*働き方改革*で我々の働き方が変わってきています。それを推進する考え方で、*DX*があります。

DXとは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略です。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授 Erik Stolterman氏によって提唱されました。経済産業省においても*「DX推進ガイドライン」*においてDXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、*データとデジタル技術を活用*して、顧客や社会のニーズを基に、*製品やサービス、ビジネスモデルを変革*するとともに、**業務そのもの・組織・プロセス・企業文化・風土を変革**し、競争上の優位性を確立すること。」
引用：[経済産業省 DX推進ガイドライン](https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004.html)

DXとは？その意味と日本の現状、DX推進の障壁となる要因を分かりやすく解説！

*Society 5.0*とは、DXと並んで内閣府により提唱されている科学技術政策です。その中で*Society 1.0*を狩猟の社会、*Society 2.0*を農耕の社内、*Society 3.0*を工業の社会、*Society 4.0*を情報の社会としています。

そして、*Society 5.0*を新たな社会として定義し、IoT・AI・ロボットその他のイノベーションを活用した高度な情報社会を実現するものとして定義しています。この中で提唱されている技術は*DXで求められる技術*であり、DXの人材は**社会を支える技術者**と言えるでしょう。
参考：[内閣府 Society 5.0](https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/index.html)

### DXで想定されている先端IT技術は？

情報処理推進機構によるとDXを支える技術として、以下のテクノロジー領域が定義されています。
・*データサイエンス* 　　　　（データ分析のビジネス活用）
・*AI・人工知能* 　　　　　　（ビッグデータの分析と自動化への適応）
・*IoT*　　　　　　　　　　   （データの収集と活用）
・*デジタルビジネス／X-Tech*（DXを活用したビジネス化）
・*アジャイル開発／DevOps*  （先端開発手法）
・*AR／VR*  　　　　　　　　 （仮想空間の体感とビジネス化）
・*ブロックチェーン*  　　　　（安全なビジネス取引と活用）
・*自動運転／MaaS*  　　　　 （自動運転とサービス化）
・*5G* 　　　　　　　　　　   （高速データ通信による適応領域の拡大）

ここで挙げられている技術はこの数年市場が急拡大しているテクノロジー領域となり、*相互に技術を活用し*て**新しい市場を形成**することも期待されています。

アジャイル開発の特徴、メリット・デメリット、DXとの関係など

IoTエンジニアとは？気になる年収や将来性を解説！

情報処理推進機構（IPA）ではIT人材白書において、DXを支える人材を概ね以下の分類で整理しています。
・*プロジェクトマネージャー*
・*ビジネスデザイナー*
・*テックリード*
・*データサイエンティスト*
・*先端技術エンジニア*
・*UI／UXデザイナー*
・*エンジニア／プログラマー*
参考：[情報処理推進機構 IT人材白書](https://www.ipa.go.jp/jinzai/jigyou/about.html)

同様に*情報処理推進機構(IPA)*ではDXに関連して**攻めのIT投資**を支えるスキルを*ITSS+*にまとめています。新しいIT人材への転換や学び直しについて整理されたものです。ご一読をおすすめします。
参考：[情報処理推進機構 ITSS+（プラス）・ITスキル標準（ITSS）・情報システムユーザースキル標準（UISS）関連情報](https://www.ipa.go.jp/jinzai/itss/itssplus.html)

### DXにおけるプロジェクトマネージャーとは？

*プロジェクトマネージャー*は、ITシステムを設計・開発・構築するにあたり、想定した日程とプロセスにおいて*工程を高品質かつ経済的*に進めることが求められます。DXにおいてもプロジェクトマネージャーは、DXやデジタルビジネスの実現を主導する**リーダー格の人材**が担当します。

適性としては変革課題を持っており、課題設定力がある人・ビジョンを提唱し行動のある人が求められます。

PMとPLの役割の違いとは？ ―若手エンジニアの疑問にスッキリ回答―

### DXにおけるビジネスデザイナーとは？

*ビジネスデザイナー*とは、新規事業を推進するために仕組みを作る人のことです。DXにおいてはデジタルビジネスの検討が必要ですので、**企画・立案・推進を担う**人材として期待されています。

適性としては、ビジネスと技術の両方に明るい人材が望ましく、特にビジネスをよく理解して自発的に行動し、チャレンジできる人材が求められるでしょう。

### DXにおけるテックリードとは？

*テックリード*とは、プロジェクトや製品開発を**技術で支えるリーダー**を指します。DXでは*デジタルビジネス*に関するシステムの*設計から実装*ができる人材でアーキテクト並びにエンジニアチームのリーダーが想定されます。技術に詳しいため、社内から技術に詳しいエンジニアの人選や、外部から技術に詳しい人材を採用するケースが多いです。

### DXにおけるデータサイエンティストとは？

*データサイエンティスト*とは、ビジネスに必要とされる*データを収集・分析*し、**ビジネスの課題を解決する**人材です。DXにおいてもデジタル事業や業務に精通したデータ分析や解析ができる人材が求められます。データサイエンティストについてはまだ企業の投資が追い付いておらず、社内で素養がある人材を育成したり新入社員を入社後育成したりすることがあります。

データサイエンティストを目指すエンジニアがまず取得したい資格7選！

### DXにおける先端技術エンジニアとは？

*先端技術エンジニア*とは、 *機械学習やブロックチェーン*などの**先進的なデジタル技術**を担う人材を指します。DXにおいても役割に変わりがなく、テクノロジーの変化の速度が早くため外部連携で補完することが多いです。

### DXにおけるUI／UXデザイナーとは？

*UI／UXデザイナー*とは、ユーザーに**使い勝手や使い心地の良い**操作*インターフェイスを提供*する枠割を持ちます。DXにおいても、DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材を指します。UI／UXデザイナーは、一般的には自社に確保せずに外部調達することが多いです。顧客向けアプリを開発している企業では、UI／UXデザイナーは重要な人材となります。

### DXにおけるエンジニア／プログラマーとは？

*エンジニア／プログラマ*ーは*、ITシステムの開発・実装やインフラ構築並びに保守等を担う*人材を指します。DXにおいても**役割は変わりません**が、外部委託をしているSIerや保守委託会社が担うことが多くなります。

*情報処理推進機構（IPA）*の発行した*IT人材白書*では、ユーザ企業並びにIT企業に対して人材の重要度や確保状況を集計しています。IT人材白書の集計内容によると、*プロダクトマネージャーやビジネスデザイナー*は**ユーザー企業、IT企業のいずれにおいても重要**な位置付けです。

*データサイエンティスト*は**ユーザ企業の重要度が高く**、人材確保が進んでいます。同様に、*テックリード・エンジニア・プログラマ*は**IT企業において重要視**されています。

また、DXにおける*デジタルビジネスの推進企業*では、*全てのDX人材タイプが重要視*されています。その一方、デジタルビジネスを積極推進していない、あるいは未対応の企業においては、DXで求められる先端IT技術の要員スキルアップは、あまり積極的にはされていません。
参考：[情報処理推進機構 最新のIT人材動向に関する説明会 ～IT人材白書2020より～](https://www.ipa.go.jp/ikc/seminar/20201014.html)

DXでは既存のITシステムの枠組みのみならず、業務を見直してデジタル技術で業務プロセスを再定義していきます。一例としてリモートワークにおける勤務体系の見直しや承認フローは、新しいビジネスの需要を創出しています。同様にそのための業務プロセスの見直しのための*コンサルティング*も好調です。

そのため従来のIT業界においても人材市場は好調となっています。その流れの中で*ソフトウエアハウス*から*SIer*へ、あるいは*上流のコンサル*へと**人材シフト**が起きています。

同時にDXを推進する企業での需要がさらに高まっており、*IT業界からユーザ企業*への人材シフトも増加がみられます。また、先にご紹介した先端技術はまだユーザ企業だけで賄うことは簡単ではありませんので、該当*スキルを持った人材*の**確保が急務**となっています。
参考：[情報処理推進機構 デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査](https://www.ipa.go.jp/ikc/reports/20200514_1.html)
参考：[リクルートエージェント 「転職市場の展望[2020年版]](https://www.r-agent.com/guide/article4891/#IT)
参考：[リクルートエージェント 「【IT通信業界】2021年転職市場の展望](https://www.r-agent.com/guide/article9375/)

## 先端IT技術の知識を高めて、市場に求められるDX人材になりましょう

DXではデジタルビジネスにより、これまでの*時間的・距離的制限を受けない*新しいビジネス形態が生まれていきます。そのため*先端IT技術*の活用はさらに*新しい市場を創出*していきます。*先端IT技術*の領域はそれぞれ**高い専門性が必要**となります。自身の適性に応じて、より市場価値を高められるテクノロジー領域の**スキルアップを実践**していきましょう。

DXは、デジタル技術を活用して新しいビジネスの創出や業務そのものを変えていきます。このデジタル技術による業務の変革では、どのような人材が求められるのでしょうか？ここでは、DXで想定する先端IT技術と求められる人材について解説します。

DXとはデジタル技術を活用して・製品やサービスを変えること・業務そのものを変革することを指します

DXでは市場拡大が進む先端IT技術を活用し、既存の業務を見直しデジタルビジネスを創出します

DXにおける人材は先端IT技術を用いながら、デジタルビジネスを効率的に推進することが求められます

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？求められる人材を解説！

近年、プログラミングスキルを身に付けるためのツールは多数あります。初心者から熟練者までIDEを利用している方は少なくないでしょう。ここからは、IDEの詳細やIDEとフレームワークの違いについて紹介しましょう。

IDEとは「Integrated Development Environment」の略称です。日本語では統合開発環境と呼ばれています。**統合開発環境とは、プログラミングを行うにあたって必要な環境を統合してくれているサービスを指します。**例えば、IDEではソースコードの記入・コンパイル・バグの確認・編集の管理などを提供しています。

もともとシステム開発を行う場合、テキストエディタを用いてソースコードを記述し、コマンドライン上でコンパイルを行うなど、非効率な環境で開発する場合が多かったです。よって、コンパイルを行う場合はコンパイラ、デバッグする場合は、デバッガなどと開発に必要なそれぞれのツールを各々揃えなければなりませんでした。

一方現在では、サーバーサイドの開発やGUIの開発などのようにエンジニアに求められる業務の量は増加傾向にあります。また、プロジェクト管理などシステム開発の負担も増大しています。したがって、**IDEによって開発環境を1つに統合することで、開発を行う負担の軽減や、効率の向上が期待されています。**IDEではテキストエディタ、コンパイラ、デバッガなどをが1つにまとめられています。Webシステム・サービス・アプリなど、統合開発環境はさまざまなシステムやプログラミング言語に対応しています。

これまでにも説明しましたが、統合開発環境であるIDEはアプリケーションを開発するにあたって必要なソフトウェアを1つに統合して提供するパッケージを指します。しかし、IDEとフレームワークの違いについて疑問を抱く方も少なくないでしょう。ここからは、IDEとフレームワークの違いについて詳しく紹介しましょう。

フレームワークとは、アプリケーションを開発する際の雛形の役割を担っています。フレームワークはアプリ開発の際に必要とされる機能を1つにして提供します。アプリケーション全体における処理の流れを管理しやすいことがフレームワークのメリットといえるでしょう。

**統合開発環境であるIDEは、テキストエディタやコンパイラなどを統一して提供する開発環境を指します。一方、フレームワークはアプリケーション開発における工程を容易にするために用います。**

ここからは、IDEを利用するメリットについて4点ご紹介します。

IDEはプログラミングに必要な環境が1つに統合されています。したがって、IDEを利用することで、1つのサービスでプログラミングに必要な全ての環境を用意することができるため、事前準備などの手間が不要で効率よく開発を行うことができるでしょう。

IDEには入力サポート機能があることもメリットといえるでしょう。例えば、スマートフォンで予測変換を行うことがありますが、それと似ている機能です。大規模プロジェクトのシステム開発となると、プロジェクトで定めている命名規約などが曖昧になることも多いでしょう。**IDEの入力サポート機能では、多数のエラーを未然に防ぐことができます。**また入力サポート機能は、テキストエディタにはない機能です。

### プログラムエラーチェック機能

入力サポート機能に付随して、プログラムエラーチェック機能があることもIDEのメリットといえるでしょう。**プログラムエラーチェック機能では、開発を行う際にソースコードのエラーをチェックしてくれる機能を指します。**例えば、プログラムの実行を行う前に、赤の波線などでエラーを目立たせて教えてくれます。したがって、コンパイルを行う前にエラーを取り除くことができ、効率よく開発を行うことができるでしょう。

IDEには、Microsoftが開発したサービスなど数多くの製品があります。製品の種類も自身でインストールを行い利用するものから、クラウドサービスを用いて利用するものまでさまざまです。使用するプログラミング言語やエンジニアの趣向などを考慮して、自身にあったサービスを選択できるのもIDEのメリットでしょう。無料で使用できる製品や、最初は無料版として利用できる製品もあり、予算が厳しい方でも安心して利用することができます。

ここからは、おすすめのIDEについて5点ご紹介します。統合開発環境には多数の製品があります。それぞれの統合開発環境によって特徴が異なります。

Eclipseは、プログラミング言語であるJavaを扱う統合開発環境として、IBM社が商用の製品として開発を行いました。その後、オープンソースプロジェクトに寄贈されることとなり、現在ではさまざまなプログラミング言語に対応しています。例えば、C言語・PHP・Rubyなどが挙げられます。

**Eclipseの特徴として、プラグインと呼ばれる拡張モジュールを追加することで、自身のニーズに合わせて機能を新しく追加できるようになっています。**Eclipseが多くの開発者に支持される理由の1つともいえるでしょう。Eclipseのもう1つの特徴として、テキストエディタで記述したソースコードをすぐに実行することが可能です。例えば、JavaでEclipseを利用する場合、ローカル環境にJavaをインストールしておくことで、結果をすぐに確認できるでしょう。したがって、コンパイルに割く時間を削減できる点がメリットといえます。また他にも機能は多数あり、デバッガやコンソールを利用することで、バグやログも確認できます。

XcodeはiOS用のアプリを開発する場合に便利です。Xcodeは、Apple社が無料で提供している開発ツールです。XcodeはiOSだけではなく、Apple製品に対応しているソフトウェアやアプリケーションを開発できる統合開発環境となっています。Mac App Storeなどからダウンロードを行うことができるため、Apple IDを取得することで誰でもプログラミングをすぐに始めることができるでしょう。**プロジェクトで利用するソースコードや画像などを一元化して管理できる点がXcodeのメリットでしょう。**以上から、iOS用のアプリを制作する場合にXcodeは最適な統合開発環境といえます。なお、Macでしか動作できない点については注意が必要です。

Android Studioは、Android用のアプリを開発する場合におすすめで、Google社がAndroidアプリ開発のために公開している統合開発環境です。Android Studioでは、Androidのアプリのソースコードの作成から、アプリとしてインストール環境へと変換するビルドの作業まで行うことができます。**Android Studioは多種多様なOSに対応している点がメリットといえるでしょう。**代表例として、WindowsやLinux、Macに対応しています。

Visual Studioは、Microsoft社がWindows版のアプリケーション開発用の統合開発環境として公開しています。例えば、Visual BasicやC++、C#などのプログラミング言語を用いて開発を行うことが可能です。Visual Studioでは、ボタンなどの部品を統合するために、初期段階よりリソースを用意していたことも特徴で、エンジニアにとって使いやすい統合開発環境となっています。

IntelliJ IDEAは、チェコに本社を置いているJetBrains社が提供している統合開発環境製品です。JetBrains社はプログラミング言語によって複数製品を提供していますが、IntelliJ IDEAは多くの言語に対応している点が特徴といえるでしょう。**IntelliJ IDEAにはサポート機能があります。記述したソースコードについて、さらによりよい記述方法を提案してくれる機能があるため、品質向上も期待できるでしょう。**

## 自身に合ったIDAを使用しよう！

これまでに、IDEの詳細やメリット、おすすめのIDEについて解説しました。**IDEとは日本語で統合開発環境と呼ばれており、プログラミングを行うにあたって必要な環境を統合してくれているサービスを指します。IDEには、入力サポート機能やエラーチェック機能などがあり、効率よく開発を行うことができるでしょう。**

IDEにはさまざまな種類が存在しており、それぞれ特徴もあります。プログラミング学習を始める方は、無料で有名なIDEの使用がおすすめです。開発を続けていき、自身のやりたいことが明確化したら自身に合ったIDEを選択しましょう。

IDEとは「Integrated Development Environment」の略称で、日本語では統合開発環境と呼ばれています。統合開発環境は、プログラミングに必要な環境を統合してくれているサービスのことです。当記事では、IDEの詳細・メリット・おすすめのIDEについて解説します。

IDEとは日本語で統合開発環境と呼び、プログラミングに必要な環境を統合してくれているサービス

IDEには、入力サポート機能やエラーチェック機能などがあり、効率よく開発できる

IDEにはさまざまな種類があるため、自身に合ったIDEを選択することが大切

IDEとは？詳細やメリット、おすすめのIDEを紹介します！

皆さんはGTDという言葉を聞いたことがあるでしょうか?**GTDは最近注目されているタスク管理手法のこと**です。GTDは「Getting Things Done」の略で、和訳すると「仕事を成し遂げる」という意味です。単に「成し遂げる」というよりは、*「効果的に成し遂げる」*というニュアンスです。

その「効果的に成し遂げる」ためには、*頭の中にある、タスク(やらなければならない仕事など)を外に出し、整理することで、今「やるべきこと」に集中できるようにするという手法がGTD*です。

例えば、今頭の中にある「やるべきこと」がスパゲッティのように絡み合い、何から手を付ければ良いのかと頭を悩ませている状態は誰にもあることですね。例えば、

*・今日中に提出しなくてはならないレポートがある*

*・後で取り組もうと考えている仕事もある*

*・他の部署の担当者と調整が必要な案件もある*

*・時間があったら調べたいこともある*

こんなタスクが頭の中でぐるぐる回っていると、気持ちばかりか焦ってしまい、ストレスの元になってしまいます。こうしたモヤモヤを解消し、*今やるべきことを明らかにし、仕事の効率化の助けとなるのがGTD*なのです。

GTDはアメリカでは既に主流のタスク管理手法となっていますが、この手法を編み出したのは、*デビッド・アレン*としいう生産性向上を専門とするコンサルタントです。デビッド・アレンの著書*「ストレスフリーの仕事術」*(初版は2006年に発行)にはGTDについて書かれており、**フォーチュン100の企業の内、既に40社でGTDが採用されている**とのことです。

GTDを仕事術と考えると、興味が薄れるかもしれませんが、実はGTDは仕事だけにかかわらず、あらゆる場面で活用できます。今、**抱えている仕事、仕事以外のタスク(やらなくてはならないこと)などを効率的に管理し、頭を悩ませているものを取り去り、今集中すべきことに専念できるようにしてくれるのがGTD**だからです。

GTDは個人の抱えるタスクばかりか、*プロジェクトの管理にも有効*です。例えば、プロジェクトではいくつかの難題に直面した時に、どこから手を付ければよいのか分からなくなることがあります。こうした場合もGTDを用いることで、「今やるべきこと」が明らかになり、*プロジェクトの進行が円滑になる*のです。

このように*GTDはオフィシャルとプライベート、個人と集団を問わず応用範囲が非常に広い*からこそ、多くの企業で採用されているのです。

GTDには多くのメリットがあります。まず最初にその**メリットを知り、GTDに対する理解を深め**てください。

GTDが大きく注目されたのは、**GTDが目の前に山積するタスクの山を崩し、整理することでストレスから解放される状態を作り出してくれる**からです。単なる整理術ではなく、心理的な*ストレスフリー効果*がGTDの大きな魅力なのです。

GTDでは最初に「収集」というプロセスで、頭の中にあるタスクを可視化させます。つまり、外に向けて投影するのです。この**外部環境への投影によって、何をしなければならないのかが明らかになり、タスクの管理をスタートさせる**ことができます。

人は多くのタスクを抱えて頭を悩ます状態に陥ると、とかく収集と整理を同時に行いがちです。これを同時に行うことで、さらに混乱が増し頭を抱えることになってしまいます。**GTDではタスクの収集と整理のタイミングを完全に分けます**。分けることで肩の荷が下り、*楽な気持ち*で前に進めるのです。

GTDではタスクをやりっ放しにはしません。**一旦終了したタスクや、未完了のタスクを見直すためのレビューを必須**にしています。タスクは終了したとしても、タスク要件が変更となって未完了のステータスになることもあれば、未完了タスクが中止となることもあります。常に*タスクの状態を最新の状態に保つこと*がタスク管理の精度を上げることになるのです。

コードレビューを初めて行う人必見！やり方を1から解説！

メリットの多いGTDですが、タスク管理という面で見ると**デメリットになりかねない要素**もあります。

GTDに従ってそのまま実行した場合、それぞれのタスクのスケジュールが未定のままです。なぜなら**GTDの中ではタスク・スケジュールの観点が入っていない**からです。スケジュール管理に関しては自ら行えば良いのですが、GTDをそのまま丸のみした場合に起きるデメリットとして記しておきます。

### 実行記録を付けるルールがない

タスクはいつ着手し、いつ完了したのかの記録を取ることが大切です。**GTDではタスクの実行記録を取るということに触れられていません**。タスクを実行したら、必ずその*スケジュールや要した時間を記録するようにしましょう*。記録は次の計画に必ず活きてきます。

### 目標による管理に触れていない

GTDは目の前に混在しているタスクを実行に移すための手法としては有効ですが、**長期的な目標による管理などについては触れられていません**。タスクは目先の課題から長期課題まであります。目先のタスクにとらわれて、*中長期の課題やタスクを疎かにしないよう留意*する必要があります。

**GTDを実践するには5つのステップ**があります。そのステップでは具体的な何を行うのか、それぞれのステップごとに見ていきましょう。

まず自分の頭の中にあるタスクを可視化します。タスクはやらなくてはならないと考えているもの・アイデア・ルーチン業務・保留中のものなど、プライベートなものも含めて**すべて書き出します。ノート・手帳・パソコン・スマホなど何でも構いません**。気になっていることすべて書き出すことが重要です。

書き出したタスクを処理(分類)していきます。

*2.重要ではあるが緊急性はないもの*

*3.重要ではないが緊急性はあるもの*

*4.重要でもなく、緊急性もないもの*

この**4つのカテゴリーに分けてみます。4番目のカテゴリーに入ったものはタスクから除外します。こうすることで、重要なタスクに神経を集中させることができます**。

こうしてカテゴライズしたタスクを整理します。**タスクをビジネスとプライベートに分け、さらに優先度順に並べ、それぞれに期限を設けます**。

優先順位が付けられたタスクは状況の変化によって、優先度が変わったり、新たなタスクが追加されたり、刻々と変化します。この変化を見逃さないために、**定期的にレビューを行い、タスクを最新の状態にします**。

以上のプロセスを踏むことで、頭の中で整理がつかなかったタスクが抽出され、整理がされました。後は**優先度の高いタスクから順に全力投球するだけ**です。悩みや雑念が取り払われ、ストレスフリーで、すっきりした頭で自分の力を発揮できます。

GTDを始めたいと思われた方はいらっしゃると思いますが、**GTDは思い立ったら直ぐに始めることが可能**です。*準備すべきものは特にありません*。とりあえず普段使っている手帳やメモ用紙があれば大丈夫です。もちろん、使い慣れたPCやスマホでも構いません。ご自身の頭の中にあるタスクを書き出すものがあれば、GTDを始められます。

多くの方は何らかの形で「TO DOリスト」を作成された経験があると思います。今でも続けている方もいらっしゃるでしょう。しかし多くの人が続かなかった理由は、頭の中にあるタスクをすべて書き出すという作業が、大変だと感じたからではないでしょうか。

それは、ただ頭の中にある「やらなくてはいけない、やりたい」と感じていることをそのまま「TO DOリスト」に書いたからです。頭の中でもやもやしたものを書き出すことで、多少は頭がクリアになったような気がしたかもしれませんが、それは*頭の中のものを外にコピーしただけで終わっている*のです。

*GTDを「TO DOリストの作成」と同じだと感じた方は、GTDに疑問を持って当然*です。

では、「TO DOリスト」を作成した方は*「ストレスフリー」*を感じられたでしょうか?感じた方は「TO DOリスト」を続けた方です。*「TO DOリスト」*を続けられなかった方は*「ストレスフリー」*を感じられなかったのでしょう。

さきほど述べましたが、**GTDのメリットは「ストレスフリー」**なのです。だからこそ、GTDにトライした方の多くがGTDを習慣化し、フォーチュン100社の40%がGTDを採用しているのはそのせいです。

### GTDは単に手順に従って行うだけ

GTDは、ただ**単に手順に沿って、タスクを可視化していくだけ**です。それだけで効率よくタスクをこなしていける仕事術です。

*GTDは、個人的なタスクの管理だけではなく、会社や組織のプロジェクトなど、集団的なタスクの整理や管理にも効果的*です。集団でタスクを抽出し、皆でそれを共有し、優先順位をつけ、分担を決め、実行し、定期的にレビューするだけです。これをご覧になっている*ITエンジニアの方のプロジェクトでも活用できます*。

あなた自身も、プロジェクトも*GTDの手法を上手に利用すれば、タスク管理に関わる多くの問題をクリアにし、タスクが効率よく進展*するでしょう。

**GTDは特に準備も要らず難しい講習や教育も不要で、また手順もシンプルです。簡単に導入できるタスク管理法です**。しかし、それでもGTDにはいくつか*留意点*があります。

*■ストレスフリー*
*GTDはあくまでも「ストレスフリー」が命*です。GTDは実際に効果を実感しながら、自発的に浸透させていけばよいのです。誰かが、どこかの組織がGTDを採用し、成果があったことを口コミでも構わないので、広めていけば良いのです。

GTDを半強制的に導入しようとする企業や組織もありますが、そうするとルールや縛りが設けられがちです。それが逆にストレスを招きます。**押し付けない、ストレスフリーが大原則**です。

*■GTDは目的ではない*
**GTDは、今やるべきタスクに集中し、タスクの効率を上げることが目的です。GTDをやることが目的ではありません**。

人によって、チームによって、あるいは職種によって、*やり方はまちまちで構いません。それぞれがベストと感じられるやり方で構わない*のです。変化の激しいところでは、レビューは日々行ってもかまわないし、ルーチン業務中心なら、レビューは3日に1回でも構わないでしょう。

*GTDはタスクを効率化するための手段です。あなたらしく、あなたのやり方で肩の力を抜いて行えばよいのです。気軽に是非トライしてみてください。*

GTDは世界の著名な大企業でもよく利用されている「ストレスフリー」のタスク管理手法です。大変シンプルで手間要らず、誰でもすぐに利用できて、仕事の効率化が実感できると評判のツールです。あなたもGTDを活用して仕事やプライベートのタスクを効率的に実行してみませんか?

1.GTDはストレスフリーのシンプルなタスク管理手法で、仕事の効率化に効果がある

2.GTDは万能のタスク管理手法ではない。スケジュール管理や目標管理は別途行う必要がある

3.GTDは強制しない。各自が、各組織が最も効果的と思える方法で主体的に進めるのがよい

ストレスフリーのタスク管理ツールGTDを使って効率的に仕事を！

HRテックは、人事の意味を持つHR（Human Resource）と テクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、Human Resources Technologyの略語です。**採用人材育成・人事評価・勤怠など、幅広い人事関連の業務において、AI・ビッグデータ・クラウドなど最先端技術を活用して、人材活用や組織の効率化を図ることを総称してHRテックと呼んでいます。**

従来からも人事・給与・勤怠管理などの機能を持つシステムやパッケージは数多くありましたが、高度な機能が要求されることは少なく、最先端の技術を人事に活用しようとする動も多くはありませんでした。

近年、*クラウド・AI・IOTなどのビジネスへの応用*が注目され、また政府主導で*DX化の推進*が企業の大きな関心事になる中、*働き方改革・労働力不足・雇用の多様化*などの動きと合いまって、金融分野の(FinTech)と同じように注目を集めるようになりました。

ここにきて、HRテックが日本で注目されている理由はいくつか考えられますが、背景をまとめると以下の3点です。

*・労働力不足や団塊の世代の一斉定年退職などに伴って人材確保の必要性が高まった*

*・働き方改革により生産性向上の機運が高まった*

*・リモートワーク、時短勤務など多様な働き方への対応の必要になった*

こうした流れから、*従来の従業員管理的な人事管理手法では対応が困難*になってきました。「終身雇用」「年功序列」「新卒の一括採用」といった日本の伝統的な雇用体系が大きく崩れ、雇用の流動化や働き方が多様化していく中、テクノロジーの発展がこれらの解決策として登場し、注目を浴びてきたことが大きな契機となりました。

また、**人事部門の役割も定常的な業務の遂行といった面から、「人事戦略」と言われるように、より一層経営への貢献が求められる**ようになっています。終身雇用制度が崩壊し、新卒の一括採用中心の採用活動が見直され、中間採用、キャリア採用が当たり前になりました。

そうした中、人事部門は採用・教育・人材配置・人事評価・キャリア開発や組織開発と機能の強化が求められ、従来の*人事管理のあり方では対応が困難*となっていたのです。

以上のような背景から、*人事の抜本的な再構築が求められ、その手段としてHRテックへの期待が集まっている*と考えられます。

HRテックは単に従来からある「人事管理システム」の名前を変えただけではないのか、といった指摘も一部にあります。また、確かに従来からある人事給与システムに手を加えた程度のHRテック製品も見受けられます。

HRテックと従来型の**「人事管理システム」との大きな違いは次の3点**です。

*・クラウド技術、ビッグデータ解析、AI、VRなどの最先端技術を活用し、人事DXと呼べる仕組みになっている。*

*・定常業務から脱却し、人事戦略の名にふさわしい「人事業務の刷新」に寄与できる。*

*・情報端末を駆使し、働き方改革やリモートワークなどに対応している。*

少なくともこのいずれかを満たしていることがHRテックの条件です。

HRテック市場は急速に拡大していますが、これに便乗した製品も少なからずあります。ブームに悪乗りすることなく、確実に成果が上がるシステムやパッケージ製品を選定していくことが求められます。

AIプログラマーとは？その年収や市場性について解説！

では、次にHRテック*導入のメリット*を挙げていきます。導入にあたっては、これらの**メリットを最大限に生かせるよう留意**することが求められます。導入時の留意点については後述します。

これは**目に見える形で効果を検証しやすい、代表的なメリットの1つ**です。例えば*勤怠管理*ですが、この分野は従来から大きく変遷してきました。

従業員が出勤時に出勤簿にハンコを押す方式から始まり、タイムレコーダーが導入され、シフト勤務に対応した勤怠管理システムが登場し、時代とともに勤怠管理の仕組みも変わってきました。

しかし、従業員の労働時間、残業時間をもとに給与計算を行うやり方はほぼ変わっていません。その上、*リモートワークの出現や働き方の多様化が勤怠管理を複雑化させ、従来の発想では対応が困難*になりつつあります。働き方改革に対応した、フレキシブルな勤怠管理システムや給与システムによって、こうした人事の定常業務の負荷を大きく削減する必要が出てきました。

*人事部門の業務効率化を図り、戦略的業務へのシフトが求められている今、これらを可能にするHRテックへの期待が高まっている*のです。

### 2.適材適所による生産性向上

HRテックによって、人材情報の蓄積と定量的な分析が可能になります。**人材データを活用した適材適所による人員配置や異動によって、組織の活性化につながり、生産性向上を図れます。**

HRテックは*従業員1人1人の能力を最大限引きだし*、そのポテンシャルを高めることを可能にします。さらには、従業員個々人が自らの能力を発揮できる部門で、主体的に業務を推進するようになり、組織目標・個人目標の共有・融合が組織をさらに強くしていきます。

採用活動の目的は、**自社が必要とする人材の確保**にあります。これまで縦割りになっていた採用・人事・労務・教育・人事評価まで個人をキーにしてトレースし、分析することで*自社にマッチする優秀な人材像*を明らかにします。

毎年スパイラルアップを繰り返しながら、最適な採用、人材確保を行うことが可能になります。

これまでの人事評価制度では、公正な評価が求められながらも、実際には*属人的評価が中心*で、人事部門は単に各部門から集まった人事評価データを給与算定や昇格の基礎情報としてしか捉えられていませんでした。「元気、パフォーマンスが上手、上司の受けが良い」そんな従業員が高い評価を得るような企業も少なからずあります。

HRテックでは、従業員個々の詳細情報(業績、貢献度などの客観的データ)による分析から、より適正かつ公平な情報を提供することにより、**人事評価を属人的評価から科学的・合理的評価に精度を高めることが可能**になります。適正かつ公平な人事評価によって従業員のモチベーションアップを実現し、強い企業体質への変革を促進します。

## HRテックのシステムイメージ

以上、HRテックのメリットを述べました。では、*実際のシステムイメージ*はどのようになるのでしょうか?以下は1つのイメージですが、突き詰めていくと凡そこのような仕組みになっていきます。

**「採用システム」は採用活動に関わる全てのデータをクラウド上で一元管理するシステム**です。応募者の*履歴書データから始まり、採用に関わる全ての履歴や情報、ステイタスなどを管理*します。(面接・筆記試験の記録・選考状況・面接等の日程管理・試験会場・面接会場等の管理・面接官・採点官の手配・選考サポート・内定後の内定者セミナー・内定者懇談会・内定者課題管理・内定者ワークフローなど)

ここから実際に入社した社員に関しては、人事管理システムにデータを引き継ぎます。また応募者、内定者とのやり取りもLINEなどを利用して、同報メッセージから各種手続きまでLINEで行えるようにします。

エンジニアの職務経歴書で採用担当者に「面接したい」と思わせる書き方とは？

**「人事評価システム」は、従業員個々人の能力・経験・所有資格・趣味・特技・興味などのあらゆる個人情報を一元管理するクラウドシステム**です。このシステムはバックで人事情報データベースを管理し、従業員の採用から退職に至るまでの全ての履歴も管理します。*適正で公平な人事評価と、個人の特性を生かした育成計画や、本人の適性を考慮した人事異動など、適材適所を目標とするシステム*です。

今後、働き方はますます多様化し、時短勤務やリモートワークが当たり前になっていきます。その際に課題になってくるのが、*従業員間のコミュニケーションであり、知恵や知識の蓄積や伝承*です。社内SNSなどを設け、スマホやタブレットから誰もがアクセスし、Q&Aなども自由に行えるようにします。

ここで**蓄積された業務知識やノウハウなどはクラウド上のナレッジDBに蓄積され、従業員の端末からいつでもどこでも検索して呼び出すことができます**。このナレッジの共有が組織を強くし、活性化させるのです。また、蓄積されたデータから社員の悩みや弱点も把握でき、人事政策や教育計画にも反映することができます。

HRテックはさまざまなメリットが挙げられますが、決して万能ではありません。*導入に当たっては留意すべきことがいくつかあります*ので、これから述べていきます。

### HRテックによって何を実現したいのか

「HRテックが話題だから導入しよう」という安易な発想での導入はまず無いと思いますが、万一そのような安直な考えで進めると、成果が出ないどころか失敗して損失を被る可能性すらあります。導入に当たっては*自社の人事上の問題点や課題*を明らかにし、**HRテックによって何を実現したいのか**を十分検討し、社内コンセンサスを得ることが大切です。

HRテックに限りませんが、*システムは問題や課題解決には有効ですが、最終的に判断し実行するのは人です*。システムオーナー(所轄部署)は部署のミッションとして、導入したシステム効果の最大化を図る責任があります。**システム導入は手段であり、目的ではありません。そこをはき違え、システム任せにしないことが求められます**。

HRテックを導入したら、**定期的にその進捗や成果を客観的にレビュー**しましょう。HRテックの導入によって、所期の成果を得られたのか否かを検証し、システム面や運用面で改善すべて点があれば、*改善計画を示さなければなりません*。これを怠ったのでは、システムの効果は半減してしまいます。

## HRテック市場の動向と将来性

市場規模が今後拡大していくのか否か、これはHRテックに関わるベンダーやエンジニアにとっても大きな関心事でしょう。ここでは、話題の*HRテック市場の動向や将来性について考察*してみます。

HRテック市場が成長途上なのか、成長の余地があるのか、はたまた飽和期を迎えたのか気になるところですが、**数字で見る限りは成長市場**のようです。

[IT Leaders](https://it.impress.co.jp/articles/-/19162)によると、HRテックの市場規模は2020年度は前年比136.4%の476億円、2024年には1,600億円を超えるとの予測があります。大きく成長していることは間違いありません。

*DXブームあいまって、HRテック市場はこんごもさらに拡大していくことが予想されます*。

現在のHRテック市場を牽引しているのは、*今のところは採用管理や労務管理といった管理系のシステムや製品が中心*ですが、**今後は従業員のモチベーションや人材強化といった面に目を向けられていくでしょう。

**人事部門がルーチンワークから解放され、より創造的、戦略的な役割を果たせるように支援していくシステムも増えていくはずです。まだまだ日本ではHRテックが緒に就いた段階であり、これからさらなる成長と拡大が期待されていると言えます。

ITエンジニアである皆さんにとって、人事は遠い存在ではなく、あなた*自身に関わる身近な存在*です。**HRテックは単なる仕事の対象ではなく、ワーカーであるご自身の活躍はHRテックの進化と発展に掛かっているのかもしれません**。

また、DXは企業再生のカギとも言えますが、HRテックもそういう意味では、これからの企業を支える重要な位置づけにあるのは間違いありません。次代を担うITエンジニアの皆さんは、ぜひ*HRテックにも積極的に関わる*ことをおすすめします。

ITエンジニア転職のメリット・デメリットと気を付けるべきこと

DXや金融フィンテックと並んで、HRテックが注目されつつあります。HRテックは最先端技術を用いた新たな人事システム全般を指します。このHRテックの特徴、登場の背景やメリット、導入の留意点、さらにはその将来性やITエンジニアとの関わりについて解説していきます。

1.HRテックはDXの一部で、最先端技術を用いて人事を根本から変える新たな仕組みのことです

2.HRテックにはさまざまなメリットがありますが、そのメリットを得るには留意すべきことがあります

HRテック市場は将来性が高く、また働く立場からも関係の深い分野であり積極的な参画をおすすめします

HRテックはこれからの人事のあり方を根底から覆すイノベーション

AWS（Amazon Web Service）は、”GAFA”の1つであるAmazonが提供するクラウドサービスのことです。AWSは、*世界のIaaS市場で45%のシェア*を占め、2位のAzure(Microsoft)18%を大きく引き離しています。日本でも、**日本政府が行政サービスのDX化を狙いにAWSを政府共通プラットフォームとして採用する**など、注目を集めています。

本記事ではAWSの概要や活用策に触れ、エンジニアの皆さんの今後の成長に役立てて頂きたいと考えています。

AWSとはAmazonが提供するクラウドコンピューティングサービスの総称です。

クラウドコンピューティングとは、インターネットを利用してサーバーや各種ストレージ、データベースやソフトウェアなどのインフラサービスを利用することです。**クラウドコンピューティング環境を利用する場合は、1台のPCとインターネット接続環境があれば、さまざまなインフラを必要な分だけ利用できる**のです。AWSはこのクラウドコンピューティングサービスをあらゆる企業や行政組織、個人に提供することで成り立っています。

企業内システムの多くは、オンプレミスという形態で、企業内に独自のコンピューターやネットワークを設けてシステムを運用してきました。オンプレミスは初期投資のみならず、所有コストや運用コスト、セキュリティリスクなど大きな負担を抱えていました。

しかし、**AWSを採用すると、初期費用も減価償却費も掛からず、システムを稼働させることができます。システム監視、セキュリティ対策、災害対策もすべてAWSが行ってくれます。**企業規模の拡大によるハードの増強などもAWS側で柔軟に対応してくれるのです。このように、システムの自社所有に伴う問題をすべてAWSが吸収してくれることが、各社がこぞってAWSを採用する理由なのです。

AWSの対抗サービスとしてMicrosoft社が提供するクラウドサービスAzureがあります。両者はほぼ同じようなサービスを提供しており、企業がクラウド移行を図る際には常に比較検討されます。

その中で**Azureの決め手はOffice365との連携**でしょう。Microsoft製品を多く使う企業では、アカウント管理も含めてシームレスにクラウド環境への移行ができる利点があります。

クラウドエンジニアを目指す方必見！Azureを分かりやすく紹介！

AWSの概要についてより深く理解するため、ここではAWSのメリットとデメリットについて解説します。**クラウド移行を図る際は、必ず自社におけるメリットとデメリットをよく検討した上で採用**をする必要があります。

*1.初期コストを抑えられる*
自前でサーバー構築を行うオンプレミス環境では、必ず初期コストや時間が掛かりますが、**クラウドサービスでは基本的に大きな初期コストは必要なく、単期間でスタートができます。**

ただし、クラウドサービスの基本はIaaS(Infrastructure as a Service)です。提供されるのは仮想サーバーやネットワークなどのインフラであり、*OSやミドルウェアなどは別途ライセンス料が発生*します。家に例えると、建物は提供されますが内装や家具・備品などは別料金というわけです。

*2.リスクヘッジができる*
オンプレミスの場合は、サーバーダウンによる営業損失、ハッキングなどによる情報漏洩はすべて自社責任です。そのため、併せて災害対策やセキュリティ対策を施す必要がありますが、AWSに移行することで、これらの責任の多くがAWSに移転します。**AWS責任で起きた問題に対してはAWSが補償してくれる**ようになるので、リスクヘッジが可能となります。

*3スケーラビリティが担保される*
オンプレミスでは、事業拡大に伴うデータ量の増加への対応を自前で行わなければなりません。それとともに、**サーバーの増強、リプレイスといった対応を迫られますが、AWSでは企業側はその対応の必要がなくなります。**もちろん、AWSは従量課金制を基本としていますので、データ量の増加などに伴いランニングコストは増加しますが、サーバーがキャパシティオーバーでパンクするといった心配はありません。

*1.ランニングコストは決して安くはない*
**AWSは初期コストの安さがメリットですが、反面ランニングコストは安くはありません。**家庭用プリンターは2万円程度で買えるのに、インク代が数千円も掛かるのと似ています。AWSは自前で莫大な投資を行い、ランニングで利益を上げるビジネスモデルになっているのです。

サービス・ツール・技術の記事（71ページ目）