システム構築に関わっている方は「RFP」という語句をよく目にしたり、耳にされたりしているかと思います。RFPとは（Request for Proposal）の略語で、日本語に直すと「提案要請書」もしくは「提案依頼書」のことです。

現在では、システムの開発や導入をアウトソーシングする場合、発注者側がSIerやITベンターに対してRFPを提示することが当たり前になっています。RFPのメリット、デメリットについては後ほど述べますが、**RFPの出来栄えの良しあしが、システム構築の成否を左右するといっても過言ではありません**。より良いRFP策定は、*より良いシステム構築の必須条件*なのです。いずれにしてもRFPは発注側、受注側の双方にとって必要不可欠なものとなっていることを理解しておいてください。

SIerとは？詳細や問題点、将来性についてわかりやすく解説！

RFPの策定が一般化する前は、システムベンダーの営業担当が足しげく顧客のもとを訪ね、課題の確認や御用聞きをしていました。雑談を交え、時には飲食を共にしながら顧客から情報を聞き出し、数回のヒアリングを経てSEと共同で提案書を作成するというパターンが一般的でした。

しかし、これは営業担当と顧客の人間関係に依存する部分が多く、また非効率的でもあり、こうしたやり方は次第に減少していきました。

RFPは一度作成すれば、いちいち複数のベンダーに何度も説明をする必要もありませんし、「御用聞き」よりも遥かに効率的です。また、**同じ土俵で各ベンダーから提案を受けることができ、各ITベンダーの提案を客観的に評価することができます**。つまり、**RFPの目的とは「広く、より良い提案を受け、より良い調達をする」ため**なのです。

RFPとよく似た言葉にRFIがあります。RFIは(Request For Information)の略で、情報提供依頼書と訳されています。具体的には、ERPなどのパッケージ導入の際に、製品情報や導入事例などを広く集め、検討する際にRFIは利用されます。

**一般的な情報を求めるのがRFI、個別具体的な提案を求めるのがRFP**であると理解してください。

RFPとRFIとの違いとは？エンジニアがシステム開発に活用するコツ

RFPについての理解をより深めるために、そのメリット、デメリットについて考察してみましょう。

**RFPの必要性を理解するためには、RFPのメリットを理解しておく必要**があります。

*1.提案レベルの向上と合理的なベンダー選定*
要件の明確化によって、*要件に沿った提案をもらえる確率が上がります*。またRFPを作成することによって、ITベンダーの提案レベルが上がり、提案内容の詰めを行うための時間を短縮できます。

*2.ITベンダー評価がしやすくなる*
RFPに基づいた提案を受ける事によって、ITベンダー*各社の提案を横並びで比較、評価*がしやすくなります。

*3.発注先との誤解やトラブル軽減ができる*
システム導入の際、発注側と受注側の間に齟齬が生じ、大幅なシステム変更、納期遅延、委託費の増額といったトラブルが起こりがちです。双方の認識の違いがこのようなトラブルの原因となるのです。
RFPは双方が文書で予めトラブルを招きやすい項目について確認し合えるため、*トラブルを最小限に止める*ことができます。 「言った、言わない、聞いた、聞いていない」という両者の食い違いを防ぐ上でもRFPを作成しておくことは大きな意味があります。

*4.システム導入目的や要件などのベクトルを合わせやすい*
RFPの作成により、システム導入の目的や要件を明確にできます。これにより、*発注者とベンダー側のベクトルが一致*し、より精度の高いシステム構築が可能となります。 

*5.経営層や関係部門の理解と合意が得やすい*
RFPを作成し、経営層や関係部門に予め説明しておくことで、システム導入に対する**経営層や関係部門の合意が得やすくなります**。また協力を得やすくなるため、プロジェクトの進行が円滑になります。システム部門には根回しが苦手な方も少なくありませんが、RFPは根回しにも極めて高い効力を発揮します。経営層は、システム部門は問題意識や経営的な視点を持っていないと誤解しがちです。RFPを示すことで、システム部門の役割が見直されるきっかけに繋がるでしょう。

RFPの策定にデメリットはほぼありませんが、敢えてあげるならば、以下のデメリットがあります。

*1. RFP作成に労力が掛かる*
RFPの策定にはかなりの*労力が必要*です。RFPを採用する前は、ベンダーの営業が御用聞き、ヒアリングに来てくれ、こちらが要件を伝えるだけで提案をしてもらえた時代もあります。そうした経験をしているシステム部門の方には、それがRFPのデメリットだと感じられるでしょう。

*2. システム開発までの準備に時間が掛かる*
過去には、システムは専門領域であり、システムはシステム部門に任せるという考え方が経営層の中にはありました。そうした誤解により、システム構築はシステム部門の専権事項だという我田引水的な考えもはびこっていたのです。

しかしRFPの策定においては経営課題、各部門の問題点なども整理する必要があり、また推進体制を整備するなど、従来のシステム構築では時間を掛けなかったところに注力する必要が生じるようになります。その結果として、従来よりも*システム開発着手までの時間が掛かる*という、新たな問題が生まれました。確かに、RFPによってシステム開発の前工程の負荷が大きくなるのは事実です。しかし、**完成したシステムの精度、そのパフォーマンスは明らかに向上し、手戻りやトラブルも少なくなり、トータルでは余計な労力やコストを防ぐことが可能**になります。

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RFPは机上の空論では意味がありません。RFPにはしっかり**事実を記載し、精度が高く、しかも実現可能なもの**でなければなりません。そのようなRFPを策定するには、さまざまな準備が必要です。

システムを構築し、導入する目的には経営課題の達成、売上増進やコスト削減、各部門の問題解決などがあります。それらを実現するためには、ステークホルダー(利害関係者)の参画が欠かせず、プロジェクトの編成が必要です。むしろ、**関係部門を巻き込むことがプロジェクトの成功には欠かせない**といえます。

プロジェクトを進める上では人・モノ・金が必要です。経営層の理解や承認が得られなければ、プロジェクトそのものが成立しません。そのためにも、プロジェクト編成に対して経営側の事前の理解を得ておくことが必要です。よく、RFPの策定からベンダー選定までシステム部門だけで進めてしまい、事後承諾のような形で経営側の決裁を得る方がいますが、万一否決をされてしまうと、契約不履行として訴訟問題に至る場合もあり得ます。ここは面倒でも、きちんと**経営層の理解と協力を得ておくこと**が求められます。

経営層の理解を得られるようなRFPの策定というのは、大変難しいものです。RFPを策定する人に経営的センスがなければ、経営層を納得させるだけのRFPの策定はできません。RFPの策定が身の丈を超える難易度の高いものである場合は、**ITコンサルタントなどの協力を求めること**です。ITコンサルタントの多くは、経営層の理解や協力を得るコツも心得ている方が少なくありません。

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RFPを策定するのは誰の仕事か？おそらくこの記事を読まれた方は他人事のように思っておられるかもしれませんが、**RFP策定は、SEがキャリアアップしていくための外せない階段**です。将来的にシステムプランナーやプロジェクトリーダー、ITコンサルタントなどを目指すなら、RFP策定のスキルは身に付けておく必要があります。

RFPには基本的に記載すべきことがほぼ決まっています。テンプレートを用意しているSIerなどもあります。そうしたものを参考にしながら、まずは*自分で作成してみる*ことが重要です。

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RFPには最低限、以下の内容を盛り込んでおく必要があります。チェックリストとしてもご利用ください。

*1.概要*
  ** 案件に関する全体像をITベンダーに理解してもらうための情報**を記載します。
*□目的*：何を提案してもらいたいのか
*□背景*：プロジェクト推進の経営的背景など
*□課題*：抱えている問題や解決したい課題
*□プロジェクトの目的*：プロジェクトが何を目的として何を狙っているのか
*□ゴール*：達成すべき品質や納期など
*□範囲*：システム導入の範囲
*□会社情報*：事業内容、組織図、拠点情報、システム利用者情報、関係部門などの情報
*□システム構成*：現行システムやハード、ネットワーク、関係システムの情報

*2.要件*
  **要件にはITベンダーに提案書に盛り込んでほしい情報を記載**します。また、導入事例や同様のプロジェクトの実績があれば、それらも可能な限り記載してもらいましょう。
*□貴社情報：提案する側のITベンダーの会社情報*(資本関係、協力会社、サービス内容や製品情報など
*□提案システムの概要*：どのようなシステムを提案するのかを分かりやすく記載
*□期待される効果*：提案するシステムによってどのような効果が得られるのか(定性効果、定量効果)
*□提案システム構成*
*□プロジェクト体制とスケジュール*
*□プロジェクトマネジメントの方法*(レビューボード、進捗会議など)
*□プロジェクトの推進方法*
*□運用、保守の内容*
*□サービスレベル*(SLA…Service Level Agreement)
*□納品予定物一覧*
*□ドキュメントのサンプル*
*□概算工数と概算費用*
*□導入事例*
*□著作権の帰属先*(一般的には作成した人に帰属する)
*□契約書案*　など

*3. 選定方法など*
どのようにベンダーの選定を行うのかを記載します。
*□選定スケジュール*：提案書の提出期日、プレゼンテーションの日程
*□選考結果の連絡方法*
*□RFPに関する問合せ先*
*□提案書の提出先、提出方法*(紙媒体、電子ファイル)
*□評価の方針：重視するポイント*  など

以上のRFPの記載内容から、非常にボリュームがあることがお分かり頂けたと思います。これを1人で全て仕上げるのは至難の業です。

**RFPはシステム部門を中心に策定していきますが、他部門の協力も必要です。またシステム部門の中でも企画・開発・運用それぞれの担当者の参画が必須です**。RFPに盛り込む項目が決まったら、分担を決め、適宜進捗報告や擦り合わせをしましょう。

また、次回のRFP策定に備えて、この機会に*会社としてのRFPのひな型*を作ってしまいましょう。初回は手探りの部分もありますが、ひな型を作成してしまえば、次回からはかなりスピードアップ、精度アップが可能となるはずです。

*良いRFPを策定できる会社には、次第に優秀なベンダーが集まる*ようになっていきます。RFPを求めてこないITベンダーは逆に信用できません。またRFPは発注側の顔となりますので、是非よいRFP策定を目指してください。

RFPとは提案依頼書のことです。システムの構築においては、RFPの策定は必要不可欠になっていますが、RFPにもメリット、デメリットを含めて、その正しい理解が必要です。加えてRFPの目的やRFPの活用方法、RFPに必要な内容、作成のコツなどを解説してまいります。

RFPの目的を知り、RFIとの違いを理解する

RFPのメリット・デメリットを理解する

RFP策定にあたって必要な事項や策定のコツを知る

RFP(提案依頼書)を作成するメリット、デメリットと活用方法について

## 外部設計と内部設計の違いとは

*ソフトウェア開発における設計作業には、大きく分けて外部設計と内部設計の工程があります。*どちらも完成する製品の品質や、プロジェクトの進捗しやすさに大きな影響を与える重要な作業です。

外部設計とは、システム全体の構造やユーザインターフェースなど、外から見える部分の設計を指します。

一方、内部設計は、システムの内部構造やデータベース設計など、システムがどのように機能するかを詳細に定義します。

## 外部設計と内部設計の違いを理解してSEを目指そう

システム開発においてエンジニアが外部設計と内部設計の違いを理解しているかどうかは、開発プロジェクトがスムーズに進むかどうかにも大きく関わります。

*特にシステムエンジニア（SE）は自らが外部設計と内部設計を行うポジションであるため、その違いをしっかりと把握しておく必要があります。*

この記事では、SEとして活躍したい方のために、外部設計と内部設計の違いや、それぞれの書き方について解説します。

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まずは、外部設計と内部設計を理解するための基本的な知識として、システム開発の流れと、外部設計・内部設計の役割を解説します。また、外部設計と内部設計を活用できる職種の年収がどれくらいかもチェックしましょう。

*システム開発の流れは、まず要件定義から始まります。*要件定義は、クライアントに業務内容をヒアリングして要望を整理し、システムの基本的な仕様を決める重要な段階です。要件定義の精度が低いと、後になって仕様変更や作業のやり直しが発生する要因となります。

その後、外部設計を行います。外部設計では、システム全体の構造やユーザインターフェースなど、外部から見た部分の設計を行います。

次に、外部設計を基にして内部設計が行われます。内部設計では、システムの内部構造やデータベース設計など、システムがどのように機能するかを詳細に設計します。

内部設計までの工程が終わったら、作成された内部設計書や各種仕様を記した資料に従ってプログラマーが開発を進め、完成を目指してプロジェクトが進行します。

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外部設計は、要件定義で決められた仕様や機能を満たすシステムの設計を行います。基本設計と呼ばれることもあります。

*この段階では、ユーザに向けたインターフェース部分の仕様を設計し、操作画面やデータ出力、セキュリティ、運用規定などを決定します。*

外部設計は、ユーザにとってのシステムの使いやすさや信頼性を高める重要な工程です。また、しっかりとした外部設計が行われることで、ユーザがシステムに求めるものが明確になり、後に続く内部設計やプログラミングも行いやすくなります。

*内部設計は、外部設計で決まった仕様を基にして、具体的なシステム内部の動作やプログラムが扱うデータなどの詳細な部分の設計を行います。*そのため、詳細設計と呼ばれることもあります。

内部設計では、要求仕様を実現するための機能をプログラム単位に分割し、物理データや入出力を設計することで、プログラミング段階にスムーズに移行できるようにします。そのため、プログラム開発の効率と品質に直結する重要な工程であるといえるでしょう。

## 外部設計や内部設計を担当する職種とは

ここでは、外部設計と内部設計の違いを知っておくと役立つ職種として、SEやプログラマーについて説明します。また、SEの年収についてもあわせて解説します。

SEは、開発プロジェクトにおいて実際に外部設計と内部設計を行う職種です。一般的にはSEはクライアントへの要求仕様のヒアリング・要件定義から行い、クライアントの要望を反映した外部設計を行います。

また、SEには開発チームのリーダーとしての立場もあります。プログラマー向けの内部設計を行い、コーディングの方針や開発の進捗の管理も行います。

外部設計と内部設計その違いをよく理解して設計を行うことで、クライアントの満足度と、プログラマーの開発進捗の向上が見込めます。

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プログラマーも外部設計と内部設計の意味合いの違いを理解しておくと業務に役立つでしょう。

プログラマーがコーディングを行うときには内部設計書を確認しながらコードを書くことになります。プロジェクトやSEによって内部設計で作成される資料が異なる場合もありますが、プログラマー向けの設計書であるということを理解しておきましょう。

また、作成する機能同士の関連や、ユーザが求める機能がどのようなものかを理解してコーディングするために、外部設計で作成された外部設計書や機能一覧表も役に立つ場合が多いです。

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SEの年収は「マイナビエージェント職種図鑑」での平均年収は431万円（※2024年1月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」から近い職種のSE・プログラマ（顧客向けシステムの開発・実装）を参考にすると、平均年収593万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」における民間企業平均年収は433万円なので、SEは一般平均年収と同程度か、やや高めであることが分かります。

SEは開発プロジェクトの管理と進捗を担うエンジニアで、主に外部設計・内部設計などの上流工程の作業を行います。

*多様な案件に対応できる豊富な経験や、開発チームにおけるリーダーシップ、クライアントとのコミュニケーション能力を持つSEはより高収入となる傾向があります。*

【参考】：[マイナビエージェント職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/04.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)
※【平均年収 調査対象者】2020年1月～2020年12月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

## 外部設計と内部設計の具体的な違いとは

システム開発の流れと外部設計・内部設計の概要が分かったところで、具体的な違いを見ていくことにしましょう。主に、設計がクライアント視点・エンジニア視点のどちらに立って設計されるかという違いがあり、成果物も異なります。

### クライアント視点とエンジニア視点の違い

**外部設計と内部設計の主な違いは、クライアント視点でユーザに直接関わる部分を設計するか、エンジニア視点でシステムの内部機能などユーザに見えない部分を設計するかという点です。**

外部設計ではクライアントの意見もさらに取り入れながら、ユーザに見える画面や、ユーザが直接触れる機能を設計します。そのため、クライアント視点を重視し、システムの外見や操作性・ユーザビリティについても入念に設計する必要があります。

一方、内部設計では外部設計の仕様をプログラムとして実装できるように、ユーザには見えないデータ処理や内部構造の詳細を決定します。そのため、実際の開発の工程でプログラミングが行いやすいように、エンジニア視点で設計されます。

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外部設計では外部設計書や機能一覧表が主な成果物です。クライアントの要求を明確にし、システムの外見や操作性を決めるための業務フロー・機能一覧表・システム構成図などが含まれます。これらの資料により、クライアントのニーズやシステムの外見・操作性が明確になります。

また、具体的にクライアントの要求にはなくても、システムが問題なく稼働するために必要となる非機能要件も決定します。システムの可用性・拡張性・データのバックアップ方法・セキュリティに関する仕様などが含まれます。

*■外部設計で作成する資料*
・外部設計書
・機能一覧表
・非機能要件　など

一方、内部設計では内部設計書が主な成果物です。内部設計書にはデータベース物理設計書・モジュール構造図・クラス図などが含まれ、プログラムの具体的な実装に必要な詳細情報が記されます。そのため、開発メンバーが理解しやすい資料となることが求められます。

*■内部設計で作成する資料*
・内部設計書
・データベース物理設計書
・モジュール構造図
・クラス図
・シーケンス図　など

*このように挙げてみると、外部設計ではクライアントと理解を共有できる機能・動作に関わる資料、内部設計ではクライアント視点を離れて実際のコーディングで必要になる資料が成果物となることが分かるでしょう。*

## 外部設計と内部設計のポイント

それでは、実際に外部設計書と内部設計書を行う場合にはどのようなことに気を付ければいいのでしょうか。ここでは、外部設計所と内部設計書の書き方や注意点について解説します。

### 外部設計書の書き方と注意点

外部設計書では、業務フローを明確化し、クライアントが行う業務内容の流れを図で示します。わかりやすくシンプルに記載するよう心掛けましょう。また、システムの構成図を作成し、ハードウェア・ソフトウェア・ネットワークなどの構成も明確にしましょう。

*作成する上で重要なことは、要件定義との整合性が取れた外部設計書を作成することです。*外部設計で定めた内容は、そのまま後の工程に影響を及ぼします。

そのため、外部設計書が要件定義の内容を満たさないと、最終的な成果物はクライアントの要求と異なるものになってしまいます。

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### 内部設計書の書き方と注意点

内部設計書は外部設計書に基づいて作成します。外部設計書で決定された内容をプログラム視点で具体化し、プログラマーに伝えるために内部設計書を作成します。そのため、外部設計書との整合性を保ちながら書く必要があります。

*プログラマーの視点を意識し、誤解を招かない具体的な表現や曖昧さを避けた表現で記載することが重要です。*

プログラマーに意図を正確に伝えるために、数値は明確に記載し、決まったフォーマットに従うことが望ましい書き方です。例えば、「クラス図」や「モジュール構成図」などの一般的な図を用いて作成することが一般的です。

### 設計書の書き方を知ってスキルアップしよう

外部設計書や内部設計書は、システム開発を行うSEやプログラマーとして業務を行うエンジニアにとっては必須の資料といえます。

*そのため、これらの設計書の書き方や意図を正確に知って活用できれば、コーディングの効率化やプロジェクト推進の円滑化につながります。*エンジニアとしてスキルアップしたい方は、外部設計書や内部設計書の書き方を学ぶことをおすすめします。

外部設計や内部設計について学んだら、その知識を活かしてSEとして活躍できる企業に転職してキャリアアップを図るのもいいでしょう。

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## 外部設計と内部設計の違いを理解して開発に役立てよう

ここまで、外部設計と内部設計の違いや書き方について解説してきました。外部設計はユーザが直接触れる部分の設計で、内部設計はエンジニアがコーディングするための設計であることが分かりました。

外部設計と内部設計の違いを理解することで、効果的なシステム開発が可能です。より高品質な設計を行えるようになり開発現場で活躍できるでしょう。自身のキャリアの幅をさらに広げたい場合は、より多様な案件に携わるために転職を検討するのもおすすめです。

そこで利用を推奨するのが[マイナビIT エージェント](https://mynavi-agent.jp/it/?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)です。 

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外部設計と内部設計は、システム開発においてユーザインターフェースやシステムの内部構造の設計を行う工程で、その違いを理解することで効率的な開発が可能です。この記事ではSEとして活躍したい方のために、外部設計と内部設計の違いを解説します。

ソフトウェア開発における設計作業には、大きく分けて外部設計と内部設計の工程がある

外部設計はクライアント視点で、内部設計ではエンジニア視点で設計する

外部設計と内部設計の違いを理解すれば、開発の効率化や製品の品質向上につながる

外部設計と内部設計の違いは？それぞれの役割と書き方の注意点を解説

## インフラエンジニアとしてフリーランスを目指す

インフラエンジニアを目指す方の中には、フリーランスのインフラエンジニアを目指している方も少なくないのではないでしょうか。インフラエンジニアとしての経験やスキルがない方が、いきなりフリーランスを目指すのは難しいかもしれません。

目指す職種は何か、どのような資格を身に付けるのか、どのような企業で経験を積むのかなどを明確にしておく必要があります。また、フリーランスのインフラエンジニアにはメリットがある一方でデメリットもあります。

この記事では、**フリーランスのインフラエンジニアを目指す上で知っておきたいこと、必要な知識やスキル、経験を積むために適した企業選択などについて解説します。**フリーランスのインフラエンジニアを目指す方はぜひ参考にしてください。

インフラエンジニアの仕事内容と必要なスキル・資格を知り転職に活用しよう

## インフラエンジニアの仕事と種類

一口にインフラエンジニアと言っても、いくつかの職種に分かれます。*インフラエンジニアの仕事範囲を大別すると、ネットワーク関係、サーバ関係、保守・運用の3つに分かれます。*自分はどの分野に興味や適性があるのか、どの職種を目指したいのかについて明確にしておきましょう。

インフラエンジニアのインフラとは、基盤を意味するインフラストラクチャー（Infrastructure）の略語です。**インフラエンジニアとは、サーバやネットワークなどのITに関わるインフラの設計、構築、運用や保守にかかわるエンジニアの総称です。**

インフラエンジニアの種類とは？適性や興味から目標分野を定めよう！

**インフラエンジニアは大別すると「ネットワークエンジニア」「サーバーエンジニア」「保守・運用エンジニア」に分かれ、それぞれの仕事や担当範囲が異なります。**以下、それぞれの職種について簡単に解説します。

*■ ネットワークエンジニア：*
  ネットワークエンジニアはネットワーク分野に特化したインフラエンジニアです。具体的にはコンピュータネットワークシステムの設計や構築、運用と保守、ネットワークに関するプログラミングなどを行うエンジニアです。

効率的な通信環境を構築すること、その維持を図ることがネットワークエンジニアに課せられた役割です。

*■ サーバーエンジニア：*
  サーバーエンジニアは、アプリケーションサーバ、Webサーバ、メールサーバなどのサーバの構築や導入、その運用・保守に関わるエンジニアです。

仮想化・クラウド化・ビッグデータ解析・セキュリティ強化など課題は多様化しており、それらの解決に向けて、最適なサーバ環境の構築や維持を行うのがサーバーエンジニアの役割です。

*■ 保守・運用エンジニア：*
  保守・運用エンジニアはネットワークやサーバなどのITインフラの維持管理、障害防止と障害対応、復旧業務などを担当します。保守と運用の範囲には特に線引きはなく、保守と運用を兼務する場合と、それぞれの担当が分かれる場合があります。

ネットワークエンジニアになるには？未経験者にオススメの勉強法や役立つ資格を解説

サーバーエンジニアの仕事は楽しい？仕事内容やキャリアパスを解説

### インフラエンジニアに向いている人

インフラエンジニアは興味とともに適性が重要です。インフラエンジニアに向いている人の特徴を以下に挙げますので、該当する項目が多い方は適性があると言えます。

*▪細かいことによく気が付く*
*▪クイズやパズルが好き*
*▪機械などのハードに触るのが好き*
*▪コミュニケーションが苦手ではない*
*▪好奇心や探求心が強い*
*▪問題が起きても慌てない*
*▪工夫や改善することが好き*

インフラエンジニアは機械を相手にするため、コミュニケーション能力は不要と考えがちですが、実はITインフラと関係者を繋ぐ役割が重要であり、コミュニケーションがインフラエンジニアにとって重要な能力と言えます。

インフラエンジニアに向いている人とは？適性やスキルを徹底解説！

インフラエンジニアはネットワークエンジニア、サーバーエンジニア、保守・運用エンジニアと様々な職種がありますが、ここではインフラエンジニアの代表的職種であるサーバーエンジニアの年収について見ていきましょう。

「マイナビエージェント 職種図鑑」によると、サーバーエンジニアの平均年収は429万円（※2023年2月執筆時点）、経済産業省2017年発表の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」から、比較的近しい職種であるSE・プログラマ（顧客向けシステムの開発・実装）を参考にすると、平均年収は593万円と分かりました。

国税庁2020年発表の「民間給与実態統計調査」の民間企業平均年収は433万円ですので、マイナビ調査でのサーバーエンジニアの年収は一般平均年収と同程度、経済産業省の調査ではやや高めであることが分かります。

また、IT職種術系全体から見るとインフラエンジニアの平均年収は中位にありますが、プロジェクトマネージャーやITアーキテクトなどの上位のポジションやフリーランスへのキャリアアップによって、平均年収で600万円を超えるのは難しいことではありません。

**インフラエンジニアの年収は決して低くはなく、スキルアップやキャリアアップ、フリーランスへの転職などによって十分高収入が狙える職種です。**

【参考】：[マイナビエージェント 職種図鑑](https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/06.html?utm_source=and-engineer&utm_medium=content-text&utm_campaign=acv07_2)
※【平均年収 調査対象者】2019年12月～2020年5月末までの間にマイナビエージェントサービスにご登録頂いた方
【参考】：[IT関連産業における給与水準の実態① ~ 職種別（P7）](https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11623215/www.meti.go.jp/press/2017/08/20170821001/20170821001-1.pdf)
【参考】：[民間給与実態統計調査-国税庁](https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf)

## インフラエンジニアのデメリット

ITインフラは基本的に1年365日、24時間稼働していることから、インフラエンジニアは職種によって休日出勤や夜勤があります。

また、インフラエンジニアを雇用する企業には下請け、孫請けの中小企業もあり、一部には働き方改革やコンプライアンスの整備が遅れた、いわゆるブラック企業が残っている場合もあります。こうしたリスクやデメリットがあることをあらかじめ知っておくことは、進路選びで大切なことです。

インフラエンジニアはメンテナンスやシステム障害の対応を行うため、休日出勤や夜勤を命じられることもあります。**このような変則的な勤務体系が、不満や不安の要因になっている可能性はあります。**

一方では「平日に休める」「時間外や休日手当がもらえる」「障害などがなければ楽すぎ」といったポジティブな声もあるため、一概にデメリットとは言い切れないようです。

### 2.一部にブラック企業が存在する

インフラ関連の請け負い企業の中には、下請けや孫請けによる受注企業が少なくありません。これを多重請負構造と称し、低マージンで業務を請け負う企業の中には、低賃金や過重労働といった問題を抱える企業があります。

近年ではかなり減少していますが、まだ一部の請け負い企業の中にはブラックと呼ばれる企業が残る可能性を否定できません。**ITインフラ系の企業に転職する際は、健全な就労環境が整備された企業を選ぶことが転職の重要なポイントです。**

しかし、一個人では企業の内情は分かりにくいため、有力な転職エージェントに相談するのも企業選びにおいては有効です。

インフラエンジニアの仕事についていけない？理由と改善策を解説！

## インフラエンジニアのメリット

ここまでデメリットについて紹介しましたが、それを上回るメリットがインフラエンジニアにはあります。ここでは、インフラエンジニアの仕事のメリットを紹介していきます。

**インフラエンジニアは実力中心の職種です。**インフラエンジニアが活躍する上で求められるのはITインフラに関する知識やスキル、経験であり、性別や学歴などは関係ありませんが、スキル証明となる保有資格があればアドバンテージになります。

また急速なIT化の進展に伴い、ITインフラは社会や企業の重要な資産であるという認識から、ITインフラの保全やセキュリティ対策でインフラエンジニアを正社員採用する企業が増えています。また、インフラエンジニアは実力が重視されるため、独立してフリーランスになりやすい職種と言えます。

### 2.AIへの代替が難しい安定職種である

AIの進化は著しく、IT分野でもAIに置き換わると言われる職種があります。プログラミングもある程度AIで代用することができますが、インフラエンジニアの仕事をAIに置き換えるのは難しいと考えられます。

AIそのものかITインフラによって成り立っており、インフラエンジニアの存在が欠かせません。一部のインフラ監視業務はAIへの代替は可能ですが、障害復旧などはエンジニアの出動は必要不可欠です。

仕事の内容が変わる可能性はありますが、**インフラエンジニアの仕事そのものがAIに置き換わる可能性は低く、インフラエンジニアは需要が旺盛で、引き続き将来性のある安定職種です。**

### 3.キャリアパスが豊富な職種である

インフラ全般を対象とするインフラエンジニアは、システムエンジニアと比較して仕事の幅が広い職種です。そのため、**キャリアパスとしては「クラウドエンジニア」「ITスペシャリスト」「ITコンサルタント」「プロジェクトマネージャー」などがあります。**

またスキルや経験を生かして、将来的にフリーランスとして活躍する道も想定できます。

### 4.フリーランスになれる職種である

**インフラエンジニアは実力が重視されるため、企業で経験を積み、知識とスキルを身に付けることでフリーランスとして独立することが可能です。**フリーランスは自分で好きな案件を選べ、働く場所や時間を選択できるため、さらに高収入を得られる可能性が高まります。

またリモートワーク環境が進化し一般化したことから、在宅での受注も可能になっており、フリーランスの働き方に自由度が高まっています。

## フリーランスのインフラエンジニアになる方法

フリーランスのインフラエンジニアになるには、どのような手続きが必要なのでしょうか。フリーランスの働き方や手続き、準備しておくべきことについて解説をします。

### フリーランスとは　　　　　　　

フリーランスとは会社などの組織に属さず、個人で仕事を請け負う人のことです。フリーランスとしてはライターやカメラマン、デザイナーなどの職種がよく知られていましたが、**最近ではIT系のフリーランスが増加しています。**

システムエンジニア、プログラマーからITコンサルタントまで様々な職種の人がフリーランスを選択されています。　　　　　　　　　　

フリーランスのITエンジニアは厳しい？メリット・デメリットを解説

### フリーランスは個人事業主　　　　　

「フリーランス」と「個人事業主」、同義で使われているケースが少なくありませんが、**フリーランスは「働き方」を表す言葉で、「個人事業主」は税法上の区分であり、大半のフリーランスは個人事業主に含まれます。**

フリーランスとして継続的に仕事を行う場合には、個人事業主として各都道府県の税務署に「個人事業の開廃業届出書」を提出します。これにより、税法上の優遇措置を受けることができ、多くの経済的メリットがあります。

ただし、確定申告は自ら行う必要があり、健康保険は国民健康保険に加入し、年金は国民年金に加入します。給与天引きだった住民税や所得税は自ら納付せねばなりません。

【参考】：[［手続名］個人事業の開業届出・廃業届出等手続｜国税庁](https://www.nta.go.jp/taxes/tetsuzuki/shinsei/annai/shinkoku/annai/04.htm)

### フリーランスを目指す前に準備しておきたいこと

フリーランスのインフラエンジニアを目指すには、知識を高め、経験を積むことが求められますが、それらと併せて、**フリーランスになるために準備しておきたいことが幾つかあります。**以下に挙げる点はぜひ今から準備を進めておくと良いでしょう。

*■ クレジットカード作成など*
多くの方はすでにクレジットカードを持っているかもしれませんが、サラリーマンは信用力が高く、クレジットカードの作成や、ローンを組むことが比較的容易です。フリーランスは信用度が下がりやすいため、金融機関の審査が厳しくなります。

クレジットカードの作成や住宅ローンを組む手続きはサラリーマンの内に済ませておくことをおすすめします。

*■ 人脈づくり*
フリーランスになっても、いきなり仕事がやってくることは稀です。ツテや実績がなければ、仕事を受注できないこともあります。独立当初は知り合いや前職時代の取引先から仕事を貰って生計を立てていくことも多いため、今から様々な機会をとらえて人脈を作っておくことをおすすめします。

*■ 環境づくり*
サラリーマンであれば会社が用意してくれたデスクやパソコン、インターネット環境、仕事に必要なアプリ、メールアドレス、名刺などをすべて自前で用意する必要があります。すべて1度に用意するのは大変なため、少しずつ用意していきましょう。

フリーランス向けに作業場所、打ち合わせ場所をレンタルで提供するサービスなどもありますので、今から少しずつ調べておくと良いでしょう。

フリーランスエンジニアになるメリット・デメリット、年収や将来性

## インフラエンジニアのスキル証明となる資格

インフラエンジニアを目指す上では、インフラ関係のスキル証明になる資格の取得が、転職活動を有利に進めたり、目的の職種に就いたりするための近道です。ここでは、インフラエンジニアのスキル証明として有効な資格を紹介します。

インフラエンジニアに関わらず、ITエンジニアを目指す方に人気の資格試験である「基本情報技術者試験（FE）」を紹介します。

基本情報技術者試験（FE）は、独立行政法人のIPAが主催する国家試験です。ITエンジニアを目指す方の多くが挑戦する初級レベルの資格ですが、**この資格を取得することでIT全般に関する基礎的な知識を有する証明になります。**

基本情報技術者試験ではIT全般に関する幅広い知識を問うため、その出題範囲は広く、サーバやネットワーク、セキュリティ、プログラミングなど広範囲に出題されます。また資格取得に向けた勉強を行うことで、インフラエンジニアに求められる基本知識が身に付きます。

【参考】：[基本情報技術者試験（FE）](https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/fe.html)

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