*マイクロサービスアーキテクチャ（以下マイクロサービス）*は、世界最大のECサイトであるAmazonが*モノリシックアーキテクチャ（以降モノリシック）*から舵を切って採用したことで俄然注目を浴びています。

**マイクロサービスは、DX時代のITエンジニアとしてはぜひ押さえておきたい開発手法の1つ**です。ここでは、マイクロサービスについて理解を深めるという視点から、*モノリシックとの対比*を交えて解説していきます。

### 「マイクロサービス」を簡単に説明すると

「マイクロサービス」は開発手法の1つです。一言で定義するならば、**「複数の独立したサービス（機能）を組み合わせることで、1つとなったサービスを実現するアーキテクチャ」**であると言えます。この対極にあるのが、*伝統的なアーキテクチャとも言うべきモノリシック*です。

マイクロサービスとは、直訳すれば小さなサービスです。*マイクロサービスは規模の小さなサービスを幾つも組み合わせて、その集合したものを1つのアプリケーションとして利用する方式*のことです。

従来は、あらゆる機能を1つにまとめてソフトウェアを設計する方式が一般的でしたが、マイクロサービスでは機能ごとに小さなサービスとしてソフトウェアを作り、それらを組み合わせるこで1つの大きなソフトウェアとして構成します。

*マイクロサービスではそれぞれのサービスは独立しており、OSやハードが異なっていても構いません。それぞれはネットワークによって結びつき、互いに他のサービスにネットワーク経由でサービスを提供します*。

### 政府が提唱するマイクロサービスの活用

欧米や新興国に後れを取る日本のDXですが、経済産業省が「2025年の崖」と称して警鐘を鳴らしている同省公開の*[「DXレポート」](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_03.pdf)*では、**日本企業がDX実現に向けて採用すべきアーキテクチャとして「クラウド」と共に「マイクロサービス」を挙げています**。

このように、DX実現に向けた取り組みにおいて、「マイクロサービス」が大きく注目される所以です。

**Amazonはマイクロサービスアーキテクチャを導入している企業の代表例**です。

AmazonのECサイトでは「商品情報を扱うシステム」「買い物カートを管理するサービス」「利用者にメールを配信するサービス」など複数のサービスが連携しあって、Amazonという大きなサービスが提供されています。

他、 *ZOZOTOWN や動画配信サービスのNetflixやLINEなど*、身近なサービスにもマイクロサービスが採用されているのです。

マイクロサービスの対極にある、モノリシックについて触れておきましょう。**モノリシックは「一枚岩」のことで、同じOS上で作成され1つのモジュールで構成されているアプリケーション構造になっています**。

ソフトウェア設計の際、モノリシック構造では部分的に分割をせず、全てを同一のモジュールとして作り上げるという特徴を持っています。

### モノリシックとマイクロサービスの違い

モノリシックは一枚岩ですが、あくまでもそれはイメージで、実際には一般的なWebシステムであれば、ユーザーインターフェースや実際の処理部分、データベースなどの役割によって分けられた構造になっています。

**モノリシックは実際には機能ごとにプログラムは分かれていますが、それらは同一OS、同一のマシン内にあり、他のOSや他のマシンに分割することはできません**。*モノリシックはあくまで「一括りの大きな機能」*なのです。

これに対して、*マイクロサービスを構成している各機能は別々のOSや別のマシンに分散しており、ネットワークによって相互に連携*しあっています。

## マイクロサービスのメリットとデメリット

ここまで*マイクロサービスの特徴や、モノリシックとの違い*について述べてきましたが、さらにマイクロサービスへの理解を深めるために、**マイクロサービスの持つメリット・デメリットについて、モノリシックとの比較**で挙げていきます。

### マイクロサービスのメリット

マイクロサービスはモノリシックの弱点を無くし、さらにメリットを得られるような技法になっています。**マイクロサービスを利用することで得られる代表的なメリット**を挙げていきましょう。

*■全体の開発期間短縮とコスト抑制*

それぞれが小さく、特定の機能に特化したサービスの単位であり、しかも少人数のチーム単位でアプリケーションの開発を行うため、*効率的かつ俊敏な対応が行え、結果として「全体の開発期間の短縮」のコスト削減が可能*です。

*■障害の影響範囲を狭められる*

1つ1つのサービスが小さいため、*障害が起きても、特定のサービスだけの影響で済ませることが可能*です。また、マイクロサービスは個々の状況の把握や管理がしやすく、*問題が生じてもサービス単位での対応が可能*であり、かつ迅速な対応が行えます。

サービスが小さく、それぞれが独立しているため、*個々にシステム変更や改修が行いやすい*のと、最新技術などの採用がしやすいという柔軟性が強みです。

機能が細分化されていることで、必要な機能だけを取り出して組み合わせる、あるいは再利用するといったことが柔軟に行えます。そのため、新たなビジネスに移行する際にも、今ある*機能を組み合わせて使えるため、1から新たに機能を開発する必要性がありません。*

### マイクロサービスのデメリット

さまざまなメリットを得られるマイクロサービスですが、残念ながらデメリットもあります。その**デメリットを理解した上で、マイクロサービスを正しく利用する**ことが求められます。

*■専門技術者が不足している*

マイクロサービスはまだ歴史の浅い技術のため、*マイクロサービスの利用経験者や専門のエンジニアが不足*しています。こうしたエンジニアの確保をできずに導入すると、挫折や失敗する可能性があります。

*■チーム間の連携が成否の鍵となる*

マイクロサービスは必ず他のサービスとの連携が不可欠であり、*それぞれのチーム同士の連携がプロジェクトの成否に関わります*。そのためチーム間のホウレンソウ（報告・連絡・相談）と情報共有を密に行う必要があります。これを効率的に行うには共通のルールが新たに必要です。

*■セキュリティ対策のハードルが上がる*

サービスが分散しているマイクロサービスは、1つにまとまっている「モノリシック」と比較して、どうしても構造的に*セキュリティ面が脆弱になりがち*です。

それは、異なるOS、異なるマシンで稼働するそれぞれのサービス単位でセキュリティを確保しなければならないからです。*マイクロサービスに最適かつ効率的、効果的なセキュリティノウハウが新たに求められます*。

*■全体のモニタリング機能が必要*

マイクロサービスでは個々のサービス毎のモニタリングは容易ですが、システム全体の状況を把握し、管理する負荷はモノリシック以上に大きくなります。

個々のサービスに障害が発生した際の対応では、他サービスや全体への影響を考慮する必要があるため、*全体をコントロールする機能や役割が必要になるのと、そのノウハウの獲得が新たに求められます*。

## マイクロサービスの利用で留意すること

**マイクロサービスは優れた技法ですが、弱点や苦手な部分もあります。それらを認識した上で初めから対策を講じておくこと**です。先ずは想定される問題やリスクを洗い出し、メンバーで共有しながら課題の解決を図っておくことが重要です。

以下、課題となり得る問題について、1つの例として挙げておきましょう。

マイクロサービスはモノリシックと比較すると、パフォーマンス面が弱点になることがあります。それは、異なるOSや異なるマシン、あるいは他の拠点に配置された機能をネットワークを利用して組み合わせる形態を取るため、*通信がボトルネックになる場合があります*。

例えば、ECサイトの決済処理などで遅延や通信エラーによる処理停止が起きると、大きな問題を生じかねません。

こうした事への対応として、**全てをマイクロサービスに依存させるのではなく、例えば決済系のアプリはモノリシックを利用するなど、ハイブリッド型での利用を検討する**などの対策が考えられます。硬直的に捉えず、それぞれの良さを発揮できる組み合わせを選択するのも手です。

マイクロサービスは、機能ごとに分かれたサービスを連携させあって、1つのアプリとして動くことが特徴ですが、それぞれのサービスについてはOSやマシン、言語などの制約がないため、場合によっては**1つのシステムに異文化が同居する**ことになります。

*それぞれの開発チームはプラットフォームが異なり、開発手法やドキュメントが異なるといったケースもあり得ます*。これが極端になると、他民族国家と同様の弊害が表に出てきます。*憲法・共通言語・ルールなどを取り決め、全員が共有できる環境を整えること*が求められます。

## マイクロサービスを学び、DX推進の一員に

マイクロサービスはDX推進の1つの手法として、政府が提唱しています。他にはクラウド技術・アジャイル開発・AIの活用などがありますが、いずれにしても**DX人材を目指すエンジニアには、マイクロサービスに関するスキルは欠かせません**。

なぜDX推進で「マイクロサービス」が着目されているのでしょうか？

**マイクロサービスは顧客や利用者から見た機能ごとにシステムの機能を分割して、それぞれが連携してシステムの目的を果たしています**。

例えば、皆さんが利用しているLINEアプリも、メッセージ機能以外に、タイムライン・ニュース・ウォレットなどの機能ごとに分かれて作られています。

仮にニュース機能で障害が起きても、メッセージ機能への影響は基本的にありません。非常にフレキシブルな構造になっています。また、機能の追加や改廃も比較的容易です。

つまり、*マイクロサービスはDXの推進を阻害する要因となっている硬直的、ブラックボックス化したモノリシックの弊害や弱点を克服し、次世代のITへと進化・成長する可能性を秘めている技術であり、DX推進の切り札的存在*となっているのです。

### AWSでマイクロサービスに強くなる

マイクロサービスは確率された技術ではありませんし、まだまだ手探りの部分もあります。エンジニアの皆さんは待っていても、なかなかその技術を身に付けることは難しいでしょう。

そこで、**マイクロサービスの先駆者ともいうべきAWSを皆さん自身が利用してみる**ことで、マイクロサービスに強いエンジニアを目指す方法が考えられます。以下に、AWSが公表しているマイクロサービスに関する参考資料を紹介しておきます。

*◆[AWS におけるマイクロサービス](https://d1.awsstatic.com/International/ja_JP/Whitepapers/MicroservicesOnAWS-V2_NT0829_SMO_MJ_EditSM_ProofSM_ProofNT.pdf)*

*◆[「スタートアップのためのマイクロサービス入門」](https://aws.amazon.com/jp/blogs/startup/techblog-microservices-introduction/)*

他、AWSのマイクロサービスに関連する認定資格として、

*■[「AWS 認定 ソリューションアーキテクト – アソシエイト」](https://aws.amazon.com/jp/certification/certified-solutions-architect-associate/)*がありますので、ぜひ資格取得にチャレンジしてみてください。

エンジニアの皆さんがマイクロサービスに強いDX人材として益々活躍されることを祈念しています。

DX推進で活用したい技術の1つに「マイクロサービスアーキテクチャ」があります。マイクロサービスの対極にある従来型開発技法のモノリシックと対比しながら、その特徴やメリットやデメリット、導入時に解決しておくべきこと、DXとの関係などについて解説していきます。

「マイクロサービス」は複数の独立したサービスを組み合わせて、1つのサービスとして利用する技法である

一枚岩の意味を持つモノリシックと対極にあるマイクロサービスはDX実現の切り札の1つである

マイクロサービスの実践者であるAWSのテキストやサービスを利用して、DXに強いエンジニアを目指す

モノリシックとマイクロサービスとは？DX時代に押えておくべき2つの技術について解説！

ITエンジニアの皆さんは、「HRテック」という言葉を聞いたことはありますか？ **HRテックは、人事部門や人事システムの開発に従事する方々にはよく知られるようになった新しいテクノロジーの概念**です。この記事では、HRテックについて分かりやすく解説し、HRテックの開発で注目されている企業について取り上げていきます。HRテックなんて興味がないという方、実は*HRテックは今ブームのDXそのもの*なのです。ぜひ最後までお読みください。

HRテックとは、人的資源や人事の意味を表すHR"Human Resource"とテクノロジー"Technology"から生まれた造語であり、"Human Resources Technology"の略語です。採用・人材育成・人事考課・勤怠関連などの幅広い人事業務で、**AI・ビッグデータ・クラウドなどの最先端技術を利用して、人材の活用・組織の活性化・効率化を目指す仕組みをHRテックと呼んでいます**。

この説明を聞いて、「HRテックなんて、従来からある人事管理システムの名前を変えただけじゃないか？」と思われた方もいるでしょう。実際には、従来からあるパッケージをリニュアルして、HRテックと称して販売しているベンダーもありますが、*HRテックは、人事業務の抜本的改革を可能とする人事DX*と呼んで良いでしょう。

今、HRテックが注目されている主な理由は、以下の3つです。

*・少子高齢化による労働力不足、団塊世代の一斉退職などによって人材不足が起きた*

*・働き方改革の動きによって生産性向上の必要性が求められている*

*・時短勤務、シフト勤務、リモートワークなどの多様な働き方に対応する必要が生じた*

こうした流れに対して、従来型の人事管理手法では対応することが困難になりました。「終身雇用制度」「年功序列」「新卒一括採用一括入社」といった伝統的な日本の雇用体系が崩れ、**雇用の流動化や働き方の多様化の中、DXが追い風**となって、最新テクノロジーを活用した新たな仕組み登場し、注目を浴びたことが大きな転機となりました。

一方、*人事部門は勤怠管理・給与計算・人事異動といった定常的業務の遂行から脱却し、「人事戦略」による経営への貢献が求められています*。終身雇用制度が崩壊し、中間採用やキャリア採用といったフレキシブルな採用活動も当たり前の時代となりました。こうした中で、人事部門は機能や仕事の全面的な見直しを迫られています。対応が困難となっていたのです。

以上のような背景があって、HRテックへの期待が高まっているものと考えられます。

### HRテックは人事システムとは違う

HRテックを従来型の「人事管理システム」と同一視する人がいますが、次の3点のいずれかを満たしていれば、HRテックとして認められています。

*・最先端技術のクラウド、ビッグデータ解析、AIなどの最先端技術を利用した人事DXとも呼べる仕組である*

**・定常業務から脱却を導き、「人事業務の刷新」に寄与できる仕組みである**

*・PCやモバルイ端末などを活用し、リモートワークや働き方改革に対応した仕組みである*

HRテック市場は急速に拡大しており、*中にはブームに便乗した製品も一部にはありますが、しっかりと見極め、導入の目的を明確にして製品の選定をすること*が求められます。

## HRテック導入によるメリット

HRテックの概要や、必要とされる理由などについては理解できたかと思います。では、*HRテックを導入することでどんなメリット*を得ることができるのでしょうか？

これは最もイメージしやすい効果、メリットの1つです。勤怠管理を例に見てみましょう。出退勤の時間を記録する方法は、ハンコからタイムレコーダー、さらには端末入力・生体認証などへと変遷していますが、シフト勤務やテレワークの普及によって限界が生じています。

また給与計算も、勤務時間をベースとした計算が主流です。働き方改革を主導すべき部門で、行われている定常業務は旧態依然の状態にあります。

この*定常業務からの脱却・改革をしない限り、「働き方改革」は絵に描いた餅*状態です。

これを**解決する鍵が、HRテック**です。HRテック製品には、こうした*人事部門の業務を効率化し、人事部門の戦略部門への転換をサポートする仕掛け*が盛り込まれています。あるべき人事の姿を明確にし、自社に合ったHRテック製品を導入することで、人事改革が可能となります。これがHRテック導入の最大のメリットです。

HRテックによって、人材情報の蓄積と定量的な分析が可能になります。人材データを利活用した人員配置や異動を進めることで適材適所の人事政策が具現化し、組織の活性化や生産性向上を図れます。

**HRテックの目的には従業員の能力を最大限に引きだして、そのポテンシャルを高めること**があります。従業員1人1人が自分の能力や適性に合った部門に配属され、自らのを能力を最大限に発揮することで、*組織目標と個人目標が融合*し、強い組織を実現するのです。

自社に必要な人材を確保することが採用活動の目的です。採用後、HRテックは*従来は縦割りになっていた採用と人事・労務と教育などに関する従業員のデータを一元管理*し、採用後もトレース・フォローが可能になります。これによって、最適な採用・教育・人事の実現に向けたスパイラルアップを繰り返しながら、**自社の求める人材確保の体制構築**を目指すことができます。

人事評価制度に対する不満は、各社で見受けられます。しかし、その中身に踏み込むことはなく、人事評価データを単なる昇給、昇格のデータとしてしか取り扱っていない企業もありました。「元気である、行動的だ、上司の受けが良い」といった人が高い評価を得るような*属人的人事評価が横行し、不公平感が生まれ、正当な評価をされない従業員のモチベーションが低下*するといった問題がどこの企業でも見受けられました。

HRテックは、従業員1人1人の業績、貢献度などの客観的データの蓄積と提供を可能とすることで、**属人的評価から客観的・合理的評価への人事評価の変革を支援**します。適正で公平な人事評価制度は従業員のモチベーションをアップし、企業の活力ある組織づくりを促進してくれます。

## 優れたHRテック企業ランキング

人事のDXとして注目を浴びるHRテックですが、ここでは**優れたHRテック企業の一例を紹介**いたします。ここで紹介するのは、*第5回 HRテクノロジー大賞を受賞した日本アイ・ビー・エムと、「HR Tech GP2019 Final 」の受賞企業3社の計4社*です。これら企業の事例に学び、学んだことをぜひエンジニアの皆さんの成長に活かしてください。

### 日本アイ・ビー・エム(第5回HRテクノロジー大賞)

日本IBMは、自社のAI技術であるWatsonを駆使したE-ラーニングシステム*[『Your Learning』](https://www.ibm.com/blogs/think/jp-ja/watson-your-learning/)*を活用して社員教育を推し進め、継続して学ぶ文化の醸成を実現しています。『Your Learning』にはSNS機能を利用して*各社員が自律的に学習する仕掛け*が組み込まれており、**『Your Learning』利用による社員の学習時間の大幅な増加、社員のエンゲージメント向上などの優れた成果**が高く評価されて大賞受賞となりました。『Your Learning』は、 LearningDX製品として高い注目を浴びています。

### 株式会社KAKEAI 「HR Tech GP2019 Final グランプリ受賞」

*[KAKEAI](https://kakeai.co.jp/)*は、マネジメントの属人性という面に着目し、マネジメントの要素を脳科学に基づき、独自のUX・UI技術を用いてそれらをデータ化し、プロダクトとして成立させました。**KAKEAIはマネージャーとメンバーをつなぐマネジメントナレッジのプラットフォーム**として、*個々人のアイデアや知見・思いが共有*され、展開することを実現した点がが高く評価さています。

### 株式会社トランス株式会社(現アッテル) 「HR Tech GP2019 Final 　人事賞受賞」

*[「アッテル」](https://attelu.jp/)*は、**AIが採用候補者の入社後の活躍・早期退職を予測するサービス**です。採用から退職に至るまでの 人事データを一元管理し・分析ができる基盤、さらにはHR に特化したAIの予測アルゴリズムを備えています。人材採用において、これまでのように*「勘」や「経験」に頼らず、事実とデータに基づいて自社従業員と採用候補者を比較・分析*し、入社後の活躍や早期退職の可能性を高い精度で予測することを可能にしています。

### 株式会社soeasy  「HR Tech GP2019 Final 　オーディエンス賞受賞」

*[「soeasy buddy」](https://pr.soeasybuddy.com/)*は、簡単にスマホ動画のマニュアルを作れるサービスです。組織の1人1人の**メンバーが持つスキルや知識を分かりやすい動画でシェアし、学び合うことで組織力を強化**できます。例えば、営業トーク・クレーム対応の応酬話法・オペレーションのマニュアルなど、組織が持つあらゆるノウハウを蓄積し、組織の成長を支援していきます。

## HRテック市場の動向と将来性

*DXブームや働き改革と相まって、HRテックは非常に注目されています*が、その**動向や将来性はどうなのでしょうか**？HRテックの市場規模・将来性・エンジニアとしての可能性などについて見ていきましょう。

HRテック市場は成長途上と言われますが、今後はどのように推移していくのでしょうか？この点について、調査機関であるミック経済研究所のレポートを見る限りは、*今後も有望な成長市場である*ことが分かります。

*[日経新聞](https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP604218_R00C21A2000000/)*によると、2019年度のHRテック市場は規模は342.2億円、2020年度は426.0億円と力強く成長しています。Withコロナの2021年度でも前年比132.9%の566.0億円が見込まれており、**2025年には1,710億円の市場規模で、2020年の4倍になると予想**しています。

HRテックの市場を牽引しているのは、採用管理や労務管理などの管理系のシステムや製品が中心です。これはDXがレガシー系システムのリプレイスからスタートとしていることが想定されますが、**今後は従業員のモチベーションアップや人材強化などの非管理系システムにシフト**していくでしょう。

また、*人事部門を定常業務から解放し、より創造的で戦略的な役割を果たせる部門に脱皮させるためのさまざまな仕掛け*が登場してくるかもしれません。DXがやっとスタートしたばかりの日本では、HRテックはこれから大きな成長が期待される分野と言っても間違いではないでしょう。

### ITエンジニアとしてHRテックを推進する

ITエンジニアである皆さんにとって、人事は実は非常に近い存在です。採用面接・入社後検収・勤怠管理・給与計算・人事評価・異動・コンプライアンスなど、あらゆる場面で人事のお世話になっているはずです。それら*人事の変革につながるHRテックは、ワーカーである皆さんの活躍の場をさらに広げてくれる*でしょう。

また、DXは企業が再生するためのカギですが、**DXの1つであるHRテックの開発や導入も重要な要素**です。次代を担うITエンジニアの皆さんは、HRテックの開発や展開にぜひ積極的に参加することをおすすめします。

DXの1つの目的に、ITの利活用によって企業の組織改革を推し進め、強い企業体質への脱皮を図ることがあります。HRテックは企業の組織改革に不可欠の仕DXであり、ITエンジニアの活躍が期待される分野です。HRテックに興味を持ち、この分野での活躍を目指してみませんか?

HRテックはDXの1つであり、AIやクラウドなどの最先端技術を利用した人材活用や組織の活性化、効率化を目指す仕組み

HRテックは人事部門の定常的業務からの脱却と戦略部門への脱皮を可能とする新しいテクノロジー

HRテック市場は非常に有望な市場で、今後も高い成長が見込まれ、ITエンジニアには大いに活躍できる場がある

DXに貢献するHRテック企業に注目し、キャリアアップを図ろう

ビットコインなどの暗号資産に関連して、「マイニング」という単語を耳にした方も多いと思います。今回は、**マイニングとは何か、マイニング計算の詳細や個人でマイニングを行う方法**などについて解説します。

**マイニングとは、ブロックチェーン技術を活用した暗号資産などで、取引記録を作成する際に必要となる計算を行うことです。**中央銀行や運営者が存在せず、多くの人の協力で運営管理が維持される暗号資産では、**この必要な計算をしてくれた人に報酬が支払われる仕組みになっています。**ビットコインなどの暗号資産では、時間とともに新たな通貨が増える設計になっていて、その新規発行分の通貨がマイニングに成功した人に支払われます。

**何もないところから通貨が増えて、それを掘り出すように得ることから、採掘という意味のマイニングが使われるようになりました。**このようなマイニングを行って、利益を得ようとする企業、個人はマイナー（採掘者）と呼ばれます。

[【関連記事】「【ビットコインとは】仕組みや特徴、注目される理由とメリット・デメリット」](https://and-engineer.com/articles/YZ4MQxEAACMAmwtR)

## マイニング計算が大変な理由

**ブロックチェーンは、改竄ができないデジタル帳簿です。より正確に言えば、改竄をしてもすぐに発覚をして、正しい記録に置き換えられるように設計されています。**このブロックチェーン技術を活用して、ビットコインやイーサリアムなどの仮装の通貨を発行し、その取引記録をブロックチェーンで管理するというのが暗号資産です。

この**「改竄ができない」「改竄をしてもすぐに発覚をする」ということを保障しているのがマイニング計算です。**マイニング計算は、あえて時間がかかる計算になっています。ブロックチェーンは、取引データをブロックに格納し、これを数珠繋ぎにして管理をしています。**このブロックとブロックを接続する時に使われる鍵となるのがハッシュ値という数値ですが、この数値を計算するのに時間がかかるのです。**

**ハッシュ値を計算するときは、そのブロックの内容データとひとつ前のブロックのハッシュ値、さらに任意のナンス値（Number Used Once、使い捨て数値）の3つに基づいて計算をします。**この「前のブロックのハッシュ値」も使われるというところがポイントです。

例えば、5番目のブロックのデータを改竄したとします。データが変わると5番目のブロックのハッシュ値も違ってきてしまいます。すると、6番目のブロックに記録されている正しいハッシュ値と異なった値となり、矛盾が生じます。さらに、その矛盾は7番目のブロック、8番目のブロック…と影響をしていきます。**つまり、どこかのブロックのデータを改竄して、それを隠蔽しようとすると、それ以降すべてのブロックのハッシュ値を計算し直さなければならなくなるのです。**

**しかし、ハッシュ値の計算は、あえて手間のかかる計算に設計してあります。**世界中のマイナーが計算を競っている中で、犯人はそれ以上の速度でマイニング計算をしなければなりません。そんなことをするには、スーパーコンピューターでも開発をしなければ無理な話です。

これにより、データが改竄されない、改竄されてもすぐに発覚するということが、マイニング計算を大変にすることで保障されています。

## マイニング計算の決め手は「ナンス値」

**具体的なハッシュ値の計算は、「ブロックに記録されている内容データ」「前のブロックのハッシュ値」「ナンス値」の3つの値から、決められたアルゴリズムに従って計算をします。**この計算自体はシンプルで簡単なものです。しかし、得られた結果の数値に合格条件が設けられているのです。例えば、「先頭の3桁が0でなければならない」などです。この場合、得られる結果のうち、下位0.1%の小さい値しか合格しません。

**ここで決め手になるのが「ナンス値」です。**その他の2つはすでに決まっているデータですが、ナンス値はマイナーが自分で決めていいのです。つまり、**同じ計算をナンス値を変えながら何回も繰り返して、合格する値が得られるナンス値を見つけるのがマイニング計算です。**

合格するナンス値を見つけるには、この例ですら、最低でも1000回同じ計算を繰り返さないと合格する値は得られません。しかも、この合格率は、安全性を保障するために、過去2週間の実績を見て、難易度が調整される仕組みになっています。

## マイニング計算にグラフィックボードが利用される理由

**マイニング計算は、ひとつひとつはさほど複雑なものではなくても、ナンス値を変えながら何回も繰り返し計算する必要があります。**こういう計算をするのに、コンピューターのCPU（Central Proces Unit）はあまり向いているとは言えません。CPUは、いろいろな処理を順番にこなしていくように設計されているからです。

一方で、**GPU（Graphics Process Unit）はマイニング計算に向いています。**GPUは画像処理をするために設計された計算チップで、画面の縦横に並んだドットの色と明るさを決めるために、大量の並列計算ができるように設計されています。ここがマイニング計算に向いているのです。

**一般に、GPUを積んだ拡張カードがグラフィックボードと呼ばれ、映像制作などの業務に使われるコンピューターに搭載されています。**また、個人では、ゲーマーがグラフィックボードを積載したパソコンを使います。近年のゲームは、画像の精細さ、リアルさの進化が著しく、ゲーム画面を表示するには、グラフィックボードで画像処理計算をする必要があります。

**マイニングの報酬はビットコインで支払われるので、ビットコインの相場が上がると、実質的な報酬も増えることになります。**すると、マイニングをする企業、個人が増加します。これにより、グラフィックボードが品薄となり、販売時の実勢価格が上昇し、ゲーマーはグラフィックボードが買えなくなり困ったことになります。

逆に、**ビットコインの相場が下落をすると、それまでマイニングをしていた企業、個人が撤退するので、中古のグラフィックボードが市中に出回り、グラフィックボードの実勢価格が下がり、ゲーマーは喜ぶことになります。**

**グラフィックボードのメーカーでは、このようなおかしな関係は好ましくないと考え、対策を取るようになりました。**画像処理用のグラフィックボードに、マイニング計算をする場合だけ速度が低下する仕組みを入れ始めています。同時に、マイニング計算専用のボードも開発をして発売するというように、マイニングと画像処理を分離をしていく方向を取り始めています。

## 個人でマイニングを行うには?

マイニングは、廃工場などを買い取って、大量のコンピューターを並べ、大規模に計算するマイニング工場が一般的ですが、個人でもマイニングをすることができます。**ただし、ノートPCやスマホではかなり難しく、ほとんど利益を出すことはできません。**

グラフィックボードを使った自作PCなどを持っているゲーマーが、ゲームをしない間にマイニングをして、お小遣い稼ぎをしているというのが一般的です。また、趣味のひとつとして、自分でマイニング専用の自作PCを作る人もいます。

**必要なものは、グラフィックボードつきのPCと、あとはマイニングソフトウェアです。**マイニングソフウェアはネットに無料のものから法人仕様のものまでさまざまなものがあります。やっていることは単純なことなので、ソフトウェアを入れたら、後は計算をさせておくだけです。

ビットコインが高値をつけているときは、個人でマイニングをしても、電気代をまかなえるぐらいは利益が出るという人もいます。

ブロックチェーンを維持するには、このようなマイニング計算が必要で、しかも改竄を防ぐために、「大量の無駄な計算をさせる」という仕組みになっています。このことから、**マイニング計算に使われる電力が問題になっています。**

英国ケンブリッジ大学では、ビットコインを維持するのに必要な電力の推計値をリアルタイムで公表しています（[https://cbeci.org](https://cbeci.org)）。これによると、年間の電力消費量に換算をすると64.70テラワット時になっています。これは「[グローバルエネルギー統計イヤーブック2020](https://yearbook.enerdata.jp/electricity/electricity-domestic-consumption-data.html?_fsi=x2Y9Smax)」によると、**コロンビアの国全体の電力消費量とほぼ同じです。**

しかも、**マイニングが盛んに行われるのは、寒冷地（コンピューターの冷却がしやすい）で、電気代が安い国です。**具体的にはロシアと中国が最も盛んです（中国では法律によりマイニングが禁止になりました）。このような国の電力は化石燃料を使って発電されている割合が高く、**大量の温室効果ガスを生み出すことになっています。**

ブロックチェーン技術や暗号資産技術そのものは素晴らしいものの、果たして仮想通貨を維持するのに、環境にこれほどインパクトを与えることは妥当なのかという疑問の声が生まれています。同時に、電力を消費しないマイニング計算を考案して、それを暗号資産の運用に応用するという研究も始まっています。

ブロックチェーンや暗号資産が広く使われるようになり、さまざまな課題が指摘されるようになりました。今後は、このような課題を解決する技術の開発が焦点になっていきます。

マイニングとは、暗号資産などで、取引記録を作成する際に必要となる計算を行うことです。報酬として新規発行された暗号資産がもらえる仕組みになっているため、採掘という意味のマイニングという言葉が使われます。

**マイニング計算をするには、並列計算が必要となり、画像処理用のグラフィックボードが使われます。また、マイニング計算は大量の電力を消費することから、環境に与えるインパクトが問題視されるようになっています。**

【マイニングとは】マイニング計算が大変な理由や個人で行うための方法

*AWS*では、AWSの*サービスやリソース*への*アクセス権*を付与するために*ユーザー*を作成し、必要とされる権限を付与します。それにより、必要とされる権限に基づくユーザーアクセスを、*セキュリティ認証*により**安全にサービス利用する**ことが可能です。
参考：[AWS ユーザーの管理](https://aws.amazon.com/jp/iam/details/manage-users/)

### AWSのユーザーを管理するには？

AWSの*ユーザー管理*は、**AWS Identity and Access Management（IAM）**のサービスを用いて行います。タスクに応じて権限を付与し、日常的に実施する*タスクの権限を限定する*ことでサービスをより*安全に利用する*ことを目的とします。
参考：[AWS Identity and Access Management（IAM）ユーザーガイド](https://docs.aws.amazon.com/ja_jp/IAM/latest/UserGuide/introduction.html)

### AWSのアカウントとユーザーの違いは？

AWSの*アカウント*は、AWSに*サインインした際に作成される*アカウントです。 これはAWSアカウント *ルートユーザー* と呼ばれ、アカウントの作成に使用した Eメールアドレスとパスワードでのサインインによりアクセスするもので、*全てのAWSサービスやリソースに対するアクセス権限*を持ちます。同時に*支払い権限*等も持っているため、**日常的に利用することはお勧めできません**。

AWSの*ユーザー*とは、*IAMユーザー*を指します。IAMユーザーは*複数作成可能*で、リソースへのアクセス権限を付与することで、指定する*ユーザー毎*に必要な**サービスやリソースを限定する**ことが可能です。

IAMの*グループ*とは複数のIAMユーザーをグループ登録することで、*リソースへのアクセス許可*を**一括管理する**ことができます。グループのアクセス権限を設定してしまえば、新しくユーザーをグループへ追加することでアクセス権限が付与でき、*管理性が向上*します。組織や役割毎にグループを設定しておくと、*メンバー変更等の作業を軽減*できるでしょう。

事業規模が大きいシステム運用の場合を考えてみます。この場合、本番環境も目的に応じて複数のサーバー機能を持ちますし、開発担当者・テスト担当者・業務担当者がいるためそれぞれの管理者のユーザー数は膨大になってしまいます。管理するシステムが複数の場合は、都度ユーザー認証が必要です。

*ロール*とは*役割*のことで、大規模なプロジェクト等で開発や監視等複数の役割がある場合、**一時的に権限を付与する**ことです。ロールを設定することで、複数の工程を掛け持ちする場合等の*管理と操作が簡略化可能*です。

*IAM*では、以下の**主要なアクセス管理機能**を提供しています。

・*AWS アカウントへの共有アクセス*
　パスワードやアクセスキーを共有することなく、 AWS アカウントのリソースアクセス許可を付与

・*アクセス権限の詳細設定*
　リソースやユーザーに応じた、さまざまなアクセス権限を付与

・*多要素認証（MFA）*
　アカウントや個々のユーザーに多要素認証（MFA）を追加し、設定デバイスからのコードの入力によるセキュリティの強化

・*ID フェデレーション*
　他のアカウント所有者（社内ネットワーク、インターネット ID プロバイダー）に対する、 AWS アカウントへの一時的なアクセスを許可

・*監査やデータセキュリティ基準への対応*
　監査サービスとなるAWS CloudTrail により、アカウントのリソースをリクエストしたユーザーに関する情報のログ保存
　「PCI DSS レベル 1」に準拠したデータセキュリティ基準

上記機能は、*AWSのサービスを横断したアクセス管理*に利用できます。例えば、コンピュートサービスとなるAmazon Elastic Compute Cloud （Amazon EC2）で動作するアプリケーションから、 ストレージサービスとなるAmazon Simple Storage Service（Amazon S3）のリソースへの*安全なアクセス*がIAMによる認証情報により実現可能です。

IAMは**主要なアクセス方法**が提供されており、以下のいずれかの方法で利用可能です。

・*AWS マネジメントコンソール*
　AWSで標準的に用いるウェブ管理コンソール

・*AWS コマンドラインツール（AWS CLI）*
　手動操作やスクリプトによる自動実行が可能

・*AWS SDK（AWS API）*
　Java・Python・Ruby・.NET・iOS・Android等からの利用

・*IAM HTTPS API*
　GETとPOSTによるHTTPSリクエスト

*IAM*は、AWSアカウント機能として**追加料金なし（使用料無料）**で提供されています。同様に、一次的なセキュリティ認証となる*AWS Security Token Service（AWS STS）*も追加料金は発生しません。

## AWSのユーザー追加の方法は？

各*AWSアカウント*は、**1つ以上のAWSユーザー**を作成可能です。ユーザーの作成・追加は、*AWSマネジメントコンソール・AWS CLI・Tools for Windows PowerShellおよびAWS API*を用いて行います。
参考：[AWS Identity and Access Management（IAM）ユーザーガイド AWS アカウントでの IAM ユーザーの作成](https://docs.aws.amazon.com/ja_jp/IAM/latest/UserGuide/id_users_create.html)

以降で具体的な操作方法を説明していきます。

### AWSマネジメントコンソールを用いたAWSのユーザー追加方法は？

ここでは、**AWSマネジメントコンソール**を用いた*AWSのユーザー追加手順*について説明します。

（1）AWS マネジメントコンソール にサインインし、IAM コンソールを起動
（2）ナビゲーションペインで「ユーザー」、「ユーザーを追加」を選択
（3）新しいユーザーのユーザー名を入力
　この操作は最大10ユーザーまで「別のユーザーの追加」で一括追加可能です。
（4）追加ユーザーに対するアクセス許可を選択
　必要に応じ「プログラムによるアクセス」「AWS マネジメントコンソール のアクセス」を選択
（5）「アクセス許可」を選択、「アクセス許可の設定」を指定
　次のいずれかを選択「ユーザーをグループに追加」「既存ユーザーからアクセス許可をコピー」「ポリシーの作成」
（6）「次へ: タグ」、「次へ: 確認」
（7）「ユーザー作成」を選択
　ここで追加ユーザーのユーザーアクセスキーを表示、保存しておくことことをお勧めします。

### AWS CLIを用いたAWSのユーザー追加方法は？

ここでは、**AWS CLI**を用いた*AWSのユーザー追加手順*について説明します。

（1）”aws iam create-user”コマンドでユーザーを作成
（2）必要に応じアクセス権の付与
　AWS マネジメントコンソールのアクセス権を”aws iam create-login-profile”コマンドで付与
　プログラムアクセス権を”aws iam create-access-key”コマンドで付与
（3）”aws iam add-user-to-group”コマンドでユーザーをグループに追加
（4）必要に応じアクセスポリシーをアタッチ
　ユーザーのアクセス権限を個別設定する場合は、”aws iam attach-user-policy”コマンドでポリシーを設定
　カスタム属性を追加する場合は、タグをアタッチ
　セキュリティ認証管理の権限付与

### AWS APIを用いたAWSのユーザー追加方法は？

ここでは、**AWS API**を用いた*AWSのユーザー追加手順*について説明します。

（1）CreateUser APIでユーザーを作成
（2）必要に応じアクセス権の付与
　AWS マネジメントコンソールのアクセス権を、CreateLoginProfile APIで付与
　プログラムアクセス権をCreateAccessKey APIで付与
（3）AddUserToGroup APIでユーザーをグループに追加
（4）必要に応じアクセスポリシーをアタッチ
　ユーザーのアクセス権限を個別設定する場合は、AttachUserPolicy APIでポリシーを設定
　カスタム属性を追加する場合はタグをアタッチ
　セキュリティ認証管理の権限付与

### ルートユーザーのIAM管理ユーザーを作成するには？

*管理者権限を持つIAMユーザー*の作成方法は、以下の通りです。

（1）ルートユーザーを選択しAWS マネジメントコンソール にサインインし、IAM コンソールを起動
（2）IAM管理者ユーザーの請求データへのアクセスを有効化
　「マイ アカウント」を選択し、「IAM User and Role Access to Billing Information」の「編集」を選択
　「IAM アクセスのアクティベート」をチェックし「更新」を選択
　ナビゲーションバーで「サービス」を選択し、「IAM」を選択
（3）ナビゲーションペインで「ユーザー」、「ユーザーを追加」を選択
（4）IAM管理者ユーザー名を入力し、ユーザーに対するアクセス許可を選択
　「AWS マネジメントコンソール のアクセス」を選択
（5）「アクセス許可」を選択、「アクセス許可の設定」を指定
　「ユーザーをグループに追加」から「グループの作成」を選択し、管理者グループ名を入力
　「AdministratorAccess」ポリシーをチェックし、「グループの作成」を選択
（6）「次へ: タグ」、「次へ: 確認」
（7）「ユーザー作成」を選択

IAM管理ユーザーを作成することで、不用意に*ルートユーザーアクセス*をすることなく**安全にサービス利用すること**が可能です。
参考：[AWS Identity and Access Management（IAM）ユーザーガイド 最初の IAM 管理者ユーザーおよびユーザーグループの作成](https://docs.aws.amazon.com/ja_jp/IAM/latest/UserGuide/getting-started_create-admin-group.html)

## AWSのユーザー管理によりクラウドサービスの運用効率を高めましょう

AWSの*IAM*により、**AWSアカウントを用いず**に必要となる権限を付与した*ユーザーアクセス*が実現できます。特に、グループ権限やロール付与を併用することで、さらに*大規模サービスの運用効率*が高まります。より*安全にサービスを活用するため*にも*用途別ユーザー*を設定し、*クラウドサービスの運用効率*を高めていきましょう。

AWSでサインイン時に用いるアカウントは全ての権限を有するため、日常的に利用する場合にはセキュリティリスクが高まります。そのため、AWSでは権限に応じたユーザーをIAMで作成し管理します。ここでは、IAMユーザーの作成・追加方法について解説していきます。

AWSでは、サービスやリソースへのアクセス権を付与するためにIAMを用いユーザーを作成・管理します

AWSサインイン時に用いるアカウントは全ての権限を有するため、日常的な利用はお勧めしません

IAMでユーザーを作成し、グループやロールを設定することで安全で効率的な運用が可能となります

AWSのユーザーとは？IAMによるユーザー追加方法を解説！

## AWSのマネージドサービスとは？

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