皆さんはGTDという言葉を聞いたことがあるでしょうか?**GTDは最近注目されているタスク管理手法のこと**です。GTDは「Getting Things Done」の略で、和訳すると「仕事を成し遂げる」という意味です。単に「成し遂げる」というよりは、*「効果的に成し遂げる」*というニュアンスです。

その「効果的に成し遂げる」ためには、*頭の中にある、タスク(やらなければならない仕事など)を外に出し、整理することで、今「やるべきこと」に集中できるようにするという手法がGTD*です。

例えば、今頭の中にある「やるべきこと」がスパゲッティのように絡み合い、何から手を付ければ良いのかと頭を悩ませている状態は誰にもあることですね。例えば、

*・今日中に提出しなくてはならないレポートがある*

*・後で取り組もうと考えている仕事もある*

*・他の部署の担当者と調整が必要な案件もある*

*・時間があったら調べたいこともある*

こんなタスクが頭の中でぐるぐる回っていると、気持ちばかりか焦ってしまい、ストレスの元になってしまいます。こうしたモヤモヤを解消し、*今やるべきことを明らかにし、仕事の効率化の助けとなるのがGTD*なのです。

GTDはアメリカでは既に主流のタスク管理手法となっていますが、この手法を編み出したのは、*デビッド・アレン*としいう生産性向上を専門とするコンサルタントです。デビッド・アレンの著書*「ストレスフリーの仕事術」*(初版は2006年に発行)にはGTDについて書かれており、**フォーチュン100の企業の内、既に40社でGTDが採用されている**とのことです。

GTDを仕事術と考えると、興味が薄れるかもしれませんが、実はGTDは仕事だけにかかわらず、あらゆる場面で活用できます。今、**抱えている仕事、仕事以外のタスク(やらなくてはならないこと)などを効率的に管理し、頭を悩ませているものを取り去り、今集中すべきことに専念できるようにしてくれるのがGTD**だからです。

GTDは個人の抱えるタスクばかりか、*プロジェクトの管理にも有効*です。例えば、プロジェクトではいくつかの難題に直面した時に、どこから手を付ければよいのか分からなくなることがあります。こうした場合もGTDを用いることで、「今やるべきこと」が明らかになり、*プロジェクトの進行が円滑になる*のです。

このように*GTDはオフィシャルとプライベート、個人と集団を問わず応用範囲が非常に広い*からこそ、多くの企業で採用されているのです。

GTDには多くのメリットがあります。まず最初にその**メリットを知り、GTDに対する理解を深め**てください。

GTDが大きく注目されたのは、**GTDが目の前に山積するタスクの山を崩し、整理することでストレスから解放される状態を作り出してくれる**からです。単なる整理術ではなく、心理的な*ストレスフリー効果*がGTDの大きな魅力なのです。

GTDでは最初に「収集」というプロセスで、頭の中にあるタスクを可視化させます。つまり、外に向けて投影するのです。この**外部環境への投影によって、何をしなければならないのかが明らかになり、タスクの管理をスタートさせる**ことができます。

人は多くのタスクを抱えて頭を悩ます状態に陥ると、とかく収集と整理を同時に行いがちです。これを同時に行うことで、さらに混乱が増し頭を抱えることになってしまいます。**GTDではタスクの収集と整理のタイミングを完全に分けます**。分けることで肩の荷が下り、*楽な気持ち*で前に進めるのです。

GTDではタスクをやりっ放しにはしません。**一旦終了したタスクや、未完了のタスクを見直すためのレビューを必須**にしています。タスクは終了したとしても、タスク要件が変更となって未完了のステータスになることもあれば、未完了タスクが中止となることもあります。常に*タスクの状態を最新の状態に保つこと*がタスク管理の精度を上げることになるのです。

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メリットの多いGTDですが、タスク管理という面で見ると**デメリットになりかねない要素**もあります。

GTDに従ってそのまま実行した場合、それぞれのタスクのスケジュールが未定のままです。なぜなら**GTDの中ではタスク・スケジュールの観点が入っていない**からです。スケジュール管理に関しては自ら行えば良いのですが、GTDをそのまま丸のみした場合に起きるデメリットとして記しておきます。

### 実行記録を付けるルールがない

タスクはいつ着手し、いつ完了したのかの記録を取ることが大切です。**GTDではタスクの実行記録を取るということに触れられていません**。タスクを実行したら、必ずその*スケジュールや要した時間を記録するようにしましょう*。記録は次の計画に必ず活きてきます。

### 目標による管理に触れていない

GTDは目の前に混在しているタスクを実行に移すための手法としては有効ですが、**長期的な目標による管理などについては触れられていません**。タスクは目先の課題から長期課題まであります。目先のタスクにとらわれて、*中長期の課題やタスクを疎かにしないよう留意*する必要があります。

**GTDを実践するには5つのステップ**があります。そのステップでは具体的な何を行うのか、それぞれのステップごとに見ていきましょう。

まず自分の頭の中にあるタスクを可視化します。タスクはやらなくてはならないと考えているもの・アイデア・ルーチン業務・保留中のものなど、プライベートなものも含めて**すべて書き出します。ノート・手帳・パソコン・スマホなど何でも構いません**。気になっていることすべて書き出すことが重要です。

書き出したタスクを処理(分類)していきます。

*2.重要ではあるが緊急性はないもの*

*3.重要ではないが緊急性はあるもの*

*4.重要でもなく、緊急性もないもの*

この**4つのカテゴリーに分けてみます。4番目のカテゴリーに入ったものはタスクから除外します。こうすることで、重要なタスクに神経を集中させることができます**。

こうしてカテゴライズしたタスクを整理します。**タスクをビジネスとプライベートに分け、さらに優先度順に並べ、それぞれに期限を設けます**。

優先順位が付けられたタスクは状況の変化によって、優先度が変わったり、新たなタスクが追加されたり、刻々と変化します。この変化を見逃さないために、**定期的にレビューを行い、タスクを最新の状態にします**。

以上のプロセスを踏むことで、頭の中で整理がつかなかったタスクが抽出され、整理がされました。後は**優先度の高いタスクから順に全力投球するだけ**です。悩みや雑念が取り払われ、ストレスフリーで、すっきりした頭で自分の力を発揮できます。

GTDを始めたいと思われた方はいらっしゃると思いますが、**GTDは思い立ったら直ぐに始めることが可能**です。*準備すべきものは特にありません*。とりあえず普段使っている手帳やメモ用紙があれば大丈夫です。もちろん、使い慣れたPCやスマホでも構いません。ご自身の頭の中にあるタスクを書き出すものがあれば、GTDを始められます。

多くの方は何らかの形で「TO DOリスト」を作成された経験があると思います。今でも続けている方もいらっしゃるでしょう。しかし多くの人が続かなかった理由は、頭の中にあるタスクをすべて書き出すという作業が、大変だと感じたからではないでしょうか。

それは、ただ頭の中にある「やらなくてはいけない、やりたい」と感じていることをそのまま「TO DOリスト」に書いたからです。頭の中でもやもやしたものを書き出すことで、多少は頭がクリアになったような気がしたかもしれませんが、それは*頭の中のものを外にコピーしただけで終わっている*のです。

*GTDを「TO DOリストの作成」と同じだと感じた方は、GTDに疑問を持って当然*です。

では、「TO DOリスト」を作成した方は*「ストレスフリー」*を感じられたでしょうか?感じた方は「TO DOリスト」を続けた方です。*「TO DOリスト」*を続けられなかった方は*「ストレスフリー」*を感じられなかったのでしょう。

さきほど述べましたが、**GTDのメリットは「ストレスフリー」**なのです。だからこそ、GTDにトライした方の多くがGTDを習慣化し、フォーチュン100社の40%がGTDを採用しているのはそのせいです。

### GTDは単に手順に従って行うだけ

GTDは、ただ**単に手順に沿って、タスクを可視化していくだけ**です。それだけで効率よくタスクをこなしていける仕事術です。

*GTDは、個人的なタスクの管理だけではなく、会社や組織のプロジェクトなど、集団的なタスクの整理や管理にも効果的*です。集団でタスクを抽出し、皆でそれを共有し、優先順位をつけ、分担を決め、実行し、定期的にレビューするだけです。これをご覧になっている*ITエンジニアの方のプロジェクトでも活用できます*。

あなた自身も、プロジェクトも*GTDの手法を上手に利用すれば、タスク管理に関わる多くの問題をクリアにし、タスクが効率よく進展*するでしょう。

**GTDは特に準備も要らず難しい講習や教育も不要で、また手順もシンプルです。簡単に導入できるタスク管理法です**。しかし、それでもGTDにはいくつか*留意点*があります。

*■ストレスフリー*
*GTDはあくまでも「ストレスフリー」が命*です。GTDは実際に効果を実感しながら、自発的に浸透させていけばよいのです。誰かが、どこかの組織がGTDを採用し、成果があったことを口コミでも構わないので、広めていけば良いのです。

GTDを半強制的に導入しようとする企業や組織もありますが、そうするとルールや縛りが設けられがちです。それが逆にストレスを招きます。**押し付けない、ストレスフリーが大原則**です。

*■GTDは目的ではない*
**GTDは、今やるべきタスクに集中し、タスクの効率を上げることが目的です。GTDをやることが目的ではありません**。

人によって、チームによって、あるいは職種によって、*やり方はまちまちで構いません。それぞれがベストと感じられるやり方で構わない*のです。変化の激しいところでは、レビューは日々行ってもかまわないし、ルーチン業務中心なら、レビューは3日に1回でも構わないでしょう。

*GTDはタスクを効率化するための手段です。あなたらしく、あなたのやり方で肩の力を抜いて行えばよいのです。気軽に是非トライしてみてください。*

GTDは世界の著名な大企業でもよく利用されている「ストレスフリー」のタスク管理手法です。大変シンプルで手間要らず、誰でもすぐに利用できて、仕事の効率化が実感できると評判のツールです。あなたもGTDを活用して仕事やプライベートのタスクを効率的に実行してみませんか?

1.GTDはストレスフリーのシンプルなタスク管理手法で、仕事の効率化に効果がある

2.GTDは万能のタスク管理手法ではない。スケジュール管理や目標管理は別途行う必要がある

3.GTDは強制しない。各自が、各組織が最も効果的と思える方法で主体的に進めるのがよい

ストレスフリーのタスク管理ツールGTDを使って効率的に仕事を！

HRテックは、人事の意味を持つHR（Human Resource）と テクノロジー（Technology）を組み合わせた造語で、Human Resources Technologyの略語です。**採用人材育成・人事評価・勤怠など、幅広い人事関連の業務において、AI・ビッグデータ・クラウドなど最先端技術を活用して、人材活用や組織の効率化を図ることを総称してHRテックと呼んでいます。**

従来からも人事・給与・勤怠管理などの機能を持つシステムやパッケージは数多くありましたが、高度な機能が要求されることは少なく、最先端の技術を人事に活用しようとする動も多くはありませんでした。

近年、*クラウド・AI・IOTなどのビジネスへの応用*が注目され、また政府主導で*DX化の推進*が企業の大きな関心事になる中、*働き方改革・労働力不足・雇用の多様化*などの動きと合いまって、金融分野の(FinTech)と同じように注目を集めるようになりました。

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ここにきて、HRテックが日本で注目されている理由はいくつか考えられますが、背景をまとめると以下の3点です。

*・労働力不足や団塊の世代の一斉定年退職などに伴って人材確保の必要性が高まった*

*・働き方改革により生産性向上の機運が高まった*

*・リモートワーク、時短勤務など多様な働き方への対応の必要になった*

こうした流れから、*従来の従業員管理的な人事管理手法では対応が困難*になってきました。「終身雇用」「年功序列」「新卒の一括採用」といった日本の伝統的な雇用体系が大きく崩れ、雇用の流動化や働き方が多様化していく中、テクノロジーの発展がこれらの解決策として登場し、注目を浴びてきたことが大きな契機となりました。

また、**人事部門の役割も定常的な業務の遂行といった面から、「人事戦略」と言われるように、より一層経営への貢献が求められる**ようになっています。終身雇用制度が崩壊し、新卒の一括採用中心の採用活動が見直され、中間採用、キャリア採用が当たり前になりました。

そうした中、人事部門は採用・教育・人材配置・人事評価・キャリア開発や組織開発と機能の強化が求められ、従来の*人事管理のあり方では対応が困難*となっていたのです。

以上のような背景から、*人事の抜本的な再構築が求められ、その手段としてHRテックへの期待が集まっている*と考えられます。

HRテックは単に従来からある「人事管理システム」の名前を変えただけではないのか、といった指摘も一部にあります。また、確かに従来からある人事給与システムに手を加えた程度のHRテック製品も見受けられます。

HRテックと従来型の**「人事管理システム」との大きな違いは次の3点**です。

*・クラウド技術、ビッグデータ解析、AI、VRなどの最先端技術を活用し、人事DXと呼べる仕組みになっている。*

*・定常業務から脱却し、人事戦略の名にふさわしい「人事業務の刷新」に寄与できる。*

*・情報端末を駆使し、働き方改革やリモートワークなどに対応している。*

少なくともこのいずれかを満たしていることがHRテックの条件です。

HRテック市場は急速に拡大していますが、これに便乗した製品も少なからずあります。ブームに悪乗りすることなく、確実に成果が上がるシステムやパッケージ製品を選定していくことが求められます。

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では、次にHRテック*導入のメリット*を挙げていきます。導入にあたっては、これらの**メリットを最大限に生かせるよう留意**することが求められます。導入時の留意点については後述します。

これは**目に見える形で効果を検証しやすい、代表的なメリットの1つ**です。例えば*勤怠管理*ですが、この分野は従来から大きく変遷してきました。

従業員が出勤時に出勤簿にハンコを押す方式から始まり、タイムレコーダーが導入され、シフト勤務に対応した勤怠管理システムが登場し、時代とともに勤怠管理の仕組みも変わってきました。

しかし、従業員の労働時間、残業時間をもとに給与計算を行うやり方はほぼ変わっていません。その上、*リモートワークの出現や働き方の多様化が勤怠管理を複雑化させ、従来の発想では対応が困難*になりつつあります。働き方改革に対応した、フレキシブルな勤怠管理システムや給与システムによって、こうした人事の定常業務の負荷を大きく削減する必要が出てきました。

*人事部門の業務効率化を図り、戦略的業務へのシフトが求められている今、これらを可能にするHRテックへの期待が高まっている*のです。

### 2.適材適所による生産性向上

HRテックによって、人材情報の蓄積と定量的な分析が可能になります。**人材データを活用した適材適所による人員配置や異動によって、組織の活性化につながり、生産性向上を図れます。**

HRテックは*従業員1人1人の能力を最大限引きだし*、そのポテンシャルを高めることを可能にします。さらには、従業員個々人が自らの能力を発揮できる部門で、主体的に業務を推進するようになり、組織目標・個人目標の共有・融合が組織をさらに強くしていきます。

採用活動の目的は、**自社が必要とする人材の確保**にあります。これまで縦割りになっていた採用・人事・労務・教育・人事評価まで個人をキーにしてトレースし、分析することで*自社にマッチする優秀な人材像*を明らかにします。

毎年スパイラルアップを繰り返しながら、最適な採用、人材確保を行うことが可能になります。

これまでの人事評価制度では、公正な評価が求められながらも、実際には*属人的評価が中心*で、人事部門は単に各部門から集まった人事評価データを給与算定や昇格の基礎情報としてしか捉えられていませんでした。「元気、パフォーマンスが上手、上司の受けが良い」そんな従業員が高い評価を得るような企業も少なからずあります。

HRテックでは、従業員個々の詳細情報(業績、貢献度などの客観的データ)による分析から、より適正かつ公平な情報を提供することにより、**人事評価を属人的評価から科学的・合理的評価に精度を高めることが可能**になります。適正かつ公平な人事評価によって従業員のモチベーションアップを実現し、強い企業体質への変革を促進します。

## HRテックのシステムイメージ

以上、HRテックのメリットを述べました。では、*実際のシステムイメージ*はどのようになるのでしょうか?以下は1つのイメージですが、突き詰めていくと凡そこのような仕組みになっていきます。

**「採用システム」は採用活動に関わる全てのデータをクラウド上で一元管理するシステム**です。応募者の*履歴書データから始まり、採用に関わる全ての履歴や情報、ステイタスなどを管理*します。(面接・筆記試験の記録・選考状況・面接等の日程管理・試験会場・面接会場等の管理・面接官・採点官の手配・選考サポート・内定後の内定者セミナー・内定者懇談会・内定者課題管理・内定者ワークフローなど)

ここから実際に入社した社員に関しては、人事管理システムにデータを引き継ぎます。また応募者、内定者とのやり取りもLINEなどを利用して、同報メッセージから各種手続きまでLINEで行えるようにします。

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**「人事評価システム」は、従業員個々人の能力・経験・所有資格・趣味・特技・興味などのあらゆる個人情報を一元管理するクラウドシステム**です。このシステムはバックで人事情報データベースを管理し、従業員の採用から退職に至るまでの全ての履歴も管理します。*適正で公平な人事評価と、個人の特性を生かした育成計画や、本人の適性を考慮した人事異動など、適材適所を目標とするシステム*です。

今後、働き方はますます多様化し、時短勤務やリモートワークが当たり前になっていきます。その際に課題になってくるのが、*従業員間のコミュニケーションであり、知恵や知識の蓄積や伝承*です。社内SNSなどを設け、スマホやタブレットから誰もがアクセスし、Q&Aなども自由に行えるようにします。

ここで**蓄積された業務知識やノウハウなどはクラウド上のナレッジDBに蓄積され、従業員の端末からいつでもどこでも検索して呼び出すことができます**。このナレッジの共有が組織を強くし、活性化させるのです。また、蓄積されたデータから社員の悩みや弱点も把握でき、人事政策や教育計画にも反映することができます。

HRテックはさまざまなメリットが挙げられますが、決して万能ではありません。*導入に当たっては留意すべきことがいくつかあります*ので、これから述べていきます。

### HRテックによって何を実現したいのか

「HRテックが話題だから導入しよう」という安易な発想での導入はまず無いと思いますが、万一そのような安直な考えで進めると、成果が出ないどころか失敗して損失を被る可能性すらあります。導入に当たっては*自社の人事上の問題点や課題*を明らかにし、**HRテックによって何を実現したいのか**を十分検討し、社内コンセンサスを得ることが大切です。

HRテックに限りませんが、*システムは問題や課題解決には有効ですが、最終的に判断し実行するのは人です*。システムオーナー(所轄部署)は部署のミッションとして、導入したシステム効果の最大化を図る責任があります。**システム導入は手段であり、目的ではありません。そこをはき違え、システム任せにしないことが求められます**。

HRテックを導入したら、**定期的にその進捗や成果を客観的にレビュー**しましょう。HRテックの導入によって、所期の成果を得られたのか否かを検証し、システム面や運用面で改善すべて点があれば、*改善計画を示さなければなりません*。これを怠ったのでは、システムの効果は半減してしまいます。

## HRテック市場の動向と将来性

市場規模が今後拡大していくのか否か、これはHRテックに関わるベンダーやエンジニアにとっても大きな関心事でしょう。ここでは、話題の*HRテック市場の動向や将来性について考察*してみます。

HRテック市場が成長途上なのか、成長の余地があるのか、はたまた飽和期を迎えたのか気になるところですが、**数字で見る限りは成長市場**のようです。

[IT Leaders](https://it.impress.co.jp/articles/-/19162)によると、HRテックの市場規模は2020年度は前年比136.4%の476億円、2024年には1,600億円を超えるとの予測があります。大きく成長していることは間違いありません。

*DXブームあいまって、HRテック市場はこんごもさらに拡大していくことが予想されます*。

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？求められる人材を解説！

現在のHRテック市場を牽引しているのは、*今のところは採用管理や労務管理といった管理系のシステムや製品が中心*ですが、**今後は従業員のモチベーションや人材強化といった面に目を向けられていくでしょう。

**人事部門がルーチンワークから解放され、より創造的、戦略的な役割を果たせるように支援していくシステムも増えていくはずです。まだまだ日本ではHRテックが緒に就いた段階であり、これからさらなる成長と拡大が期待されていると言えます。

ITエンジニアである皆さんにとって、人事は遠い存在ではなく、あなた*自身に関わる身近な存在*です。**HRテックは単なる仕事の対象ではなく、ワーカーであるご自身の活躍はHRテックの進化と発展に掛かっているのかもしれません**。

また、DXは企業再生のカギとも言えますが、HRテックもそういう意味では、これからの企業を支える重要な位置づけにあるのは間違いありません。次代を担うITエンジニアの皆さんは、ぜひ*HRテックにも積極的に関わる*ことをおすすめします。

ITエンジニア転職のメリット・デメリットと気を付けるべきこと

DXや金融フィンテックと並んで、HRテックが注目されつつあります。HRテックは最先端技術を用いた新たな人事システム全般を指します。このHRテックの特徴、登場の背景やメリット、導入の留意点、さらにはその将来性やITエンジニアとの関わりについて解説していきます。

1.HRテックはDXの一部で、最先端技術を用いて人事を根本から変える新たな仕組みのことです

2.HRテックにはさまざまなメリットがありますが、そのメリットを得るには留意すべきことがあります

HRテック市場は将来性が高く、また働く立場からも関係の深い分野であり積極的な参画をおすすめします

HRテックはこれからの人事のあり方を根底から覆すイノベーション

AWS（Amazon Web Service）は、”GAFA”の1つであるAmazonが提供するクラウドサービスのことです。AWSは、*世界のIaaS市場で45%のシェア*を占め、2位のAzure(Microsoft)18%を大きく引き離しています。日本でも、**日本政府が行政サービスのDX化を狙いにAWSを政府共通プラットフォームとして採用する**など、注目を集めています。

本記事ではAWSの概要や活用策に触れ、エンジニアの皆さんの今後の成長に役立てて頂きたいと考えています。

AWSとはAmazonが提供するクラウドコンピューティングサービスの総称です。

クラウドコンピューティングとは、インターネットを利用してサーバーや各種ストレージ、データベースやソフトウェアなどのインフラサービスを利用することです。**クラウドコンピューティング環境を利用する場合は、1台のPCとインターネット接続環境があれば、さまざまなインフラを必要な分だけ利用できる**のです。AWSはこのクラウドコンピューティングサービスをあらゆる企業や行政組織、個人に提供することで成り立っています。

企業内システムの多くは、オンプレミスという形態で、企業内に独自のコンピューターやネットワークを設けてシステムを運用してきました。オンプレミスは初期投資のみならず、所有コストや運用コスト、セキュリティリスクなど大きな負担を抱えていました。

しかし、**AWSを採用すると、初期費用も減価償却費も掛からず、システムを稼働させることができます。システム監視、セキュリティ対策、災害対策もすべてAWSが行ってくれます。**企業規模の拡大によるハードの増強などもAWS側で柔軟に対応してくれるのです。このように、システムの自社所有に伴う問題をすべてAWSが吸収してくれることが、各社がこぞってAWSを採用する理由なのです。

AWSの対抗サービスとしてMicrosoft社が提供するクラウドサービスAzureがあります。両者はほぼ同じようなサービスを提供しており、企業がクラウド移行を図る際には常に比較検討されます。

その中で**Azureの決め手はOffice365との連携**でしょう。Microsoft製品を多く使う企業では、アカウント管理も含めてシームレスにクラウド環境への移行ができる利点があります。

クラウドエンジニアを目指す方必見！Azureを分かりやすく紹介！

AWSの概要についてより深く理解するため、ここではAWSのメリットとデメリットについて解説します。**クラウド移行を図る際は、必ず自社におけるメリットとデメリットをよく検討した上で採用**をする必要があります。

*1.初期コストを抑えられる*
自前でサーバー構築を行うオンプレミス環境では、必ず初期コストや時間が掛かりますが、**クラウドサービスでは基本的に大きな初期コストは必要なく、単期間でスタートができます。**

ただし、クラウドサービスの基本はIaaS(Infrastructure as a Service)です。提供されるのは仮想サーバーやネットワークなどのインフラであり、*OSやミドルウェアなどは別途ライセンス料が発生*します。家に例えると、建物は提供されますが内装や家具・備品などは別料金というわけです。

*2.リスクヘッジができる*
オンプレミスの場合は、サーバーダウンによる営業損失、ハッキングなどによる情報漏洩はすべて自社責任です。そのため、併せて災害対策やセキュリティ対策を施す必要がありますが、AWSに移行することで、これらの責任の多くがAWSに移転します。**AWS責任で起きた問題に対してはAWSが補償してくれる**ようになるので、リスクヘッジが可能となります。

*3スケーラビリティが担保される*
オンプレミスでは、事業拡大に伴うデータ量の増加への対応を自前で行わなければなりません。それとともに、**サーバーの増強、リプレイスといった対応を迫られますが、AWSでは企業側はその対応の必要がなくなります。**もちろん、AWSは従量課金制を基本としていますので、データ量の増加などに伴いランニングコストは増加しますが、サーバーがキャパシティオーバーでパンクするといった心配はありません。

*1.ランニングコストは決して安くはない*
**AWSは初期コストの安さがメリットですが、反面ランニングコストは安くはありません。**家庭用プリンターは2万円程度で買えるのに、インク代が数千円も掛かるのと似ています。AWSは自前で莫大な投資を行い、ランニングで利益を上げるビジネスモデルになっているのです。

しかし、コスト比較をする際に顧客側が見逃しているポイントが幾つかあります。オンプレミスのサーバーやハードの償却費用と比較して、AWSのランニング費用は明らかに高くなります。

*しかし、オンプレミスの場合の家賃、水光熱費、人件費、セキュリティ対策費用、災害対策費用などを含めるとAWSのランニング費用が低いケースが多い*のです。そこを見誤ると、「AWSは高い」というAWS批判に繋がります。

*2.コンテンツはあくまでも自前*
AWSを利用すると、システム部門を大きく縮小できると考える経営者がいますが、それは大きな誤解です。**AWSが提供するのはあくまでもインフラであり、情報システムは企業側が用意しなければなりません。**そのコンテンツについては利用者側である企業が全責任を負わなくてはならないのです。

オンプレミスからAWS移行を果たした後、**運用やインフラ管理から解放された情報システム部門は企画や情報活用面で機能を果たしていくべき**でしょう。

AWS移行とは、オンプレミスで運用している自社システムの稼働をAWSに移すことを意味します。この**AWS移行ではいくつかの確認ポイントがあり、これを行わないとAWSのメリットが半減するばかりか、場合によっては移行に失敗することがあります**ので、必ず確認を行うべきです。以下そのポイントについてまとめてみました。

### Ⅰ.移行可能な要素の洗い出し

*1.ハードウェア*
**オンプレミスで利用中のハード(サーバーやネットワーク機器)はAWSに移行できません。**AWS移行対象外のシステムでの利用、売却等の対応を検討しておく必要があります。

*2.ソフトウェア*
**OSやミドルウェアなどのライセンスがAWS側で継続利用が可能か否か**を検討します。これらはつい忘れがちなので、すべて棚卸をして行き先を決めておく必要があります。

### Ⅱ.移行による影響範囲の検討

AWS移行に際しては、システムごとの移行シミュレーションを行いますが、中には移行するメリットがないシステムもいくつか出てきます。

移行するシステム、移行しないシステムの切り分けが必要です。移行しないシステムがある場合、システム間連携を考慮しておく必要があります。ここを見逃すと、オンプレミスで残したシステムがシステム間連携ができないために正常稼働しないなどの問題を生じますので、**移行計画は綿密に行なわなければなりません。**

AWS移行に際しては、新システムの開発と同様に、機能要件に加えて非機能要件の確認が必要です。例えば、基幹システムがオンプレミスからクラウドに移行することで、従業員が利用する回線がイントラネットからインターネット回線にシフトしていきます。

そうすると、従来のインターネット回線ではキャバシティオーバーをしてしまい、レスポンス低下による業務への影響などが生じます。**可用性、運用変更、キャパシティなどの面から事前の十分な検討と対策が必要です。**

### Ⅳ.コストシミュレーション

AWS移行に際しては、以上述べてきた事項について検討し、シミュレーションをしていくことになります。そのために場合によっては*外部コンサルタントやエンジニア*の確保が必要になることもあります。AWS側からの見積もり資料だけで予算措置をすると、後から想定外のコストが発生してしまい、AWS移行がとん挫する可能性もあります。

AWS側にもそうした知見を持った営業やエンジニアが多くいますので、力を借りながら**緻密な移行プランを立てる**ことが大事です。

インフラエンジニアはキツイのか？その仕事内容やスキル、将来性を解説！

ここまでAWSの特徴やAWS移行のポイントなどについて解説してきました。実はAWSには「AWS認定資格」という制度が用意されており、この資格取得がさまざまな面でメリットにつながると考えられます。ここからは「AWS認定資格」について解説します。

システムエンジニアがキャリアアップするのにおすすめの資格を解説！

**AWS認定資格は、クラウドサービスに関する知見を問う、AWS主催の資格試験**です。

AWS主催の資格認定だけに、大変*信頼度が高く*、AWS認定資格を有するだけで、*クライアントからの信頼度*が増すばかりか、就職(転職)の際にも資格を有することが大きなアドバンテージになります。

[AWS認定](https://aws.amazon.com/jp/certification/)

エンジニアとしてニーズが高いAWS資格、その理想的な勉強方法

AWS認定資格は、エンジニアにとってはクラウドやAWSに関する知見を有する証明となり、**AWS案件に関われる機会が増えます。また雇用側にとっても、AWS案件を進めやすくなり、自社の強みになります。**

ただし、AWS認定資格は*有効期限が2年*と短く、それが逆にAWSへの信用につながっています。ITの技術は日進月歩で変化していますので、最新の技術を学びたい人にとってもAWS認定資格はおすすめできます。

AWSのソリューションアーキテクトとは？取得方法やメリットを解説

冒頭で述べた通り、官製DXをAWSが受注したように、**DXの潮流はクラウドコンピューティングの利用が大前提**になっています。これからのエンジニアはDXと関わる機会が圧倒的に増えてくるでしょう。逆に言えば、**クラウドに詳しいことがDX時代に対応するエンジニアのスキル要件**とも言えます。

この記事をお読みいただいたエンジニアの皆さんが、アジャイル開発手法に加えクラウドコンピューティング技術も身に付けて、DX時代に存分にスキルを活かし活躍されることを祈っています。

DXの取組事例に学ぶDX成功のポイントとITエンジニアへの期待

DX時代を迎えて、クラウドコンピューテイングに関する知見が必須となっています。世界最大のクラウドコンピューティングサービスであるAWSの概要、メリット・デメリット、AWS移行に加え、DX時代に活躍できるエンジニアにおすすめのAWS認定資格についても紹介します。

1.AWSは世界シェアNo.1のクラウドサービスだが、検討や準備はしっかり行うことが大切

2.オンプレミスからAWSへの移行する際はポイントをしっかり押さえておこう

3.DXエンジニアとして活躍するためにAWS認定資格を取得しよう

DX時代を勝ち抜くエンジニアを目指してAWS移行に詳しくなろう!

## 日本がDXの推進をすべき理由

**日本がDXの推進をしなければならない理由は、ズバリ企業の競争力強化と事業成長のためです。**2018年に経済産業省が「DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するためのガイドライン」を発表しましたが、これがDXブームの契機となりました。

日本企業のIT化の遅れは、日本経済成長の阻害要因と見られています。*陳腐化したレガシーシステム(技術刷新すべき既存のシステム)が足かせ*となって、企業がITシステムの刷新に消極的になっているという現状があります。

こうした状況を打破しなければ、日本経済は大きな負の遺産を抱えたまま、ひん死の状態に陥るといった懸念があります。

これを打破する鍵がDXです。*IT技術を駆使し、ビジネスモデルを抜本的に変革し、業務や組織、プロセスや企業文化を見直し、競争上の優位を確立すること*が企業に求められています。

「2025年の崖」という言葉は経産省のDXレポートの中で用いられました。このまま2025年を迎えると、崖から転がり落ちるような危機が訪れるという比喩です。

レポートでは**複雑化、老朽化した既存のシステムがそのまま残ると、国際競争への対応ができず、日本経済に大きなダメージを及ぼす**ということが述べられています。今後予想される*IT人材の引退や不足、既存システムに対するサポート終了*などがこの経済停滞の要因になるというのです。

既に多くの企業は、新たなデジタル技術の活用によるビジネス変革の必要性を理解はしているものの、レガシーシステムの存在がこれを阻害しているのです。

DXレポートによると、21年以上も稼働しているレガシーシステムが2026年には、システム全体の6割を占めると予測し、この刷新に乗り遅れた企業は事業機会を失うというのです。またレポートでは*2025年以降、最大で12兆円/年の経済損失が生じる*と推定しています。

参考:[経産省「DXレポートサマリー」](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_01.pdf)

**日本は先進諸外国と比べてデジタル競争で大きく遅れています。**日経BPの「DXサーベイ(900社の実態と課題分析)」によると、調査対象となった900社でも、「DXに本気で取り組み、成果を上げている」とした企業は全体の1/4、26.3%に止まっています。

デジタル先進国では大半の企業がDXに取り組んでいるという状況から見ても、日本のDX推進がかなり遅れを取っているということが分かります。

参考:[DXサーベイ(900社の実態と課題分析)]( https://info.nikkeibp.co.jp/nxt/campaign/b/275300/)

デジタルマーケティングとは？エンジニアにとっての重要性も確認

DXの推進においては遅れをとっている日本企業ですが、中にはDXを推進して成果を上げている企業も少なからずあります。

こうした**成果を上げている企業のDX事例について見ていきましょう。そこには何らかのDX成功の鍵があります。**事例に学び、良い点は参考にして自社のDXを推進していくことが求められています。

**日本でもDX推進を課題として掲げる企業が増加しています。**ここでは主に、*消費者と直接接点を持つ小売業、飲食業、タクシー業での導入事例*を、実体験を交えながら紹介してまいります。

*1.UNIQLO*
小売業でDXに積極的な企業というと、真っ先に思い浮かぶのは*ユニクロ*でしょう。2020年6月にはOMO(リアルとバーチャルの融合)を実験店として原宿店、さらには同6月にマロニエゲート銀座2に旗艦店「UINIQLO TOKYO」をオープンさせるなど、DX推進の動きには目覚ましいものがあります。

アパレルの販売であればネットでも完結できますが、そうした中ユニクロはあえて店舗を出店し、**UX(顧客体験)とショールームという機能を店舗に持たせ、ネットとリアルの良いところをうまく融合させています。**

他に、アバレルチェーンでは類を見ないセルフチェックアウトシステムを展開し、店舗における決済という負担を軽減している点も目を引きます。小売業の最先端を走るユニクロのこうした姿勢は、創業社長である柳井氏のデジタルに対する造詣の深さと理解、リーダーシップに負うところが大きいでしょう。

*2.トライアルカンパニー*
スーパーセンター(ディスカウト型の大型スーパー)を展開するトライアルカンパニーは、お客が自ら商品のバーコードをスキャンし、カートに設置されたタプレットで決済をする*「スマートレジカート」*を導入しています。

これと同様の取り組みを、大手スーパーのイオンも「レシゴー」として展開中です。

さらにトライアルでは、*独自のAIカメラを開発し、売場の棚の状況をモニタリングして、商品管理や品揃え*に生かしています。

その他、*電子プライスカード*を導入してリモートでプライス変更を行い、プライスカード付け替えなどの人的作業を不要にしています。

**トライアルは自動発注、自動補充、無人店舗の開発にも取り組むなど、徹底的なローコスト運営を実現し、圧倒的なロープライスで顧客への還元を図っているのです。**

参考:[リテールガイド]( https://retailguide.tokubai.co.jp/strategy/1251/)

*3.はま寿司*
大手外食グループのゼンショーホールディングス(牛丼チェーンの「すき家」などを展開)が手掛ける回転寿司チェーンの「はま寿司」はコロナ禍に対応し、店舗システムの全面刷新に取り組んでいます。

まず、衛生面に配慮しながら、出来立ての寿司をお客に届ける*超高速レーン*を導入しました。回転寿司屋でありながら、寿司は回転しておらず、お客が専用タプレットで注文したものだけが、お客の席に高速で届くという仕組みです。

これで同時に*廃棄ロス*を減らし、ロスを減らした分だけ寿司ネタを増量してお客に還元をしています。また*専用のスマホアプリ*を開発し、お客はアプリを利用して時間予約をし、待ち時間ゼロで席に座れます。アプリにはおすすめ商品の紹介やクーポンがあり、お客にとっても利便性が大きく向上しています。

また、会計は入店時に発券されたシートをレジに持っていくだけで決済が行え、従来のように店員が皿数を数えるという動作が不要になりました。

**これらの取り組みによって、人と人の接触を避け、サービスや品質は向上し、コストカットやロス削減につなげるなど、顧客と店舗の双方に大きなメリットをもたらしています。**

*4.スターバックス*
コーヒーショップのブランドとして顧客から圧倒的な支持を得ているスターバックスコーヒーは、早くからDXやCX(カスタマーエクスペリエンス)の向上に取り組んできました。

**DXやCXの向上は目的ではなく、彼らが「スターバックス体験」と呼ぶ「顧客満足実現」の1つの手段なのです。**

スターバックスの従業員はパートナーと呼ばれ、スターバックスが掲げる*「Our Mission and Values」*の精神を全員で共有し、「Our Mission and Values」の精神がが店舗設計、サービス、ITや経営意思決定、マーケティングなど全ての企業活動に生かされています。

最近では、*「スターバックスさくら2020」*と題するAR(仮想現実)を利用したお花見体験の提供や、スマホのアプリで事前に注文と決済が出き、店舗に着くと直ちに商品を受け取れる*「モバイルオーダー&ペイ」*など、*デジタルを使ってCXを向上*させるという取り組みを続けています。

サービス・ツール・技術の記事（69ページ目）