく、ワーカーであるご自身の活躍はHRテックの進化と発展に掛かっているのかもしれません**。

また、DXは企業再生のカギとも言えますが、HRテックもそういう意味では、これからの企業を支える重要な位置づけにあるのは間違いありません。次代を担うITエンジニアの皆さんは、ぜひ*HRテックにも積極的に関わる*ことをおすすめします。

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DXや金融フィンテックと並んで、HRテックが注目されつつあります。HRテックは最先端技術を用いた新たな人事システム全般を指します。このHRテックの特徴、登場の背景やメリット、導入の留意点、さらにはその将来性やITエンジニアとの関わりについて解説していきます。

1.HRテックはDXの一部で、最先端技術を用いて人事を根本から変える新たな仕組みのことです

2.HRテックにはさまざまなメリットがありますが、そのメリットを得るには留意すべきことがあります

HRテック市場は将来性が高く、また働く立場からも関係の深い分野であり積極的な参画をおすすめします

HRテックはこれからの人事のあり方を根底から覆すイノベーション

AWS（Amazon Web Service）は、”GAFA”の1つであるAmazonが提供するクラウドサービスのことです。AWSは、*世界のIaaS市場で45%のシェア*を占め、2位のAzure(Microsoft)18%を大きく引き離しています。日本でも、**日本政府が行政サービスのDX化を狙いにAWSを政府共通プラットフォームとして採用する**など、注目を集めています。

本記事ではAWSの概要や活用策に触れ、エンジニアの皆さんの今後の成長に役立てて頂きたいと考えています。

AWSとはAmazonが提供するクラウドコンピューティングサービスの総称です。

クラウドコンピューティングとは、インターネットを利用してサーバーや各種ストレージ、データベースやソフトウェアなどのインフラサービスを利用することです。**クラウドコンピューティング環境を利用する場合は、1台のPCとインターネット接続環境があれば、さまざまなインフラを必要な分だけ利用できる**のです。AWSはこのクラウドコンピューティングサービスをあらゆる企業や行政組織、個人に提供することで成り立っています。

企業内システムの多くは、オンプレミスという形態で、企業内に独自のコンピューターやネットワークを設けてシステムを運用してきました。オンプレミスは初期投資のみならず、所有コストや運用コスト、セキュリティリスクなど大きな負担を抱えていました。

しかし、**AWSを採用すると、初期費用も減価償却費も掛からず、システムを稼働させることができます。システム監視、セキュリティ対策、災害対策もすべてAWSが行ってくれます。**企業規模の拡大によるハードの増強などもAWS側で柔軟に対応してくれるのです。このように、システムの自社所有に伴う問題をすべてAWSが吸収してくれることが、各社がこぞってAWSを採用する理由なのです。

AWSの対抗サービスとしてMicrosoft社が提供するクラウドサービスAzureがあります。両者はほぼ同じようなサービスを提供しており、企業がクラウド移行を図る際には常に比較検討されます。

その中で**Azureの決め手はOffice365との連携**でしょう。Microsoft製品を多く使う企業では、アカウント管理も含めてシームレスにクラウド環境への移行ができる利点があります。

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AWSの概要についてより深く理解するため、ここではAWSのメリットとデメリットについて解説します。**クラウド移行を図る際は、必ず自社におけるメリットとデメリットをよく検討した上で採用**をする必要があります。

*1.初期コストを抑えられる*
自前でサーバー構築を行うオンプレミス環境では、必ず初期コストや時間が掛かりますが、**クラウドサービスでは基本的に大きな初期コストは必要なく、単期間でスタートができます。**

ただし、クラウドサービスの基本はIaaS(Infrastructure as a Service)です。提供されるのは仮想サーバーやネットワークなどのインフラであり、*OSやミドルウェアなどは別途ライセンス料が発生*します。家に例えると、建物は提供されますが内装や家具・備品などは別料金というわけです。

*2.リスクヘッジができる*
オンプレミスの場合は、サーバーダウンによる営業損失、ハッキングなどによる情報漏洩はすべて自社責任です。そのため、併せて災害対策やセキュリティ対策を施す必要がありますが、AWSに移行することで、これらの責任の多くがAWSに移転します。**AWS責任で起きた問題に対してはAWSが補償してくれる**ようになるので、リスクヘッジが可能となります。

*3スケーラビリティが担保される*
オンプレミスでは、事業拡大に伴うデータ量の増加への対応を自前で行わなければなりません。それとともに、**サーバーの増強、リプレイスといった対応を迫られますが、AWSでは企業側はその対応の必要がなくなります。**もちろん、AWSは従量課金制を基本としていますので、データ量の増加などに伴いランニングコストは増加しますが、サーバーがキャパシティオーバーでパンクするといった心配はありません。

*1.ランニングコストは決して安くはない*
**AWSは初期コストの安さがメリットですが、反面ランニングコストは安くはありません。**家庭用プリンターは2万円程度で買えるのに、インク代が数千円も掛かるのと似ています。AWSは自前で莫大な投資を行い、ランニングで利益を上げるビジネスモデルになっているのです。

しかし、コスト比較をする際に顧客側が見逃しているポイントが幾つかあります。オンプレミスのサーバーやハードの償却費用と比較して、AWSのランニング費用は明らかに高くなります。

*しかし、オンプレミスの場合の家賃、水光熱費、人件費、セキュリティ対策費用、災害対策費用などを含めるとAWSのランニング費用が低いケースが多い*のです。そこを見誤ると、「AWSは高い」というAWS批判に繋がります。

*2.コンテンツはあくまでも自前*
AWSを利用すると、システム部門を大きく縮小できると考える経営者がいますが、それは大きな誤解です。**AWSが提供するのはあくまでもインフラであり、情報システムは企業側が用意しなければなりません。**そのコンテンツについては利用者側である企業が全責任を負わなくてはならないのです。

オンプレミスからAWS移行を果たした後、**運用やインフラ管理から解放された情報システム部門は企画や情報活用面で機能を果たしていくべき**でしょう。

AWS移行とは、オンプレミスで運用している自社システムの稼働をAWSに移すことを意味します。この**AWS移行ではいくつかの確認ポイントがあり、これを行わないとAWSのメリットが半減するばかりか、場合によっては移行に失敗することがあります**ので、必ず確認を行うべきです。以下そのポイントについてまとめてみました。

### Ⅰ.移行可能な要素の洗い出し

*1.ハードウェア*
**オンプレミスで利用中のハード(サーバーやネットワーク機器)はAWSに移行できません。**AWS移行対象外のシステムでの利用、売却等の対応を検討しておく必要があります。

*2.ソフトウェア*
**OSやミドルウェアなどのライセンスがAWS側で継続利用が可能か否か**を検討します。これらはつい忘れがちなので、すべて棚卸をして行き先を決めておく必要があります。

### Ⅱ.移行による影響範囲の検討

AWS移行に際しては、システムごとの移行シミュレーションを行いますが、中には移行するメリットがないシステムもいくつか出てきます。

移行するシステム、移行しないシステムの切り分けが必要です。移行しないシステムがある場合、システム間連携を考慮しておく必要があります。ここを見逃すと、オンプレミスで残したシステムがシステム間連携ができないために正常稼働しないなどの問題を生じますので、**移行計画は綿密に行なわなければなりません。**

AWS移行に際しては、新システムの開発と同様に、機能要件に加えて非機能要件の確認が必要です。例えば、基幹システムがオンプレミスからクラウドに移行することで、従業員が利用する回線がイントラネットからインターネット回線にシフトしていきます。

そうすると、従来のインターネット回線ではキャバシティオーバーをしてしまい、レスポンス低下による業務への影響などが生じます。**可用性、運用変更、キャパシティなどの面から事前の十分な検討と対策が必要です。**

### Ⅳ.コストシミュレーション

AWS移行に際しては、以上述べてきた事項について検討し、シミュレーションをしていくことになります。そのために場合によっては*外部コンサルタントやエンジニア*の確保が必要になることもあります。AWS側からの見積もり資料だけで予算措置をすると、後から想定外のコストが発生してしまい、AWS移行がとん挫する可能性もあります。

AWS側にもそうした知見を持った営業やエンジニアが多くいますので、力を借りながら**緻密な移行プランを立てる**ことが大事です。

インフラエンジニアはキツイのか？その仕事内容やスキル、将来性を解説！

ここまでAWSの特徴やAWS移行のポイントなどについて解説してきました。実はAWSには「AWS認定資格」という制度が用意されており、この資格取得がさまざまな面でメリットにつながると考えられます。ここからは「AWS認定資格」について解説します。

システムエンジニアがキャリアアップするのにおすすめの資格を解説！

**AWS認定資格は、クラウドサービスに関する知見を問う、AWS主催の資格試験**です。

AWS主催の資格認定だけに、大変*信頼度が高く*、AWS認定資格を有するだけで、*クライアントからの信頼度*が増すばかりか、就職(転職)の際にも資格を有することが大きなアドバンテージになります。

[AWS認定](https://aws.amazon.com/jp/certification/)

エンジニアとしてニーズが高いAWS資格、その理想的な勉強方法

AWS認定資格は、エンジニアにとってはクラウドやAWSに関する知見を有する証明となり、**AWS案件に関われる機会が増えます。また雇用側にとっても、AWS案件を進めやすくなり、自社の強みになります。**

ただし、AWS認定資格は*有効期限が2年*と短く、それが逆にAWSへの信用につながっています。ITの技術は日進月歩で変化していますので、最新の技術を学びたい人にとってもAWS認定資格はおすすめできます。

AWSのソリューションアーキテクトとは？取得方法やメリットを解説

冒頭で述べた通り、官製DXをAWSが受注したように、**DXの潮流はクラウドコンピューティングの利用が大前提**になっています。これからのエンジニアはDXと関わる機会が圧倒的に増えてくるでしょう。逆に言えば、**クラウドに詳しいことがDX時代に対応するエンジニアのスキル要件**とも言えます。

この記事をお読みいただいたエンジニアの皆さんが、アジャイル開発手法に加えクラウドコンピューティング技術も身に付けて、DX時代に存分にスキルを活かし活躍されることを祈っています。

DXの取組事例に学ぶDX成功のポイントとITエンジニアへの期待

DX時代を迎えて、クラウドコンピューテイングに関する知見が必須となっています。世界最大のクラウドコンピューティングサービスであるAWSの概要、メリット・デメリット、AWS移行に加え、DX時代に活躍できるエンジニアにおすすめのAWS認定資格についても紹介します。

1.AWSは世界シェアNo.1のクラウドサービスだが、検討や準備はしっかり行うことが大切

2.オンプレミスからAWSへの移行する際はポイントをしっかり押さえておこう

3.DXエンジニアとして活躍するためにAWS認定資格を取得しよう

DX時代を勝ち抜くエンジニアを目指してAWS移行に詳しくなろう!

## 日本がDXの推進をすべき理由

**日本がDXの推進をしなければならない理由は、ズバリ企業の競争力強化と事業成長のためです。**2018年に経済産業省が「DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するためのガイドライン」を発表しましたが、これがDXブームの契機となりました。

日本企業のIT化の遅れは、日本経済成長の阻害要因と見られています。*陳腐化したレガシーシステム(技術刷新すべき既存のシステム)が足かせ*となって、企業がITシステムの刷新に消極的になっているという現状があります。

こうした状況を打破しなければ、日本経済は大きな負の遺産を抱えたまま、ひん死の状態に陥るといった懸念があります。

これを打破する鍵がDXです。*IT技術を駆使し、ビジネスモデルを抜本的に変革し、業務や組織、プロセスや企業文化を見直し、競争上の優位を確立すること*が企業に求められています。

「2025年の崖」という言葉は経産省のDXレポートの中で用いられました。このまま2025年を迎えると、崖から転がり落ちるような危機が訪れるという比喩です。

レポートでは**複雑化、老朽化した既存のシステムがそのまま残ると、国際競争への対応ができず、日本経済に大きなダメージを及ぼす**ということが述べられています。今後予想される*IT人材の引退や不足、既存システムに対するサポート終了*などがこの経済停滞の要因になるというのです。

既に多くの企業は、新たなデジタル技術の活用によるビジネス変革の必要性を理解はしているものの、レガシーシステムの存在がこれを阻害しているのです。

DXレポートによると、21年以上も稼働しているレガシーシステムが2026年には、システム全体の6割を占めると予測し、この刷新に乗り遅れた企業は事業機会を失うというのです。またレポートでは*2025年以降、最大で12兆円/年の経済損失が生じる*と推定しています。

参考:[経産省「DXレポートサマリー」](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_01.pdf)

**日本は先進諸外国と比べてデジタル競争で大きく遅れています。**日経BPの「DXサーベイ(900社の実態と課題分析)」によると、調査対象となった900社でも、「DXに本気で取り組み、成果を上げている」とした企業は全体の1/4、26.3%に止まっています。

デジタル先進国では大半の企業がDXに取り組んでいるという状況から見ても、日本のDX推進がかなり遅れを取っているということが分かります。

参考:[DXサーベイ(900社の実態と課題分析)]( https://info.nikkeibp.co.jp/nxt/campaign/b/275300/)

デジタルマーケティングとは？エンジニアにとっての重要性も確認

DXの推進においては遅れをとっている日本企業ですが、中にはDXを推進して成果を上げている企業も少なからずあります。

こうした**成果を上げている企業のDX事例について見ていきましょう。そこには何らかのDX成功の鍵があります。**事例に学び、良い点は参考にして自社のDXを推進していくことが求められています。

**日本でもDX推進を課題として掲げる企業が増加しています。**ここでは主に、*消費者と直接接点を持つ小売業、飲食業、タクシー業での導入事例*を、実体験を交えながら紹介してまいります。

*1.UNIQLO*
小売業でDXに積極的な企業というと、真っ先に思い浮かぶのは*ユニクロ*でしょう。2020年6月にはOMO(リアルとバーチャルの融合)を実験店として原宿店、さらには同6月にマロニエゲート銀座2に旗艦店「UINIQLO TOKYO」をオープンさせるなど、DX推進の動きには目覚ましいものがあります。

アパレルの販売であればネットでも完結できますが、そうした中ユニクロはあえて店舗を出店し、**UX(顧客体験)とショールームという機能を店舗に持たせ、ネットとリアルの良いところをうまく融合させています。**

他に、アバレルチェーンでは類を見ないセルフチェックアウトシステムを展開し、店舗における決済という負担を軽減している点も目を引きます。小売業の最先端を走るユニクロのこうした姿勢は、創業社長である柳井氏のデジタルに対する造詣の深さと理解、リーダーシップに負うところが大きいでしょう。

*2.トライアルカンパニー*
スーパーセンター(ディスカウト型の大型スーパー)を展開するトライアルカンパニーは、お客が自ら商品のバーコードをスキャンし、カートに設置されたタプレットで決済をする*「スマートレジカート」*を導入しています。

これと同様の取り組みを、大手スーパーのイオンも「レシゴー」として展開中です。

さらにトライアルでは、*独自のAIカメラを開発し、売場の棚の状況をモニタリングして、商品管理や品揃え*に生かしています。

その他、*電子プライスカード*を導入してリモートでプライス変更を行い、プライスカード付け替えなどの人的作業を不要にしています。

**トライアルは自動発注、自動補充、無人店舗の開発にも取り組むなど、徹底的なローコスト運営を実現し、圧倒的なロープライスで顧客への還元を図っているのです。**

参考:[リテールガイド]( https://retailguide.tokubai.co.jp/strategy/1251/)

*3.はま寿司*
大手外食グループのゼンショーホールディングス(牛丼チェーンの「すき家」などを展開)が手掛ける回転寿司チェーンの「はま寿司」はコロナ禍に対応し、店舗システムの全面刷新に取り組んでいます。

まず、衛生面に配慮しながら、出来立ての寿司をお客に届ける*超高速レーン*を導入しました。回転寿司屋でありながら、寿司は回転しておらず、お客が専用タプレットで注文したものだけが、お客の席に高速で届くという仕組みです。

これで同時に*廃棄ロス*を減らし、ロスを減らした分だけ寿司ネタを増量してお客に還元をしています。また*専用のスマホアプリ*を開発し、お客はアプリを利用して時間予約をし、待ち時間ゼロで席に座れます。アプリにはおすすめ商品の紹介やクーポンがあり、お客にとっても利便性が大きく向上しています。

また、会計は入店時に発券されたシートをレジに持っていくだけで決済が行え、従来のように店員が皿数を数えるという動作が不要になりました。

**これらの取り組みによって、人と人の接触を避け、サービスや品質は向上し、コストカットやロス削減につなげるなど、顧客と店舗の双方に大きなメリットをもたらしています。**

*4.スターバックス*
コーヒーショップのブランドとして顧客から圧倒的な支持を得ているスターバックスコーヒーは、早くからDXやCX(カスタマーエクスペリエンス)の向上に取り組んできました。

**DXやCXの向上は目的ではなく、彼らが「スターバックス体験」と呼ぶ「顧客満足実現」の1つの手段なのです。**

スターバックスの従業員はパートナーと呼ばれ、スターバックスが掲げる*「Our Mission and Values」*の精神を全員で共有し、「Our Mission and Values」の精神がが店舗設計、サービス、ITや経営意思決定、マーケティングなど全ての企業活動に生かされています。

最近では、*「スターバックスさくら2020」*と題するAR(仮想現実)を利用したお花見体験の提供や、スマホのアプリで事前に注文と決済が出き、店舗に着くと直ちに商品を受け取れる*「モバイルオーダー&ペイ」*など、*デジタルを使ってCXを向上*させるという取り組みを続けています。

「スターバックスに行けば、すてきな体験がある」という顧客の意識が定着することで、さらにリピーターが増えていくという考え方が、スターバックスのDXの根底にあるのでしょう。

*5.JapanTaxi(日本交通)*
コロナ禍で苦境に立たされているタクシー業界ですが、ここでも積極的にDXに取り組んでいる企業があります。日本交通からスピンオフしたJapanTaxiです。JapanTaxiは日本版Uberですが、運転手と乗客の双方に好評です。

**乗客はスマホでJapanTaxiのアプリを立ち上げ、ボタンを押すだけで周辺にいる空車タクシーがすぐに迎えに来てくれるという便利アプリです。**

アプリでは迎えに要する時間や推定運賃も分かります。また決済機能があり、タクシー内のQRコードを読み取って、目的地に到着する前に決済ができます。運転手にとっても、お客を乗せる前から目的地が把握でき、しかも現金のやり取りがなく、運転に専念できます。

この*ライドシェアサービス*の便利さは、外国でUberを利用するとよく分かります。運転手と会話する必要がなく、言葉も問題はありません。乗る前から運賃が決まっており、運転手にわざと遠回りさせられて運賃を余分に取られる心配もありません。

車を降りた後、運転手の評価を付けるようになっているので、運転手も良い評価を得るために必死ですから、自らサービスに努めます。中にはドリンクサービスまでしてくれる運転手もいるほどです。

白タクが禁止されている日本では、まだまだ配車アプリで利用できるタクシーが多いとは言えませんが、今後さらにこうした配車アプリの活用が広がっていくでしょう。

**DXを推進している企業、DX推進に成功した企業には共通するポイントがあります。**その共通項がDX成功の秘訣と言えるのではないでしょうか?ここでは、DX成功のポイントを3つにわけて解説します。

### トップの理解とリーダーシップ

**DX推進にはトップの深い理解とリーダーシップが必要です。**成功している企業のDXはトップダウン型が大半です。DXはシステム部門だけでは進められません。

特にレガシーシステムを多く抱えた企業は、既存システムの改廃に膨大なコストが掛かります。トップの大英断がなければ、なかなかGOサインが出ません。

### 徹底した顧客第一、現場主義

「DXの推進は政府方針だから」、「DXがブームだから株主対策で実施する」と考えた企業の多くはDXに失敗します。

なぜなら**DXは顧客の理解と顧客満足の裏付け、現場の理解と協力が無ければ絵に描いたモチ**で終わってしまうからです。DXは顧客第一、顧客視点・現場視点で取り組むことが大事です。

DXはトップから現場まで、全社一丸となって進めるものです。**DXは「IT技術を駆使し、ビジネスモデルを抜本的に変革し、業務や組織、プロセスや企業文化を見直し、競争上の優位を確立すること」だからです。

**業務、組織が変わるためには、全ての従業員の理解と協力が欠かせません。そのためには徹底した情報共有と教育が必要です。**それができて初めて全従業員の意識が1つになります。

**DXはIT人材抜きでは実現し得ません。**しかし一方では、IT人材の絶対的な不足が国家的な問題にもなっています。*ITエンジニアである皆さんの力が求められています*。

ITエンジニアはきついがやりがいがある！その仕事内容や年収、求められるスキルを解説

DXはデジタル化であり、ITを徹底活用することです。**DXを進める上ではIT技術に関する知識や経験が求められます。**よってDX人材が求められていると言ってもよいでしょう。

DXではこれまで以上に*クラウドやAI・データ分析、アジャイル開発、マイクロサービス・アーキテクチャー*といった技術が求められます。DXを推進するITエンジニアには、そうした技術を積極的に体得していくことが求められます。

### ITエンジニアはDXの旗手であれ

日本は残念ながら、デジタルにおいては遅れをとっています。アジアでは韓国、台湾、中国に先行されています。**この現状を打破し、日本が経済大国として再生していく鍵はDXです。

**DXは企業や組織だけではなく、日本の国家的課題です。今こそ、ITエンジニアである皆さんが必要とされているのです。この記事を読まれた皆さんにはぜひ、日本のDX推進の旗手として活躍をしていただきたい**と願っています。

多様化しているエンジニアの働き方について分かりやすく解説！

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進は日本の大きな課題ですが、DXの取り組みは遅れており、DXに対する間違った理解もあるようです。実際の導入事例を元に、DXとは何かについてや成功のポイント、DX推進におけるITエンジニアの役割についても考察します。

2.日本におけるDXの推進状況を事例などから具体的に知る

3.DX成功のポイントと、ITエンジニアとしてDXとどのように関わっていけばよいのか

## マイクロサービスアーキテクチャについて徹底解説

「マイクロサービスアーキテクチャ」とはどういう意味かご存知でしょうか？ここでは、「マイクロサービスアーキテクチャ」の理解を深めるために、マイクロサービスアーキテクチャの詳細について詳しく紹介しましょう。

### そもそもマイクロサービスアーキテクチャとは

近年、システム開発・運用において「マイクロサービス」というアーキテクチャを利用するプロジェクトが増えています。**「マイクロサービスアーキテクチャ」とは、サービスを構成している要素を「マイクロサービス」と呼ばれる小さな独立した機能に分割して実装する手法のことです。**

「マイクロサービス」は、ソフトウェアエンジニアであるマーチン・ファウラー氏によって書かれた「Microservices」という文書が発表されてから、一種の「流行語」のような言葉として使われるようになりました。

*「マイクロサービス」の対比として使われるのが、「モノリシック（モノリス）」という言葉です。*モノリスとは、日本語に訳すと「一枚岩」を意味します。つまり、モノリスは、大きな岩の塊のように、大きな単一の機能により、ひとつのサービスを実現するアーキテクチャのことです。

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### マイクロサービスアーキテクチャの機能分割について

これまでに説明しましたが、マイクロサービスとは、「小さな独立した機能を組み合わせる」ソフトウェアのことです。では、どこまで機能を小さく分割すればマイクロサービスになるのでしょうか。

*機能を限りなく小さくすると、マイクロサービスアーキテクチャの利点と欠点が最大化されると言われています。*限りなく小さくすると、相互依存関係に関わる利点が増加するでしょう。一方、可動部が増えることによって複雑さも増加してしまいます。この両者のバランスを追究していくことが重要と言えるでしょう。言い換えれば、マイクロサービスアーキテクチャが目標とするのは、複雑さを考慮しながらできるだけ細かくサービスを分割することであるといえます。

結論、どの程度まで細かく機能を分割するべきかについては、一概に「正しい」と言えるものが存在しないため、「細かくサービスを分割し、それぞれが自律する」という開発基準で取り組むことが、マイクロサービスアーキテクチャの方法だと言えるでしょう。また、マイクロサービスアーキテクチャは、「どのようにサービスを作るか」という方法論や、「どのような組織で作るか」という組織論の側面を持っています。

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## マイクロサービスアーキテクチャのメリットとデメリット

ここまでに、マイクロサービスアーキテクチャの詳細について紹介してきました。ここからは、マイクロサービスアーキテクチャを採用する上でのメリット、デメリットと注意点について詳しく解説しましょう。

### マイクロサービスアーキテクチャのメリット

**マイクロサービスは新しい技術を簡単に利用できる点がひとつのメリットと言えるでしょう。**マイクロサービスでは、それぞれのサービスはネットワークを介して公開したインターフェースを読み込むだけでいいため、依存関係などの制約はありません。そのため、インターフェース仕様の決まりを遵守している限り、さまざまなサービスに対して、異なる技術を採用することができます。

例えば、新しいシステムを作成するとしましょう。Aという技術が適している部分、Bという技術が適している部分があります。技術というのは開発言語のこととしましょう。モノリシックサービスの場合、AもしくはBのどちらか一方の技術を選択する必要があります。つまり、技術を統一する必要があることになるでしょう。一方、新しく作成するサービスに対して、マイクロサービスではどの技術を利用しているかを気にする必要なく、最適な技術を選択することができます。

したがって、マイクロサービスを採用することによって、システムを開発するスケジュールの短縮が期待できるでしょう。そのため、新しい機能を取り入れることや新しい技術を採用することが比較的容易にできます。また、新しくシステム開発をする場合だけでなく、システムの保守・運用する際に新しい機能を追加することが容易であったり、障害対応がしやすかったりするというメリットにも繋がります。

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### マイクロサービスアーキテクチャのデメリットと注意点

一方、マイクロサービスアーキテクチャにもデメリットはあります。マイクロサービスアーキテクチャでは、機能を小さく分割していくため、**コストや効率性などに大きな負荷が発生しやすいことがデメリットと言えるでしょう。**例えば、マイクロサービスはそれぞれ別のプロセスで実行するため、メモリの使用量は増加する傾向があります。さらに、ネットワークを通じてデータや通信をやり取りする際に、多くの時間を要する場合もあるでしょう。

また、マイクロサービスアーキテクチャを利用するにあたって2つの注意点を紹介します。1つ目は、マイクロサービス同士のやり取りは一般的に公開APIを用いて行うことため、APIの仕様について事前に確認し、検討しておく必要があるということです。APIとは、ソフトウェアそれぞれの機能が互いにやりとりするために使用するインターフェースの仕様のことです。

2つ目は、データベース設計時において、複数のマイクロサービスに関連するトランザクションを実現させることが難しい点です。一般的に、マイクロサービスアーキテクチャでは、マイクロサービスごとに独自のデータベースをもっています。そのため、別のマイクロサービスのもつデータベースに直接的にアクセスすることができないように設計していることが多いです。

以上より、マイクロサービスアーキテクチャを利用する場合、「機能をどのように分割するか」ということが重要です。機能を細かく分割しすぎてしまうと、コストや効率性に対する負荷は大きくなってしまいます。

## マイクロサービスアーキテクチャを採用する上での3つの課題

ここまでに、マイクロサービスアーキテクチャにはメリットとデメリットがあることを説明しました。ここでは、マイクロサービスアーキテクチャを採用する上での課題について3点紹介しましょう。

*1.運用を担当する技術者への負担と中央機関の必要性*
これまでに説明したように、マイクロサービスアーキテクチャでは、機能を細かく分割しすぎてしまうと、コストや効率性に対する負荷は大きくなってしまいます。サービスを運用するにあたっての課題として、監視する対象が増加してしまうことにより、運用業務である死活監視やログ管理を行うことが複雑になるという問題点があります。そのため、技術者への負担が増加してしまう傾向があるでしょう。マイクロサービスアーキテクチャを採用する場合は、運用を担当する技術者への配慮を考慮した設計や検討が重要でしょう。

繰り返し説明しますが、マイクロサービスアーキテクチャでは、ひとつのシステムを複数のサービスで構成することになります。そこで、1つ1つのサービスの情報からシステム全体の状況を把握する監視体制と障害対応を徹底することが重要となります。そのため開発方法だけでなく、開発を実施する上での中央機関の体制をどうするかについての考慮も大切でしょう。

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