システム開発などのプロジェクトを円滑に進める上で、プロジェクト責任者にはプロジェクトマネジメントのスキルが必須です。

PMP資格は、プロジェクトマネジメントスキルの客観的な証明となる国際資格です。**受験希望者が多い一方で、その受験資格を得るための条件の厳しさも抜きんでており、希望すれば誰でも受験できる資格とは一線を画しています。**

この記事では、PM資格の受験資格や資格取得に関する手順、難易度や勉強法などを徹底解説します。

プロジェクトマネージャーに必要な資格とは？種類・難易度・年収を紹介

プロジェクトマネジメントの資格一覧！難易度や年収について解説

### そもそもプロジェクトマネジメントとは？

*プロジェクトマネジメントとはプロジェクトの開始から終了までを通して、プロジェクトを成功に導くためにチームやスケジュールなどをコントロールすることです。*プロジェクトは納期が決まっている業務を指し、納期の厳守や成果物の品質が重視されます。

プロジェクトマネジメントには関係者とのコミュニケーションや、トラブル発生時の迅速な対応などが求められ、高い専門スキルを必要とします。プロジェクトマネジメントのスキルがあれば、どの業種・業界でも重宝されるでしょう。

プロジェクトマネジメントとは？知識が必要ないと考えるのは素人？

PMP資格は、米国の非営利団体であるPMI（Project Management Institute）によって運営されています。PMIはプロジェクトマネジメントの世界標準とも言うべきPMBOK（Project Management Body of Knowledge）を策定していることで知られています。

**PMP資格はプロジェクト管理におけるスケジュール管理や品質管理、人材やコストなどの管理に関するスキル証明となる国際資格で、IPA認定のプロジェクトマネージャ（PM）国家資格と対比されます。**

PMP資格によって証明されるスキルは、業種を超えてあらゆる「プロジェクト」に適用可能で、IT関連のプロジェクト以外にも高い汎用性を持っています。さらに、経済産業省の情報システム調達においては、応札者の評価項目の1つに取り上げられるなど、その認知度が急速に高まっている資格です。

【参考】：[PMI日本支部公式サイト](https://www.pmi-japan.org/)

PMPとは？資格取得の意味は年収アップ？受験資格や難易度も解説

PMBOKとは？第7版でPMBOKの内容が劇的に変更された理由

ここではPMP試験の概要について確認します。

▪*試験方式*：CBT（Computer Based Testing）
▪*試験委託機関*：ピアソンVUE
▪*受験会場*：日本各地（10カ所）のピアソンVUEセンター試験会場
▪*自宅受験*：月2回（*オンライン試験のみATA社が担当*）
▪*日本語受験*：可能
▪*日程*：センター試験はほぼ毎日
▪*試験時間*：4時間（200問）
▪*合格ライン*：ダミー問題を除いて61%以上正解
▪*受験料*：PMI会員405ドル（再受験は275ドル）
              PMI非会員555ドル（再受験は375ドル）

PMI会員登録は税込みで約153ドル掛かりますが、PMBOK英語版の無料ダウンロード、再受験料が100ドル割安となる特典が付きます。**また、2回目までに合格できなかった場合は、最後の受験日から1年間経過しなければ、試験への再申請ができません。**

【参考】：[ピアソンVUE公式サイト（PMI）](https://www.pearsonvue.co.jp/Clients/PMI.aspx)
【参考】：[ATA PMP®監督付きオンライン試験案内ページ](https://vip.eztest.org/client/pmi/home/index?lang=ja)
【参考】：[PMP Handbook with OPT - 13 April 2020](https://www.pmi.org/-/media/pmi/documents/public/pdf/certifications/generic-certification-handbook-sixteen-translations.pdf?rev=98677558038440239915858695465a0f&sc_lang_temp=ja-JP)

一般的なプロジェクトマネージャーの年収は「マイナビエージェント 職種図鑑」での平均年収は630万円（※2023年5月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」からプロジェクトマネージャーを参考にすると、平均年収891万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、プロジェクトマネージャーは一般平均年収よりも、かなり高めであることが分かります。

**そのうえで、認知度と難易度が高いPMPを取得すれば、さらなる年収アップや上位職へのキャリアアップに繋げられるでしょう。**

【参考】：[マイナビエージェント 職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/02.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv12_2)
※【平均年収 調査対象者】2020年1月～2020年12月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

PMP資格は実務経験や学習実績を重視しており、受験資格を得るには次の条件を満たす必要があります。ここでは、受験資格を得るための条件を紹介します。

### プロジェクトマネジメント経験

最終学歴ごとに条件は異なりますが、プロジェクトマネジメント経験が問われます。**特にプロジェクトの内容に決まりはなく、経験した期間が明確であり、プロジェクトの成果を示せることが求められています。**

また、申請の際にはその内訳や上司の氏名を報告する必要があり、抜き打ちで監査が行われることがあります。申告内容の正確性が認められなければ受験できなくなるため、虚偽の申告をしないようにしましょう。

*<最終学歴>　 ：　 <経験年数>*
▪高校卒業　　　：　60カ月間（5年以上、7500時間以上）
▪大学卒業　　　：　36カ月間（3年以上、4500時間以上）
▪大学院卒業　　：　24カ月間（2年以上、3000時間以上）

【参考】：[Microsoft Word - PMP Examination Content Outline - June 2019](https://www.pmi.org/-/media/pmi/documents/public/pdf/certifications/pmp-examination-content-outline.pdf?v=8ffe0225-6347-4779-913f-f779a38f8d9c&sc_lang_temp=ja-JP)

プロジェクトリーダーの役割と必要なスキルは？平均年齢や年収情報も

### 35時間のPM公式研修の受講実績

**2つ目の受験資格として、35時間の公式プロジェクトマネジメント研修の受講が求められます。**認定トレーニング・パートナー（ATP）などが実施する公式研修（講習）への参加が必要です。

公式研修とはPMI日本支部が実施するもの以外に、登録機関であるR.E.Pや企業内の教育、eラーニング、大学提供の講習まで幅広く認められています。監査では受講実績の確認が求められるため、受講のエビデンスとなる書類は保管しておきます。

なお、PMPの入門資格に当たるCAPM資格（有効期限内のものに限る）の保有者は、35時間公式研修を免除され、3年以上のPM経験だけでPMPを受験できます。

【参考】：[Microsoft Word - PMP Examination Content Outline - June 2019](https://www.pmi.org/-/media/pmi/documents/public/pdf/certifications/pmp-examination-content-outline.pdf?v=8ffe0225-6347-4779-913f-f779a38f8d9c&sc_lang_temp=ja-JP)
【参考】：[ATP｜一般社団法人 PMI日本支部](https://www.pmi-japan.org/pmp_license/rep/)
【参考】：[CAPM®試験について｜一般社団法人 PMI日本支部](https://www.pmi-japan.org/pmp_license/capm/)

<center>[エンジニア転職を成功させるため ぜひ*『マイナビIT エージェント』*をご活用ください！](https://mynavi-agent.jp/it/?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv12_2)</center>

## PMP資格取得のプロセスと更新

PMP資格は資格取得をして終わりではありません。**高い受験ハードルをクリアした後も、資格維持のためのプログラムであるCCR（Continuing Certification Requirements Program）に従い、更新を行う必要があります。ここでは、資格取得と更新に関わる流れについて確認します。

### PMP取得までの大まかなプロセス

PMP取得に至るまでの大まかなプロセスは以下の流れになります。

1.自身の受験資格の有無について確認する（PMとしての実績確認）
2.35時間の公式研修を受講する
3.PMP試験の受験申請と受験料の支払いを行う
4.申請内容のレビューを受ける（PMIにて実施）
5.監査対象になった場合は監査に必要な資料を提出する
6.試験日の予約と受験

【参考】：[PMP Handbook with OPT - 13 April 2020](https://www.pmi.org/-/media/pmi/documents/public/pdf/certifications/generic-certification-handbook-sixteen-translations.pdf?rev=98677558038440239915858695465a0f&sc_lang_temp=ja-JP)

**PMP資格はその取得後も3年毎の更新を行わないと、期限切れとなって資格が失効してしまいます。**この更新プログラムはCCR（Continuing Certification Requirements Program）※と呼ばれ、3年毎の更新でPM学習活動を60PDU※取得しなければなりません。

*※CCRとは*
CCRはPMP資格継続のためのPMIの要求事項です。PMP資格はプロジェクトマネジメントの専門家として、学習および職務能力の育成を目的とする継続的な活動が必要とされており、そのための仕組みがCCRプログラムです。

*※PDUとは*
PDU（Professional　Development Unit）は、PMPの資格更新において必要とする継続学習を定量的に認定する単位です。おおよそ1PDUとは1時間の学習量に相当します。PDUは、PMの実務や関連書籍の読書、所定のeラーニングの受講などで取得が可能です。それらの活動の後に、PMIに対してPDUを申請する必要があります。

【参考】：[一般社団法人 PMI日本支部:PMP®資格について](https://www.pmi-japan.org/pmp_license/pmp/)

### PMP資格取得のためにかかる費用

**PMP資格取得にかかる費用には、受験費や研修費、資格の更新費などがあります。**受験料は前述の通りです。学習のための参考書代は、公式参考書であればPMI日本支部会員なら8,000円、法人スポンサーなら9,000円、一般なら12,000円です。

研修費は受験方法により異なりますが、相場としては20,000～50,000円ほどかかります。資格取得後は3年ごとに資格を更新するため、PMI会員なら60ドル、一般であれば150ドルの更新費がかかります。

【参考】：[PMI日本支部会員制度入会のご案内PMI日本支部](https://www.pmi-japan.org/wp-content/uploads/2022/12/pmij_membership2022.pdf)
【参考】：[PMP Handbook with OPT - 13 April 2020](https://www.pmi.org/-/media/pmi/documents/public/pdf/certifications/generic-certification-handbook-sixteen-translations.pdf?rev=98677558038440239915858695465a0f&sc_lang_temp=ja-JP)

PMPの取得によって、プロジェクトマネジメントスキルを公的に証明できます。**プロジェクトマネジメントはITだけでなくどの業種や業界でも必要なスキルであるため、企業から重宝される人材となれるでしょう。**

また、PMP取得のために研修を受けたり参考書で学習したりすることによって、プロジェクトマネジメントに関する知識を高めることができます。*実務経験から得た知識をより深められ、自身のスキルアップが期待できます。*

さらに、PMPは日本だけでなく世界で通用する資格です。そのため、海外や外資企業で活躍したい場合にも自身の高いスキルをアピールするのに効果的な資格となっています。プロジェクトマネジメントは人と関わることが多いため、人脈を広げることもできるでしょう。

**スキルアップが図れれば、今よりもっと条件のいい場所で働けるかもしれません。**転職を考えるなら、自身の希望に合う企業を提案してくれる転職エージェントの活用をおすすめします。

プロジェクトマネージャーに向いてる人は？未経験者でも転職できる？

<center>[あなたに合った企業選びをサポート致します。 エンジニア転職のご相談はぜひ *『マイナビIT エージェント』*へ！](https://mynavi-agent.jp/it/?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv12_2)</center>

日本のプロジェクトマネージャ（PM）資格と、人気を二分すると言われるPMP資格の難易度はどの程度なのでしょうか？PMP試験の難易度や勉強時間、試験に関する最新情報などを紹介します。

**PMIはPMP試験の難易度や合格率を公表していません。**しかし、長期に渡るPMとしての実務経験および、事前の認定研修35時間の受講義務が求められる点、国際的に認められた権威のある資格である点を総合的に勘案すると、難易度は高い試験であると予想できます。

PMPの難易度はどのくらい？試験の攻略法や勉強の進め方を徹底解説

PMP試験に合格するには、PMBOKの通読、35時間の認定研修受講、さらに参考書や問題集による勉強が必要です。**これらをざっと見積もると、プロジェクトマネージャーの実務経験の条件を満たしている人でも、約150～200時間程度の勉強は必要でしょう。**

以下はその1例ですので、勉強時間の参考にしてください。

*1.課題図書のPMBOKの通読：10時間*
*2.PMI認定研修：35時間+復習5時間で40時間*
*3.参考書2冊による学習と問題解答：100～150時間（参考書の精読、演習問題の反復解答など）*

### PMBOKガイドブック第7版発刊の影響は？

2021年秋にPMBOKの大改訂となる第7版が発刊され、話題となりました。一部に「PMP試験の指定テキストはPMBOKガイドである」という誤解があり、出題内容が第7版に合わせて大きく変更されるのではないかという不安の声が上がりました。

*しかし、PMP試験はあくまでもECO（Exam Content Outline）に基づいて出題されています。*最新のECOは2021年1月に発行されており、最新版のPMBOKガイド第7版に対応する新しいECOや、それに対応した試験が開始される場合はPMIから告知があります。

【参考】：[PMP Exam Preparation](https://www.pmi.org/certifications/project-management-pmp/earn-the-pmp/pmp-exam-preparation)
【参考】：[Microsoft Word - PMP Examination Content Outline - June 2019](https://www.pmi.org/-/media/pmi/documents/public/pdf/certifications/pmp-examination-content-outline.pdf?v=8ffe0225-6347-4779-913f-f779a38f8d9c&sc_lang_temp=ja-JP)
【参考】：[プロジェクトマネジメント知識体系ガイド（PMBOKガイド）第7版＋プロジェクトマネジメント標準 | PMI日本支部オンラインショップ](https://www.pmi-japan.shop/shopdetail/000000000028/)

PMBOKに書かれている内容とは？実際に役に立つのはどんな点なのか

PMP試験に合格するためには、PMBOKガイドの精読と理解、PMI認定研修35時間受講が求められ、さらに参考書や問題集による自己学習が必要です。ここでは自己学習用におすすめの参考書を紹介します。

新試験対応ポイント解説に加え、章末と模擬試験として計430問を掲載しています。また、スマホなどで学習できるPMP試験用語集が付いており、移動中などにも勉強がしやすくなっています。

▪著者：落合和雄、庄司敏浩
▪ページ数：461ページ
▪出版社：アイテック
▪発売日：2020/12/03

【参考】：[PMP（ R）試験 合格虎の巻　新試験対応](https://www.itec.co.jp/store/products/detail.php?product_id=3766)

### PM教科書 PMP完全攻略テキスト PMBOKガイド第7版対応 改訂版

最新のECOおよびPMBOKガイド第7版に対応した対策書です。また、PMP試験の概要、申し込み手続きなど、はじめて受験する方にも安心なきめ細かい情報が記載されています。各章末には学習状況をはかる確認問題、巻末には模擬試験の問題と解説を掲載しています。1冊で合格を目指せる新しい定番書籍です。

▪著者：鈴木 安而 著、PMアソシエイツ株式会社
▪ページ数：528ページ
▪出版社：翔泳社
▪発売日：2023/3/20

【参考】：[PM教科書 PMP完全攻略テキスト PMBOKガイド第7版対応 改訂版](https://www.shoeisha.co.jp/book/detail/9784798180632)

プロジェクトマネジメントにおすすめの本14選！初心者中級者別に解説

PMP資格は、プロジェクトマネジメントに関するスキル証明となる国際資格です。紹介したように、受験資格を得るためには実務経験やPMI公式認定研修の受講が必要です。*このハードルの高さと3年ごとの更新プログラムが、PMP資格の価値をさらに高めていると言っても過言ではありません。*

「難しすぎて受かる気がしない」と感じる方がいるかもしれませんが、プロジェクトマネージャーとしてさらなる高みを目指す方には取得をおすすめします。

PMPはプロジェクトマネジメントに関するスキル証明となる国際資格です。PMPを受験するためには厳しい受験資格をクリアしなければなりません。この記事では最新の情報をもとに、資格取得のメリット・受験資格と取得までの流れ・資格取得のための勉強法などを徹底解説します。

PMP資格は、米国の非営利団体であるPMIによって運営される人気の国際資格

PMP試験は実務経験や認定研修受講など、受験資格のハードルが高いのが特徴

PMP資格は人気が高く、海外や外資系企業、IT以外のプロジェクト希望の人には特におすすめ

PMPの受験資格とは？必要な実務経験や研修時間を徹底解説！

## ITコーディネータとITパスポートの違い

キャリアチェンジでIT系の企業への転職を検討する際に、多くの人がスキル証明としてIT系の資格取得を検討します。ITの名を冠する資格にはITパスポート、ITストラテジスト、ITコーディネータなど様々あり、どれを受験すべきか迷います。

*ここでは、ITコーディネータとITパスポート試験の違いを解説し、どちらを受験すべきか、資格取得後にどのようにしてキャリアチェンジを実現するかについて見ていきます。*特にIT業界未経験の方がIT業界へのキャリアチェンジを検討する方に向けて役立つ情報を提供しますので、ぜひ参考にしてみてください。

IT社会が到来し、ITはすべてのビジネスにおいても必要不可欠なツールとなっています。そんなITを利活用する全ての社会人が備えておく必要がある、**ITに関する基礎的な知識やスキルを問うのが国家試験であるITパスポートです。**

ITパスポートはITエンジニアを目指す人以外にも広く推奨される試験であり、これまでに累計受験者は174万人を超えています。

【参考】：[ITパスポート試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構](https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/ip.html)

ITパスポートとはどんな資格？メリットや難易度、合格率を解説！

ITパスポートは、ITの利用における基礎的な知識を有することが証明される国家資格です。 情報処理推進機構（IPA）が主催する情報処理技術者試験の中で、難易度は最も易しい「レベル1」に位置づけられています。

*合格率は例年50%前後ですが、出題範囲を一通り勉強し、過去問を中心に反復学習しておけば、合格は難しくはありません。*

【参考】：[【ITパスポート試験】過去問題（問題冊子・解答例）](https://www3.jitec.ipa.go.jp/JitesCbt/html/openinfo/questions.html)

ITパスポートの難易度は？合格率やおすすめの学習方法について解説

**ITコーディネータ資格（ITC）は、経済産業省主導の国家プロジェクトの一環として、2001年に設けられた資格の1つで、ITコーディネータ協会（特定非営利活動法人）がその運営を担っています。**

ITコーディネータはどちらかと言えば、経営側の視点に立って経営とITの融合を図り、経営に役立つITサービスの活用と推進、その支援を行うプロフェッショナルです。DX時代を迎えて、ITコーディネータはその推進の核となってITサービスの利活用に向けた役割を担っていきます。

ITコーディネータ試験は、ITコーディネータとしてのスキルや知識を認定する試験です。他に似た資格として、ITストラテジスト試験がありますが、ITストラテジストは経済産業省認定の国家資格、ITコーディネータは経済産業省推進の民間資格という違いがあります。

【参考】：[ITC資格取得サイト（特定非営利活動法人ＩＴコーディネータ協会）](https://itc-shikaku.itc.or.jp/)
【参考】：[ITストラテジスト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構）](https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/st.html)

ITコーディネータ試験とは？概要やメリット、活躍分野などを紹介

### ITコーディネータ試験の難易度

主催するITコーディネータ協会は合格ラインを公表していませんが、合格率は60%程度で、*ITや経営関係の経験がある人であれば、比較的解きやすい問題が出題されます。*一方、いずれの経験もない方は、しっかり受験勉強をしておかないと正答するのは難しいでしょう。

【参考】：[ガイドライン・制度資料 - ITコーディネータ協会（ITCA）](https://www.itc.or.jp/about/guideline/)
【参考】：[合格者数及び合格率発表 - ITコーディネータ協会（ITCA））](https://www.itc.or.jp/authorize/exam/announce/)

ITコーディネータの難易度は？合格率や概要、取得のメリットも解説

<center>[エンジニア転職を成功させるため ぜひ*『マイナビIT エージェント』*をご活用ください！](https://mynavi-agent.jp/it/?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)</center>

## ITパスポート資格のメリットとデメリット

ITパスポート資格を取得すると、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか？それぞれ見て行きましょう。

ITパスポート資格の取得には以下に挙げるデメリットがあります。受験される方は以下のデメリットに納得した上で受験されることをおすすめします。

*▮ IT技術者としてのスキル証明になりにくい*
ITパスポート試験はあくまでもITの基本知識を証明するものであり、専門性は問われません。そのため、役に立たないという声も一部にはありますが、ITエンジニアへのステップアップの第一歩として考えるとおすすめの資格と言えます。

*▮ 受験後の反省が難しい*
ITパスポート試験は、基礎的な知識が問われるとはいえ、出題範囲ごとの評点しかフィードバックされないため、個別の問題についてどこを間違えたのかが分かりません。そのため、復習がしづらく、自身の強みや弱みの分析ができないのは難点といえるかもしれません。

続いてITパスポート資格を取得することによるメリットを見ていきましょう。メリットは大きく分けて次の3つです。

*▮ 上位資格への足掛かりになる*
ITパスポートは非常にベーシックな資格試験であり、ITの基礎知識が求められますが、資格取得によって数あるIT系の資格取得に向けた足掛かりになります。まだIT系資格を持っていない人は、最初に挑戦する資格としてITパスポートを目標にすると良いでしょう。

*▮ ITコーディネータ試験の一部免除特典がある*
ITパスポート試験で750点以上の得点があると、ITコーディネータ試験の一部免除が適用される「専門スキル特別認定試験」の受験が可能です。

「専門スキル特別認定試験」は公認会計士や中小企業診断士などの専門資格を有する人向けの優遇試験で、出題数が100問から60問、試験時間は120分から60分、受験料は19,800円から9,900円に減額されるなどのメリットが多数あります。

*▮ 国家資格であり知名度が高い*
ITパスポートはITの基礎知識を問う試験のため難易度が比較的低く、取得しやすい資格ですが、国家資格であることから知名度は高く、就職や転職ではITの基礎知識を有する証明として、履歴書に保有資格として記載できます。

ITパスポートを取得するメリットとは？必要性や難易度も解説

ITパスポートを取得した後に資格を活用できる職種として、プログラマーやシステムエンジニアなどが想定されます。ここではシステムエンジニアの年収を見てみましょう。

「マイナビエージェント 職種図鑑」によるとシステムエンジニアの平均年収は431万円（※2023年6月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」から近い職種のSE・プログラマ（ソフトウェア製品の開発・実装）を参考にすると、平均年収は568万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円ですので、システムエンジニアは一般平均年収と比較して、やや高めの年収を目指せることが分かります。

システムエンジニアは様々なIT職種へのキャリアパスがあります。**ITパスポートをキャリアアップのための1ステップとして捉え、さらに上位資格へチャレンジしていくことで、スキルアップはもちろんのこと、年収アップも目指せます。**

【参考】：[マイナビエージェント職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/04.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)
※【平均年収 調査対象者】2020年1月～2020年12月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

## ITコーディネータ資格のメリットとデメリット

ITコーディネータ資格を取得すると、どのようなメリット、デメリットがあるのかについて確認しておきましょう。

### ITコーディネータのデメリット

ITコーディネータ資格の取得は決して簡単なことではありませんが、初めにデメリットを見てみましょう。挑戦される場合には、以下のデメリットに納得した上で受験されることをおすすめします。

*▮ 資格取得や維持にかかるコストが掛かる*
ITコーディネータは民間資格であることから、国家資格と比べて資格取得や資格の維持にかかる費用が高めです。資格の取得には約25万円が掛かり、資格取得後の更新費用が毎年2万円、資格取得から3年以内に受講するフォローアップ研修では約9万円が必要です。

*▮ 業務独占資格ではない*
ITコーディネータ資格を取得したからといって、公認会計士資格のように特定の業務を行えるという法令の定めがありません。そのため、人脈を作り、自ら営業活動を行うなどしてITコンサルタントなどを目指すことになります。

ITコーディネータは役に立たない？価値ない資格と言われる理由や活かし方を解説

### ITコーディネータのメリット

次にITコーディネータ資格を取得することによるメリットを見ていきましょう。主なメリットを3つ挙げます。

*▮ DX推進に欠かせない人材になれる*
経済産業省が提唱するDX推進のタイムリミットが2025年と迫ってきました。このDX推進においては「経営とITの融合、ITの利活用」が大きな鍵となっており、まさしくITコーディネータにその役割が期待されています。

そのためITコーディネータはDX推進に欠かせない人材となり、今後さらに需要が増大していくと考えられます。

*▮ 活躍範囲が広い*
今や情報システムは企業経営にとって欠かせない重要な資源です。しかし、ITと一体化した経営戦略の企画立案は従来のシステム部門だけでは難しく、また経営企画部門でもハードルは高いのです。そうした状況の中、経営視点に立ってIT戦略の企画立案を行えるITコーディネータは、企業内においても活躍が期待されています。

*▮ ITコンサルタントの近道*
ITエンジニアの多くがキャリアパスの最終目標として設定する職種にITコンサルタントがありますが、ITコンサルタントにおすすめする資格として、プロジェクトマネージャ（PM）やITストラテジスト（ST）と並び、ITコーディネータが位置づけられています。

### ITコーディネータ資格取得者の年収

ITコーディネータ資格を生かせる職種としてITコンサルタントが挙げられます。そこでITコンサルタントの年収を見てみましょう。

「マイナビエージェント職種図鑑」によればITコンサルタントの平均年収は512万円（※2023年6月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」からコンサルタントの年収を見ると、平均年収928万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、ITコンサルタントは一般平均年収よりも、やや高いことが分かります。

また、ITコーディネータ試験には中小企業診断士や公認会計士、税理士の方などが優遇される「専門スキル特別認定試験」コースがあります。**このような専門職の方がITスキルを有することで、年収は本業の収入に上乗せされ、さらなる高収入が予想されます。**

【参考】：[マイナビエージェント職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/01.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)
※【平均年収 調査対象者】2020年1月～2020年12月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

ITコンサルタントにおすすめの資格7選！年収や将来性も解説

## どちらの資格試験に挑戦すべきか

各資格の概要や違いは理解できたと思いますが、では、どちらの資格取得を目指すのか、決め兼ねてしまうかもしれません。ここでは、それぞれの資格試験の受験をおすすめする人について解説します。

### ITパスポートの受験をおすすめする人

ITパスポートの受験をおすすめしたい人は、ITパスポートの取得によって何らかのメリットを得る人です。次に挙げる人がその該当者です。

*1．IT知識が不足し、ITを利活用した業務の遂行に限界を感じる人*
*2．キャリアチェンジしたいが、ITに関する知識が不足していると感じる*
*3．ITパスポートに資格手当が付与される職場にいる人*
*4．DX推進部門への異動を希望している人*
*5．IT経験がないのにIT系部門のマネージャーを担当する人*

以上に挙げた人はITパスポートの取得をおすすめしますが、**既にITコンサルタントやシニアエンジニアの立場にある専門家はTパスポートの資格取得で得るものはあまりないでしょう。**

### ITコーディネータの受験をおすすめする人

ビジネスにおけるIT化やDX化の必要性は引き続き高いと予想されますが、これらを推進できる人材が不足しています。そのため、**経営とITに詳しく、DX推進を担えるITコーディネータは企業で最も必要とされる人材です。**

そこで、ITコーディネータ試験をおすすめしたい人は、以下に挙げるような人です。

*1．ITの利活用による課題解決に関心が高い人*
*2．ITに強い経営者を目指す人*
*3．エンジニアやプログラマーからキャリアアップを目指す人*
*4．非IT系からITコンサルタントへのキャリアチェンジを目指す人*
*5．ITや経営の知識を活かして独立・開業を検討中の人*
*6．専門スキル特別認定制度の対象資格を保有する人*

ITパスポートを取得してプログラマーやシステムエンジニアを目指すのか、ITコーディネータ資格を取得してITコンサルタントを目指すのか、方向が定まったら目標に向かって行動を起こしましょう。しかし、自分で立てたキャリアプランに実現性があるのか不安は残ります。

*そんな時には有力な転職エージェントに相談することをおすすめします。*転職エージェントは単なる転職だけではなく、キャリアプランの実現に向けて様々なアドバイスをしてくれます。あなたの夢を実現させるアシストをしてくれます。

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## キャリアチェンジを成功させよう

本記事では「ITコーディネータとITパスポートの違い」をテーマに、主に未経験の方に向けて、それぞれの資格を生かしてキャリアチェンジを目指すメリットやデメリット、どちらの資格を取得すべきか、それぞれの資格取得に向いている人などについて解説してきました。

特にIT業界未経験の方が、キャリアチェンジをして自分の目標や夢を実現させるには、自分自身を育てて成長させてくれ、活躍の場を与えてくれる企業を見つけ出さなければなりません。

*現職の仕事を続けながら、資格試験に挑戦し、さらには自分と相性の良い企業を探し出すのはハードルが高いでしょう、さらには面接対策や試験対策まで独力で行うのは限界があります。*

そこで利用を推奨するのが[マイナビIT エージェント](https://mynavi-agent.jp/it/?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)です。 

マイナビIT エージェントは、IT・Webエンジニア向け、無料の転職⽀援サービスです。

IT・Webエンジニアの転職事情に詳しいキャリアアドバイザーが、あなたのご経験やスキルをお伺いし、転職活動のプランをご提案します。

アドバイザーは企業側と直接連携を取れるので、求人票に載っていない情報も確認することができます。こちらで、働き方などをしっかり確認の上、応募企業を選んでいくのが良いでしょう。

未経験からのキャリアチェンジは心身ともに本当に大変だと思います。少しでもご自身の負担を減らすべく、エージェントサービスを活用して、失敗のない転職活動に臨んでいただければ幸いです。

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キャリアチェンジを考える際に、どのIT資格を取得すればよいのか悩みます。ここでは、ITコーディネータ資格とITパスポート資格のどちらを取得すべきかについて、各資格の概要、メリットとデメリットなどについて解説します。転職を検討している方はぜひ参考にしてください。

ITコーディネータ試験とITパスポート試験の概要や難易度について

ITコーディネータ資格とITパスポート資格のそれぞれの取得メリット、デメリットについて

ITコーディネータ資格とITパスポート資格の受験をおすすめしたい人について

ITコーディネータとITパスポートの違いとは？資格を生かす方法を解説

## 情報処理技術者試験にはメリットが多い

**情報処理技術者試験とは、独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）が主催する国家試験の総称です。**試験は難易度別にレベル1からレベル4までの4種類に分けられ、基本情報技術者試験や応用情報技術者試験はその代表的な試験として知られています。

情報処理技術者試験は知名度の高い試験で受験するITエンジニアも多いですが、時には「意味ない」などと言われてしまうこともあります。その理由としては情報処理技術者資格に独占業務がないことなどが挙げられますが、決してメリットがないわけではありません。

*IT業界で働くうえで情報処理技術者の資格を持つメリットは多く、さまざまな側面でスキルアップやキャリアアップに役立ちます。*今回は、情報処理技術者の試験情報と併せてそのメリットについても詳しく解説します。

【参考】：[試験情報｜IPA 独立行政法人 情報処理推進機構](https://www.ipa.go.jp/shiken/index.html)

*IPAが実施している試験には大きく分けて「情報処理技術者試験」と「情報処理安全確保支援士試験」の2つがあります。*実施されている試験一覧は以下の通りです。

情報処理技術者試験はあくまでカテゴライズの名称のため、「情報処理技術者試験」という名称の国家資格ではない点に注意しましょう。

*■情報処理技術者試験*
・ITパスポート試験（レベル1）
・基本情報技術者試験（レベル2）
・応用情報技術者試験（レベル3）
・情報セキュリティマネジメント試験（レベル2）
・ITストラテジスト試験（レベル4）
・システムアーキテクト試験（レベル4）
・プロジェクトマネージャ試験（レベル4）
・ネットワークスペシャリスト試験（レベル4）
・データベーススペシャリスト試験（レベル4）
・エンベデッドシステムスペシャリスト試験（レベル4）
・ITサービスマネージャ試験（レベル4）
・システム監査技術者試験（レベル4）

*■情報処理安全確保支援士試験*
・情報処理安全確保支援士試験（レベル4）

ITパスポート、基本情報技術者試験、情報セキュリティマネジメント試験は通年実施されており、他の試験は春期（4月）、秋期（10月）のいずれかまたは、双方で実施されています。

そのため、試験によっては受験しようと思ってもすぐに受けられない場合があるので、資格取得に向けては計画的に取り組みましょう。

【参考】：[試験区分一覧｜IPA](https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/list.html)

## 情報処理技術者試験が「意味ない」と言われる理由

情報処理技術者試験を受験するメリットは多くあります。しかし、情報処理技術者試験の資格を取得しても「意味ない」と言われることもあります。なぜそのように言われてしまうのか、その理由を始めに確認しておきましょう。

### 情報処理技術者資格には独占業務がないため

司法書士・社会保険労務士・行政書士などとは異なり、**情報処理技術者資格には独占業務がありません。**情報処理技術者の資格がなければ就けない仕事はほとんどないため、情報処理技術者試験が「意味ない」と言われることもあります。

しかし、*情報処理技術者資格を取得すれば、ITに関する幅広い知識を持っていることが証明されます。*また、情報処理技術者試験を受験するにあたって勉強した内容は、実務に活かすことができます。

### IT業界では資格よりも実務経験や実績を評価する傾向があるため

**IT業界では資格よりも実務経験や実績を評価して採用を行ったり、昇進・昇格を決めたりすることが比較的多いです。**特にスタートアップ企業や自社開発企業では、即戦力を求めている傾向にあります。そのため、豊富な実務経験のある人材を採用したいと考える企業が多いです。

しかし、近年ではIT人材不足の影響から未経験でもIT業界に就職することが十分に可能です。*自分の強みとして経験をアピールできない場合でも、資格があれば業務で必要となる知識やスキルが備わっていることを証明することができます。*

また、新卒採用ではポテンシャルを評価して採用を行います。*情報処理技術者の資格は、新卒採用において基本的なIT知識やポテンシャルを証明する際にも役立つと言えます。*

未経験からITエンジニアになるには？ステップと効果的な転職方法を徹底解説！

## 情報処理技術者試験を受験するメリット

では、ここからは情報処理技術者試験を受験するメリットについて具体的に紹介します。情報処理技術者資格は、IT業界でキャリアを築くための手助けをしてくれます。

### ITスキルを客観的に証明できる

IPAの公式サイトの情報によると、情報処理技術者試験はITエンジニアの不足を背景に始まったとされています。これまでの試験の応募者数は述べ2,000万人以上、合格者数は300万人以上と大規模な国家試験の1つです。

そのため**情報処理技術者試験の認知度は高く、ITスキルを客観的に証明するための指標として数多くの企業や教育機関などで活用されています。**就職先・転職先や昇進・昇格の条件に情報処理技術者試験の資格が基準として使用されることも多いです。

また*自分のスキルのレベルの確認をするために、情報処理技術者試験を活用することも可能です。*情報処理技術者試験では、対象者別・レベル別・専門分野別に試験が構築されています。

例えば、IT業界に一歩踏み出したいと考えている方には、最もレベルの低いITパスポート試験を最初に受験するのがおすすめです。試験に合格できたら、上位資格の取得を目指すことで、スキルアップができます。

【参考】：[試験のメリット｜IPA](https://www.jitec.ipa.go.jp/1_08gaiyou/merit.html)

ITエンジニアも資格がある方が有利？おすすめの関連資格を解説！

### IT業界で働くための土台となる知識を習得できる

IT技術のトレンドは移り変わりが激しいため、新しい技術が登場し、今習得したスキルが数年後には役に立たなくなる可能性もあります。

資格・スキルの記事（38ページ目）